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1800MHz帯（1800メガヘルツたい）とは、主に携帯電話（NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイル）に使用されている周波数帯である。携帯電話向けに割り当てられているのは、上りが1749.9MHz以上1784.9MHz以下の周波数帯で、下りが1844.9MHz以上1879.9MHz以下である。携帯電話以外に、公共業務用の固定無線通信にて1710 - 1850MHzにて使用されている。ITUにおいてIMT-2000帯域とされている。

日本(総務省)では、1.7GHz帯と呼ばれており、ソフトバンクのダブルLTEサービスではこの名称を用いている（NTTドコモや旧イー・モバイル(現ソフトバンク)では、UMTS用途での帯域としては1.7GHz帯と称していたが、LTEの帯域としては1800MHz帯としている）。
世界の概況

1.7GHz帯の境界の1668.4 - 1709.9MHzは「気象援助・気象衛星」として指定されており、海外でも気象観測機器・気象衛星のデータ伝送用として割り当てられている。主な用途は、ラジオゾンデ（日本　デジタル方式への移行に伴い運用終了）、ひまわり7号（運用終了　1677 - 1691.0MHz）[1]、中国の気象衛星風雲（1687.5MHz）、アメリカ海洋大気庁の気象衛星TIROS-N/NOAA（1698.0MHz、1702.5MHz）、欧州気象衛星開発機構の気象衛星MetOp（1701.3MHz、1707.0MHz）。LTEでは最も利用されているグローバルバンドである[2]。
欧州・アジア

欧州、アジア（日本、韓国除く）において、第2世代移動通信システムであるGSMや第3.9世代移動通信システムのLTEが広く展開されている帯域で、一般的にGSM-1800あるいはDCS-1800と呼ばれている。上りが1710 - 1785MHz、下りが1805 - 1880MHzで、同様の帯域が3GPPにおいてBandIII(3)として定義されている。
日本「#日本の状況」を参照
イギリス

イギリスでは2015年9月現在、ボーダフォン、テレフォニカ、EE、H3Gが1800MHz帯の免許を取得している[3]。
ドイツ

ドイツでは2015年6月に700MHz帯、900MHz帯、1800MHz帯、1500MHz帯の周波数オークションが行われた（割当幅270MHz）[3]。2015年6月の周波数オークションで1800MHzはテレフォニカ、ドイツテレコム、ボーダフォンの3社が落札した[3]。
韓国

韓国においては同帯域においてCDMA2000方式の携帯電話がサービスされている。
アメリカ合衆国（AWS）

米国における1700MHz帯は、AWS（英語版）と呼ばれる帯域の上り帯域に割り当てられており、T-Mobile USなどが第3世代移動通信システムであるW-CDMA方式にてサービスしている。上りは1710 - 1755MHz、下りは2110 - 2155MHzであり[4]、3GPPにおいてBand IVおよびXとして定義されている。

このため、AWS帯対応の携帯電話には対応バンドに「1700」と表示されている場合があるが、日本では割り当てが欧州の1800MHzと似ており、下りの帯域が合わないため使用できない。日本国内で発売されている端末では、2012年5月時点でGS01（イー・アクセス）のみが対応しており、T-Mobile US発行のmicroSIMがあれば、そのまま通話が可能である。
日本の状況

上記のとおり、この帯域は世界においては1800MHz帯と認識され、呼ばれているが、日本の総務省では「1.7GHz帯」と呼んでいる（ただし、旧・ワイモバイル(旧イー・モバイル)がLTE向けの帯域としては、同一帯域ながらも1800MHz帯と呼んでいた。ソフトバンクモバイルに吸収合併されたため、現在はY!mobileブランドでも1.7GHz帯と称している）。海外における1700MHz帯は、上述のように、米国などのAWS（英語版）のこと。厳密には上りのみとして認識されている。ただし、両方に対応した電話機の場合は、バンド番号で表記するか、日本で利用されている側を1700、米国で利用されている側をAWSと表記することもある(GS01など)。これは、日本での名前が、米国のAWS（あるいは、米国での別の周波数帯では、1900MHz帯のPCSバンド、800/850MHz帯のセルラーバンド、700MHz帯のSMHバンドなどの名称がつけられている）ような名前が付けられていないこともある。

UMTSネットワークとしては、かつて、NTTドコモ、ワイモバイルともBand 9帯域として運用していたが、LTEネットワークでは、海外の帯域にハーモナイズする理由から、Band 3として帯域運用していた（Band 3は、Band 9の帯域を完全に包括している）。
利用周波数

au(KDDI/沖縄セルラー)

基地局送信 : 1805 - 1825 MHz (20MHz)

移動局送信 : 1710 - 1730 MHz (20MHz)


楽天モバイル

基地局送信 : 1825 - 1845 MHz (20MHz)

移動局送信 : 1730 - 1750 MHz (20MHz)


ソフトバンク(旧・ワイモバイル)

基地局送信 : 1845 - 1860 MHz (15MHz)

移動局送信 : 1750 - 1765 MHz (15MHz)


NTTドコモ（東名阪限定）

基地局送信 : 1860 - 1880 MHz (20MHz)

移動局送信 : 1765 - 1785 MHz (20MHz)


楽天モバイル （東名阪以外限定）

基地局送信 : 1860 - 1880 MHz (20MHz)

移動局送信 : 1765 - 1785 MHz (20MHz)


防衛省

1710 - 1739.9MHz（ガードバンド：1740 - 1749.9MHz）

1775 - 1824.9MHz（ガードバンド：1825 - 1844.9MHz）在日米軍への割り当て廃止後、防衛省の公共業務用無線システム（当時は「公共業務（固定）」の名目で、免許人などの詳細は非公表）に割り当てられている[5]。そのためNTTドコモでは、この周波数帯にまたがる帯域を東名阪バンドとして運用している。一部の周波数帯域は公共業務用無線システムの周波数帯移行を前提に、2018年に携帯電話用の周波数としてau(KDDI株式会社/沖縄セルラー電話株式会社)、新規参入の楽天モバイルネットワーク株式会社（当時）へ割当てが行われた。詳細は後述する。


かつて携帯電話以外に利用されていた周波数

1710 - 1744.9MHz、1784.9 - 1839.9MHz…1744.9-1749.9MHzと1839.9-1844.9MHzは、かつて公共業務（米軍用）に割り当てられていた。

全国バンドと東名阪バンド

上り・下りのそれぞれを日本のどこでも使うことができる全国バンド（1844.9 - 1859.9MHz）と、東京・名古屋・大阪の大都市部に限って使える東名阪バンド（1764.9 - 1784.9MHz、1859.9 - 1879.9MHz）の2種類に分けている。

このうち、全国バンドは新規事業者向けに、東名阪バンドは周波数あたりの利用者数が条件を満たした場合に、新規・既存事業者を問わず段階的に割り当てられた。

全国バンドは、新規参入事業者のイー・モバイル（後にイー・アクセスへの吸収合併などを経て、現在はソフトバンク）とソフトバンク(現在のソフトバンクグループ)傘下のBBモバイル（その後はSBGの孫会社で、ソフトバンクの直接の親会社という位置づけとなっていた。