119番
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^ 東京電気通信局（日本電信電話公社）編 『東京の電話：その五十万加入まで』上 1958 日本電信電話公社 54-57ページ
^ 明治23年逓信省公達第461号 電話交換線経由電報取扱手続 『逓信公報』第341号（1890年12月15日）
^ 東京電話交換局横浜支局編 『横浜東京電話交換加入者名簿』（明治27年6月改） 106ページ
^ 東京電気通信局（日本電信電話公社）編 『東京の電話：その五十万加入まで』上 1958 日本電信電話公社 81ページ
^ "出火問合の電話謝絶" 『東京朝日新聞』 1899年9月4日 朝刊2ページ
^ 明治24年4月1日 訓令丙第5号
^ 明治33年4月7日 官房第一課照会（無号）各警察署長宛
『今般当庁に於ては交換電話左記の通り装置相成候條、電話呼出しの際はその部署課所属の番号に注意有之度、将来呼出し番号相違の為、通話行違い為めに事務を渋滞候等の無之様、予て御署員御注意相成度、此段及照会候也
官房第一課 本局46番
官房第二課 本局1820番
官房第三課 本局1866番
第一部第一課 本局1865番
第一部第二課 本局1862番
第二部 本局1408番
第三部 本局1864番
消防署 本局1430番』
（警察要務 明治33年4月上巻 警視庁第一部 19-20ページ）
^ 逓信省 『電話加入者心得書』 逓信公報1890年（明治23年）12月15日
『二 対話人を呼出すために電話交換局へその事を通すときは、対話人の氏名を称さずに、必ずその電話番号を称し、国語をもって「何番」へと簡単に報知すべし。ゆえに電話交換局より渡した加入者名簿は常に見やすい場所に置き、番号を間違えないように注意しなければならない。』
^ "出火と電話" 『読売新聞』 1905年5月3日 朝刊6ページ
^ 東京電気通信局（日本電信電話公社）編 『東京の電話：その五十万加入まで』上 1958 日本電信電話公社 巻末資料
^ 1906年4月17日勅令第79号および4月18日訓令甲第26号
^ "電話架設と警察署" 『読売新聞』 1899年7月1日 朝刊2ページ
^ 東京郵便局編 『東京電話番号簿』（明治三十九年四月改） 1906 東京郵便局 に掲載されているのは消防本部1430番のみ（消防署はない）
^ 東京郵便局編 『東京電話番号簿』（明治四十年四月改） 1907 東京郵便局 に掲載されているのは消防本部1430番のみ（消防署はない）
^ 東京郵便局編 『東京電話番号簿』（明治四十一年七月改） 1908 東京郵便局
^ a b c "市民総掛りで火事の通知：ただで電話が使える様に消防署と電話局の交渉" 『東京朝日新聞』 1916年3月17日 朝刊5ページ"
^ 大正6年 逓信省告示第758号（1917年9月15日）
^ 大正6年 逓信省告示第1019号（1917年11月15日）
^ 逓信省編 『逓信事業五十年史』 1921 逓信省 260-261ページ
^ "火災直通電話：消防に一番有力" 『読売新聞』 1919年1月9日 朝刊5ページ
^ 大正3年 逓信省令第38号
^ 大正8年 逓信省令第11号 1919年4月1日公布、同日施行。
^ 大正8年 逓信省告示第429号（1919年4月1日）
^ "火災電話は無料: 四月一日から実施: 誰にでも使える" 『時事新報』 1919年4月2日
^ 大正8年 逓信省告示第1392号
^ 大正9年 逓信省告示第10号
^ 大正9年 逓信省告示第649号
^ 柴田勤次（逓信省電務局電話係長 兼 逓信官吏練習所教官心得） 『電話法規』（逓信業務講義録 第1編） 1928 日本逓信学会（非売品） 38ページ
^ 日本電信電話公社東京電気通信局編 『東京の電話：その五十万加入まで』（下） 1964 日本電信電話公社 170ページ
^ "男爵家の坊ちゃんの悪戯から平河町の火事騒ぎ：消防本部当惑の緊急会議" 『東京朝日新聞』 1921.5.4 朝刊5ページ
^ 大正11年 法律第1号 （1922年3月20日）
^ 1924年10月1日より実施
（大正13年 逓信省告示第1347号、1924年9月29日）
^ 岐阜消防組編 "三. 火災専用電話" 『岐阜消防沿革史』 岐阜消防組 183-184ページ
^ 1925年7月21日より実施
（大正14年 逓信省告示第1089号、1925年7月17日）
^ a b c d e 1925年7月25日より実施
（大正14年 逓信省告示第1097号、1925年7月18日）
^ 1925年8月1日より実施
（大正14年 逓信省告示第1129号、1925年7月27日）
^ 1925年9月11日より実施
（大正14年 逓信省告示第1323号、1925年9月7日）
^ 1925年10月21日より実施
（大正14年 逓信省告示第1549号、1925年10月19日）
^ a b 1926年1月21日より実施
（大正15年 逓信省告示第85号、1926年1月19日）
^ a b c 1926年2月1日より実施
（大正15年 逓信省告示第164号、1926年1月28日）
^ 1926年2月10日より実施
（大正15年 逓信省告示第214号、1926年2月4日）
^ 1926年3月1日より実施
（大正15年 逓信省告示第312号、1926年2月18日）
^ 1926年3月5日より実施
（大正15年 逓信省告示第1号、1926年3月4日）
^ a b c d e 1926年3月11日より実施
（大正15年 逓信省告示第456号、1926年3月8日）
^ 1926年4月1日より実施
（大正15年 逓信省告示第664号、1926年3月27日）
^ 1926年4月26日より実施
（大正15年 逓信省告示第830号、1926年1月19日）
^ 1926年5月1日より実施
（大正15年 逓信省告示第898号、1926年4月29日）
^ 1926年5月21日より実施
（大正15年 逓信省告示第1050号、1926年5月19日）
^ 1926年7月1日より実施
（大正15年 逓信省告示第1281号、1926年6月22日）
^ 1927年1月1日より実施
（昭和元年 逓信省告示第1281号、1926年12月27日）
^ 1927年1月21日より実施
（昭和元年 逓信省告示第67号、1927年1月14日）
^ 1927年2月1日より実施
（昭和元年 逓信省告示第184号、1927年1月26日）
^ 1927年2月11日より実施
（昭和元年 逓信省告示第279号、1927年2月9日）
^ 1927年3月1日より実施
（昭和元年 逓信省告示第463号、1927年2月28日）
^ a b 1927年3月6日より実施
（昭和元年 逓信省告示第463号、1927年2月28日）
^ a b 逓信省編 『逓信事業史』第四巻 1940 逓信省 271ページ
^ 財団法人東京連合防火協会編 『防災』 1950年4月号 東京連合防火協会 4ページ
^ 北原安定 "電話の全国自動化達成の意義と今後の課題" 『電気通信施設』 1979年4月号 電気通信協会 8-9ページ
^ 逓信省編 『電信、電話事業ノ沿革』 1930 逓信省 23-24ページ
^ 日本電信電話公社編 "自動交換機採用に伴う事務的諸準備" 『自動電話交換二十五年史』上巻 1953 日本電信電話公社 36ページ
^ 日本電信電話公社編 『自動電話交換二十五年史』中巻 1953 日本電信電話公社 35-36ページ
^ 交換手いらずの新しい両電話局：先づ京橋と本所とが廿日と廿五日に開局 『東京朝日新聞』 1926年1月6日 夕刊2ページ
^ "廿日から開通する電話の自動交換" 『読売新聞』 1926年1月19日 朝刊10ページ
^ 土肥実 "自動交換25年を顧みて" 『電気通信』 1951年11月号 電気通信協会 35-36ページ
^ a b 日本電信電話公社技術局編 "加入者用特殊電話番号" 『電気通信自主技術開発史』交換編 1976 電気通信協会 165ページ
^ 日本電信電話公社編 "第95表自動式改式に伴う改正特殊番号（その1）自動局所属加入者用" 『自動電話交換二十五年史』下巻 1953 日本電信電話公社 134ページ
^ 半田惠一 "特殊番号の再構成" 『電気通信施設』 1960年8月号 日本電信電話公社施設局 40ページ
^ 大正9年3月17日 東京中央電話局長通達 東話監第43号
^ 半田惠一 "特殊番号の再構成" 『電気通信施設』 1960年8月号 日本電信電話公社施設局 39ページ
^ 大正十五年五月一日現在 東京電話番號簿 (PDF) （中央区立図書館「電話番号簿」）
^ 東京中央電話局編 "第三節 通知台" 『ストロージャー式自働式電話交換の概要：私設電話交換取扱者用』 1926 東京中央電話局 99-100ページ
^ "山出しのヅーヅー弁もお構いなしの自動交換機" 『東京朝日新聞』 1926年1月21日 夕刊2ページ
『・・・ 火事の時は百十二に決まっているのに、出火場所を問合せるものと間違って、百十二に問合す為に出火場所からかけようとしても話中になる ・・・』
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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