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12球団合同トライアウト(12きゅうだんごうどうトライアウト)は、日本野球機構(日本プロ野球)に属する全12球団が合同で行う自由契約選手を対象としたトライアウト。2001年に開始された。 日本においては球団が保有する選手との契約を次年度も希望する場合、11月末日までに日本野球機構に契約保留選手として提出する必要があり、この名簿が12月の最初の平日に公示される。逆に言えば翌シーズンに契約を結ばれない選手、もしくは現役引退を発表した選手はこの名簿を外れる12月をもって正式に戦力外選手として示されることとなる[1]。 しかしながら12月では各球団の戦力編成は基本的に終了している時期であり、自由移籍と再入団の弊害となるため実際には各球団はシーズン終了後に先に戦力外通告を行う事が慣例化していた。ただこの場合球団側の自由裁量に任されるため、一部球団、例えば日本シリーズに出場した球団の戦力外通告が遅れる傾向にあり、そのため戦力外通告を受けた選手が他球団の入団テストを受けようとしてもすでに他球団のテストや戦力編成が終了している、或いは先に通告を受けた選手が既にテストに合格してしまったなどの問題が発生した[2]。 そこで2001年に日本プロ野球選手会は戦力外選手の機会均等を求めて球団側と協議し、その解決策としてこれまで各球団毎に行っていた球団テストとは別に12球団合同のトライアウトの実施とそれ以前に戦力外通告を行うことを認めさせた[2]。しかし、選手会と球団側との合意内容にはトライアウト以外の入団テストを実施させないとの拘束力はなかったため、当該年から既にトライアウト前に個別に入団テストを実施する球団も多く形骸化していった[3][4]。 2004年に起こったプロ野球再編問題において、選手会側はこの問題にも触れ、結果としてこの年は12球団合同トライアウト実施前に各球団が独自の入団テストを行わないことを申し合わせた。ただし、選手会と球団側との妥結事項としてはこの問題は盛り込まれておらず、翌年以降も入団テストとは銘打たないもののトライアウト前に秋季キャンプに練習参加させるなどの実質上のテストが行われている例がなくなってはいない[3]。またトライアウトのみで合否判断が下されず、その後に球団個別のテストを経て契約されることも多い。トライアウト以前のテストを制限する問題に関しては自由契約となった選手への自由競争問題にも関連しており、今後も合同トライアウトが選手再雇用の場として機能するかは未知数である。 また、合同トライアウトの副次的効果として、現役続行を希望する選手のほとんどをまとめて見られる貴重な機会として、日本のプロ野球球団以外の野球関係者も参加することとなり[5]、社会人野球チームや台湾、MLBなど海外球団との契約が決まる選手も現れている。また格闘技団体のK-1や日本競輪学校、大相撲の峰崎部屋など、プロ野球選手としての身体能力の高さに着目した他種目の関係者[6][7][注 1]、さらにはセカンドキャリアとしての人材目当ての一般企業までもが勧誘に訪れる[8]。選手の方もNPB以外の野球チームからの勧誘も期待した上でトライアウトを受ける場合がある[9]。 一般のファンもスタンドから見学できるが、雨天などで室内練習場で行われる場合は非公開となる。 2015年以降は1回限りの実施となった。シート打撃方式(試合同様に守備されてバッティングする)で行われ、投手は1人につき打者3人に対して、打者は1人につき投手7人と対戦。カウント0-0から行われた[2]。 2014年までは、戦力外通告を受ける選手が全国に散らばって存在することも考慮され、更に12球団が持ち回りで開催しているという運営形態が採られている関係もあって、例年東西1箇所ずつ2箇所でトライアウトが行われていた(2006年は球界再編問題の余波もあって例外的に仙台と千葉)[2]。このため、1回目のトライアウトで合格にならなかった選手であっても2回目のトライアウトに参加できた。雨天等の場合は当日中に室内練習場で行っていた。この場合、打球がヒットになるかもはっきりとは判断できず、守備・走塁の機会が無くなるため、それらを売りにする選手にとっては見せ場が減ってしまう。初めは球場で行っていたが、途中から天候が悪くなり室内練習場で行うこともあった。@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}これについて機会の公平性という問題があった[独自研究?]。 ルールは厳密に決められておらず、時間の都合上カウント1?1からスタートしたり3アウト制ではなかったりするなど様々であり、塁審もつかない場合がほとんどである。公式記録員がつかないため、安打かエラーかを判定することはできず、塁審がいないため、一塁到達が際どい場面でも、セーフかアウトかは分からない。走者としての能力を見たかったり、セットポジションでの投球を見たい関係者の要請があれば、打者が凡退しても走者に残ったりする。また、トライアウト受験者が守備側につくが、人数が足りない場合は球団スタッフが守備についたりもする。前所属球団で野手として登録されていた選手が投手として参加することや、投手登録の選手が打撃のテストだけ受験することや、1人の選手が投球・打撃の両方でテストを受けること(2019年参加の山川晃司など)も認められている。 なお、2019年からは参加規定を変更。同一選手による参加の回数に上限(最大2回)が設けられた。 参加した選手に興味を示した球団は、トライアウト終了後一定期間以内に、翌年の契約や入団テストへの招致を当該選手に電話で通知している。NPBの球団では、2018年まで開催日から1週間以内に通知していたが、2019年には通知期間を5日以内に短縮している。ただし、年末に所属球団との再契約へ至る場合や、翌年初頭や春季キャンプ中の入団テストを経て獲得する場合もある。 上述の通り、トライアウト開催前に獲得希望球団が現れる選手もおり、トライアウトが字面どおりに「再チャレンジのための第一のゲートウェイ」として機能しているわけではない。2006年の場合、日本ハムを解雇された横山道哉(投手)に対し、古巣である横浜ベイスターズがトライアウトを待たず来季契約に向け本格的に接触との報道が流れ、オーナーサイド、選手会をも巻き込み物議を醸した。2023年現在はテスト前日から接触が解禁されており、即決でトライアウト参加を取りやめるケースも多数見られる。なお正式な契約はトライアウトの実施日翌日からとなる。 また、トライアウトが解雇された選手のお披露目ではなく、最終テストになっている側面や球団側とのコネクションがないと合格できない側面があることを元現役選手が明かしている(一般的な就職活動でいうところの最終面接、役員面接に近い)。その証言によれば、戦力外通告は夏頃からリストアップされ、他の友好のある球団に耳打ちをし、相手球団側から該当選手を2軍戦に出すよう要請される。そこで好感触を得れば、戦力外通告を受けた際、トライアウトに出てみないかという誘いを受けるという半ば出来レースのような側面もある[10]。 里崎智也は「トライアウトの成績はほぼ関係無い!」「選手達の動向は各球団の編成担当が毎年1年を掛けて追い掛けているので、そもそもトライアウトの成績だけで良し悪しを判断していたら逆にヤバイ」「トライアウトは『怪我をしていないか』『元気か』とチェックするための最終面接」と証言しつつも、2020年のトライアウトに関しては「コロナの影響で自軍以外の試合を見る機会が中々無かったので、例年よりもトライアウトの成績を重視するかも分からない(2020年度トライアウト開始前時点の意見)」と解説している。また「ある程度実績のある戦力外通告を受けた選手がトライアウトを受けないのはなぜか?」という質問に対しては「ある程度実績のある選手は改めてトライアウトを受けなくとも1シーズンの間に編成担当に既に実力を見せている」と回答している[11]。 各球団はトレードに対応するために「プロスカウト」と呼ばれる人間を置いており、一軍、二軍、三軍や独立リーグまで視察し把握している[12]。実戦データはすでに多く出揃っているため、わざわざ戦力外選手同士による少ないデータに左右されることはないのである。
創設の経緯
テスト方式
再契約までの実態
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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