119番
□記事を途中から表示しています
[最初から表示]
^ a b c d e 東京消防庁防災救急部救急課 "第5章 救急通信系統" 『救急30年の歩み』 1965 東京消防庁 69ページ
^ 昭和22年 法律第226号（1947年12月23日）
^ 電気通信省設置法 昭和23年法律第245号 （1948年12月15日）
^ 電信電話営業規則 昭和28年 日本電信電話公社告示第150号 （1953年8月1日）
^ a b 総務省消防庁編 『消防白書』（平成30年版） 2019.2.5閣議配布 消防庁 161ページ
^ 総務省消防庁編 『消防白書』（平成30年版） 2019.2.5閣議配布 消防庁 71-72ページ
^ 消防庁編 『消防白書』（昭和62年版） 1987 消防庁 34ページ
^ 逓信省電務局編 『帝国大日本電信沿革史』 1892年 逓信省 274ページ
^ 逓信省電務局編 『帝国大日本電信沿革史』 1892年 逓信省 276ページ
^ 逓信省電務局編 『帝国大日本電信沿革史』 1892年 逓信省 277-278ページ
^ 東京消防庁芝消防署編 『芝消防百年の歩み』 1981 芝消防署開署100年記念実行委員会 45ページ
^ "消防署の伝話機" 『読売新聞』 1887年4月26日 朝刊2ページ
^ "伝話器設置" 『時事新報』 1887年5月4日 2ページ
^ "電話機架設" 『郵便報知新聞』 1887年6月25日 3ページ
^ "電話機架設" 『読売新聞』 1887年6月25日 朝刊2ページ
^ 警視庁総監官房文書課記録係編 『警視庁史稿』（巻之十二:消防本署） 1894 警視庁 80ページ
^ "伝話機架設" 『読売新聞』 1887年12月28日 朝刊3ページ
^ 警視庁総監官房文書課記録係編 『警視庁史稿』（巻之十二:消防本署） 1894 警視庁 81ページ
^ 明治23年 逓信省告示第262号（1890年12月6日）
『東京及横浜に電話交換局を置き 来る十二月十六日より両市内および両市間に電話交換の業務を開始す』
^ 逓信省編 "事業の創始" 『逓信事業史』第四巻 1944 逓信協会 85ページ
^ 電気タイムス社編 "第三章 電話事業" 『電気事業五十年史』 1922 電気タイムス社 46ページ
^ 中村舜二 "電話開通当時の加入者氏名と番号" 『大東京』 1929 大東京刊行会 304-307ページ
^ 東京電気通信局（日本電信電話公社）編 『東京の電話：その五十万加入まで』上 1958 日本電信電話公社 54-57ページ
^ 明治23年逓信省公達第461号 電話交換線経由電報取扱手続 『逓信公報』第341号（1890年12月15日）
^ 東京電話交換局横浜支局編 『横浜東京電話交換加入者名簿』（明治27年6月改） 106ページ
^ 東京電気通信局（日本電信電話公社）編 『東京の電話：その五十万加入まで』上 1958 日本電信電話公社 81ページ
^ "出火問合の電話謝絶" 『東京朝日新聞』 1899年9月4日 朝刊2ページ
^ 明治24年4月1日 訓令丙第5号
^ 明治33年4月7日 官房第一課照会（無号）各警察署長宛
『今般当庁に於ては交換電話左記の通り装置相成候條、電話呼出しの際はその部署課所属の番号に注意有之度、将来呼出し番号相違の為、通話行違い為めに事務を渋滞候等の無之様、予て御署員御注意相成度、此段及照会候也
官房第一課 本局46番
官房第二課 本局1820番
官房第三課 本局1866番
第一部第一課 本局1865番
第一部第二課 本局1862番
第二部 本局1408番
第三部 本局1864番
消防署 本局1430番』
（警察要務 明治33年4月上巻 警視庁第一部 19-20ページ）
^ 逓信省 『電話加入者心得書』 逓信公報1890年（明治23年）12月15日
『二 対話人を呼出すために電話交換局へその事を通すときは、対話人の氏名を称さずに、必ずその電話番号を称し、国語をもって「何番」へと簡単に報知すべし。ゆえに電話交換局より渡した加入者名簿は常に見やすい場所に置き、番号を間違えないように注意しなければならない。』
^ "出火と電話" 『読売新聞』 1905年5月3日 朝刊6ページ
^ 東京電気通信局（日本電信電話公社）編 『東京の電話：その五十万加入まで』上 1958 日本電信電話公社 巻末資料
^ 1906年4月17日勅令第79号および4月18日訓令甲第26号
^ "電話架設と警察署" 『読売新聞』 1899年7月1日 朝刊2ページ
^ 東京郵便局編 『東京電話番号簿』（明治三十九年四月改） 1906 東京郵便局 に掲載されているのは消防本部1430番のみ（消防署はない）
^ 東京郵便局編 『東京電話番号簿』（明治四十年四月改） 1907 東京郵便局 に掲載されているのは消防本部1430番のみ（消防署はない）
^ 東京郵便局編 『東京電話番号簿』（明治四十一年七月改） 1908 東京郵便局
^ a b c "市民総掛りで火事の通知：ただで電話が使える様に消防署と電話局の交渉" 『東京朝日新聞』 1916年3月17日 朝刊5ページ"
^ 大正6年 逓信省告示第758号（1917年9月15日）
^ 大正6年 逓信省告示第1019号（1917年11月15日）
^ 逓信省編 『逓信事業五十年史』 1921 逓信省 260-261ページ
^ "火災直通電話：消防に一番有力" 『読売新聞』 1919年1月9日 朝刊5ページ
^ 大正3年 逓信省令第38号
^ 大正8年 逓信省令第11号 1919年4月1日公布、同日施行。
^ 大正8年 逓信省告示第429号（1919年4月1日）
^ "火災電話は無料: 四月一日から実施: 誰にでも使える" 『時事新報』 1919年4月2日
^ 大正8年 逓信省告示第1392号
^ 大正9年 逓信省告示第10号
^ 大正9年 逓信省告示第649号
^ 柴田勤次（逓信省電務局電話係長 兼 逓信官吏練習所教官心得） 『電話法規』（逓信業務講義録 第1編） 1928 日本逓信学会（非売品） 38ページ
^ 日本電信電話公社東京電気通信局編 『東京の電話：その五十万加入まで』（下） 1964 日本電信電話公社 170ページ
^ "男爵家の坊ちゃんの悪戯から平河町の火事騒ぎ：消防本部当惑の緊急会議" 『東京朝日新聞』 1921.5.4 朝刊5ページ
^ 大正11年 法律第1号 （1922年3月20日）
^ 1924年10月1日より実施
（大正13年 逓信省告示第1347号、1924年9月29日）
^ 岐阜消防組編 "三. 火災専用電話" 『岐阜消防沿革史』 岐阜消防組 183-184ページ
^ 1925年7月21日より実施
（大正14年 逓信省告示第1089号、1925年7月17日）
^ a b c d e 1925年7月25日より実施
（大正14年 逓信省告示第1097号、1925年7月18日）
^ 1925年8月1日より実施
（大正14年 逓信省告示第1129号、1925年7月27日）
^ 1925年9月11日より実施
（大正14年 逓信省告示第1323号、1925年9月7日）
^ 1925年10月21日より実施
（大正14年 逓信省告示第1549号、1925年10月19日）
^ a b 1926年1月21日より実施
（大正15年 逓信省告示第85号、1926年1月19日）
^ a b c 1926年2月1日より実施
（大正15年 逓信省告示第164号、1926年1月28日）
^ 1926年2月10日より実施
（大正15年 逓信省告示第214号、1926年2月4日）
^ 1926年3月1日より実施
（大正15年 逓信省告示第312号、1926年2月18日）
^ 1926年3月5日より実施
（大正15年 逓信省告示第1号、1926年3月4日）
^ a b c d e 1926年3月11日より実施
（大正15年 逓信省告示第456号、1926年3月8日）
^ 1926年4月1日より実施
（大正15年 逓信省告示第664号、1926年3月27日）
^ 1926年4月26日より実施
（大正15年 逓信省告示第830号、1926年1月19日）
^ 1926年5月1日より実施
（大正15年 逓信省告示第898号、1926年4月29日）
^ 1926年5月21日より実施
（大正15年 逓信省告示第1050号、1926年5月19日）
^ 1926年7月1日より実施
（大正15年 逓信省告示第1281号、1926年6月22日）
^ 1927年1月1日より実施
（昭和元年 逓信省告示第1281号、1926年12月27日）
^ 1927年1月21日より実施
（昭和元年 逓信省告示第67号、1927年1月14日）
^ 1927年2月1日より実施
（昭和元年 逓信省告示第184号、1927年1月26日）
^ 1927年2月11日より実施
（昭和元年 逓信省告示第279号、1927年2月9日）
次ページ記事の検索おまかせリスト▼オプションを表示暇つぶしWikipedia
Size:159 KB
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
担当:undef