イギリスでは、大学やシックスフォーム課程、継続教育カレッジなどが高等教育機関となっている。

大学はほとんど総合大学。イギリスの大学は国に属する団体ではない。よって大学の教員は公務員ではない。あくまでも研究費や学生の授業料を国費で援助しているだけである。オックスフォード大学、ケンブリッジ大学などが有名。
オーストラリア

オーストラリアでは、大学と、技術・継続教育（TAFE）がある。
オランダ

オランダの高等教育では、研究大学（WO）と高等職業教育機関（HBO）に分かれ、それぞれ入学に必要な中等教育ディプロマも異なる。
フランス

フランスにおける高等教育機関としては以下がある。

高等技術部（Section de technicien superieur; STS）- 2年制。上級技術者免状（BTS）ディプロマを付与する。

技術大学（Institut universitaire de technologie; IUT） - 2年制の職業大学。技術大学ディプロマ（フランス語版）（DUT）を付与する。

一般大学（ユニベルシテ） - 3年制。学士号を付与する。

グランゼコール - ナポレオンが国家エリートを養成するために設立した教育機関で別格であり、高度専門職業人を養成する。卒業者は民間企業に就職すると入社直後から課長クラスから始まる。バカロレア後に難関の入学試験があり、高校で特に成績優秀者が準備コースや一般大学を経て入学できる。卒業者は高位公務員や大企業の幹部になる。

その他、高等音楽院、美術院なども高等教育機関として位置づけられる。

1965年時点ではバカロレア（大学入学資格）取得までいく者は同世代の約10%で、彼らの中にはグランぜコール以外に美術学校、ビジネススクールなど専門高等教育機関へ行く人たちもいるため「バカロレア（大学入学資格）があればどの大学、学部にも入れる」制度で問題なかった。しかし、バカロレア取得者の数は当時の3倍以上に増加し、グランゼコールや専門学校の定員は増えないので、そこに入学できなかった人たちが一般大学になだれ込んだ。バカロレア所持の希望者全入制度をそのまま施行するのは不可能になったため、先着順や抽選、成績などによって暗黙の了解として選別していた。2018年にエマニュエル・マクロン大統領によって大学に定員を設け、入学者を成績で決めるように法的に変更した[12]。

2017年の15?24歳の世界の若年層失業率平均は約13%で[13]フランスではリーマンショック以降に26%に上昇後から2017年時点でも20%後半[14]であり、リーマンショック後に一度10%に上昇後に2017年時点で4%ほどの日本[15]より遥かに高く、就職競争が激しい。フランスで大学入学者を成績で公式に判断するとのマクロン大統領による法律に反対する学生が多いのは大学卒業しないと就職すら困難だからである[12]。
ドイツ

ドイツの教育において高等教育機関は Hochschule と呼ばれる。大学についてはドイツの大学を参照。

公立大学は、以前は授業料が無料であり、入学も学部によっては順番待ちによっておこなわれていた。学部の段階から学問と技術を学ぶ気風が高く、2年間ほど在学した後に退学する人も多かったといわれていた。21世紀に入る前後で改革がおこなわれ、州によっては公立大学の授業料が有償化されたが、徐々にRP州やNRW州のように無料化の方向に進んでいる。また、ほとんどが州立であり国立は無い、私立大学の数は比較的少ない。

このような一般大学のほか、ファッハホーホシューレ（Fachhochschule）、ファッハシューレ（Fachschulen）、職業コレーク（Berufskolleg）などの職業学位を付与する高等教育機関もある[16][17]。
韓国

韓国の教育において高等教育では日本の高等教育と同じで大学院（博士・修士課程）、4年制以上の大学を「大学校」と呼び、2?3年制の大学を「大学」または「専門大学」と呼ばれている。
今後の課題
メンタル問題

様々な精神疾患の罹患率は青年期で高く[18]、実際に気分障害や不安障害の危険因子である抑うつや不安症状、さらには自殺念慮などに苦しんでいる学生が多く出てきている中[19][20][21]、高等教育機関で抑うつや不安症状などの精神的不適応を予防する取り組みを行っていく必要があると指摘されている[19][18]。そのための有効な方法の一つとして、大規模授業や学生相談機関などを活用した集団形式での抑うつ・不安症状予防プログラムをカリキュラムの中で実施することの必要性が示されており[19][18][22]、実際にアメリカやイギリスの高等教育機関では実施されつつある[18]。