この記事はスポーツに関して将来予定されるイベントを扱っています。内容は最新の情報を反映していない可能性があります。
2024年パリオリンピック
第33回オリンピック競技大会
Jeux de la XXXIIIe olympiade
Games of the XXXIII Olympiad
開催都市 フランス パリ
参加国・地域数207(予定)
参加人数最大10,500(予定)
競技種目数32競技329種目
開会式2024年7月26日
閉会式2024年8月11日
開会宣言エマニュエル・マクロン大統領(予定)
主競技場セーヌ川沿い・トロカデロ広場(開会式)
スタッド・ドゥ・フランス(陸上競技会および閉会式)[1]
夏季« 2020年東京2028年ロサンゼルス »
冬季« 2022年北京2026年ミラノ・コルティナ »
Portal:オリンピック
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2024年パリオリンピック(2024ねんパリオリンピック)は、2024年7月26日から8月11日までの17日間、フランスのパリで開催される予定のオリンピック競技大会。
一般的にパリオリンピックと呼称され、パリ五輪と略称される。大会公式スローガンはGames wide open(フランス語: Ouvrons grand les Jeux)[2]。
2017年9月にペルーのリマで開催されたIOC総会(第131次IOC総会)にて正式に承認された。パリでの開催は1924年以来、100年ぶり3回目で冬季大会を含めれば、フランスでの開催は1992年アルベールビルオリンピック以来、32年ぶり6回目となる。またヨーロッパで開催される夏季オリンピックは2012年ロンドンオリンピック以来12年ぶり19回目で、ヨーロッパ大陸で開催される夏季オリンピックは2004年アテネオリンピック以来20年ぶりとなる。オリンピック大会組織委員会 (OCOG) は2024年パリオリンピック・パラリンピック組織委員会
(フランス語版、英語版)(以下「大会組織委員会」、「パリオリンピック組織委」と略称)。2022年冬季五輪招致での財政不安などで候補の撤退が相次いだ反省を踏まえ、多くの都市の立候補を促すため、「募集」「申請」「立候補」の3段階に分けた手順を定めた。開催に関心のある都市は、申請前に国際オリンピック委員会 (IOC) と運営上の課題や計画を意見交換できる。開催都市には約15億ドルの支援金も準備する。既存施設の活用や分散開催などを認めた「五輪アジェンダ2020」が初めて本格的に適用される大会招致となる。
2015年
9月15日 - 立候補の申請期限。
2017年
1月 - 立候補都市による立候補ファイルの提出期限。立候補ファイルは、詳細な開催計画を記す文書である。
2月 - 3月 - IOCの評価委員会が各立候補都市を視察する。
6月9日 - ローザンヌでのIOC理事会で2028年大会と同時に開催都市を決定する声明を発表[3]。このとき、IOCは9月の総会までに両都市の協議によって開催順の合意を得ることを希望しており、合意なき場合はIOC委員による投票を行う予定だった[4]。
6月 - 評価委員会が各立候補都市の評価報告書を公開する。
7月31日 - ロサンゼルスが24年招致を断念。これにより、パリが2024年大会の開催都市に内定した[5]。
9月13日 - ペルーのリマで開かれた第131次IOC総会で、2024年夏季大会のパリ開催と2028年大会のロサンゼルス開催が全会一致で承認された。
エンブレム[ソースを編集]
大会エンブレムは2019年10月21日にグラン・レックスで発表され、五輪・パラリンピック同一エンブレムを採用。パリオリンピック組織委CEOのエチエンヌ・トボワは「社会の利益とすべての人々の利益」という大会ビジョンを基づいた[6] 。エンブレムは、金メダル、オリンピック聖火、およびフランス革命と国民の象徴であるマリアンヌの顔の3つの象徴的なシンボルを融合したものである[7]。
公式マスコット[ソースを編集]詳細は「フリージュ」を参照
2024年パリオリンピックの公式マスコット・キャラクターとしてフリージュが作成されている。フランス革命を象徴し、自由を表すフリジア帽がモチーフされた[8]。
開会式・閉会式[ソースを編集]
大会組織委員会は現地時間の2021年12月13日に、「2024年パリオリンピックの開会式については、パリ中心部を流れるセーヌ川で行われ、各国・地域の選手団は船で川を航行して入場行進することになる」との計画を発表した[9]。
計画は、オステルリッツ橋からエッフェル塔近くのイエナ橋までの間を川下りして開会式パレードを行うものであり、これまでスタジアムを主会場として開会式を行ってきた夏季オリンピックの中に前例を見ない形となる[1]。開会式はランドマークを活用して街そのものを競技場に見立てた、大会組織委のコンセプトが通底するものである[10]。競技場で行う場合の約10倍にあたる60万人が一部無料を含む観戦が出来るメリットがある一方、安全確保が大きな課題となる[11]。