この項目では、日本の四大監査法人について説明しています。世界の四大会計事務所については「4大会計事務所」をご覧ください。
会計
主要概念
簿記 - 時価会計
現金主義 - 発生主義
環境会計
売上原価 - 借方 / 貸方
複式簿記 - 単式簿記
後入先出法 - 先入先出法
GAAP / US-GAAP
概念フレームワーク
国際財務報告基準
総勘定元帳 - 取得原価主義
費用収益対応の原則
収益認識 - 試算表
会計の分野
原価 - 財務 - 法定
日本における4大監査法人(よんだいかんさほうじん)は、EY新日本、トーマツ、あずさ、PwCの4つの有限責任監査法人を指す。4法人のすべてが公認会計士・監査審査会の定義において「大手監査法人」として分類されており、また4法人それぞれが4大会計事務所(Big4。それぞれ、EY、Deloitte、KPMG、PwC)と提携関係にある。
概要2011年各法人の売上高の概況日本における監査法人別の顧客会社数シェアの状況(2009年)
日本において以下のグローバルな4大会計事務所と提携している監査法人を指す際に用いられる[1]。4法人で日本の上場企業の6割以上を監査先として分け合っている。
EY新日本有限責任監査法人(アーンスト・アンド・ヤング〈EY〉と提携)
有限責任あずさ監査法人(KPMGと提携)
有限責任監査法人トーマツ(デロイト トウシュ トーマツのメンバーファーム)
PwC Japan有限責任監査法人(プライスウォーターハウスクーパース〈PwC〉と提携)
公認会計士・監査審査会は「上場会社を概ね100社以上監査し、かつ常勤の監査実施者が1,000名以上の監査法人」を「大手監査法人」と定義し、上記の4法人がそれに該当するとしている。2018年5月には、この4法人で「残高確認システム共同プラットフォーム化推進協議会」を立ち上げ、監査先の債権・債務に対する残高確認手続きの効率化を図ることとなった[2]。なお、現在のところ、日本公認会計士協会の会長ポストは歴代これらの4大監査法人(又は出身者)から選出されている。 2022年度決算に係る分の主な顧客企業(括弧は顧客企業数)。
顧客企業
EY新日本(上場914社)……みずほFG、日立製作所、日産自動車、東レ、楽天グループ