各校種の意義は時代、地域によってそれぞれだが、高等教育の目指すものの内容についても議論が行なわれており、ユネスコ高等教育世界宣言[注 12]などの文書もある。欧州圏ではボローニャ・プロセスにより、各国の高等教育レベル互換性を定める作業が進んでいる。 高等教育の制度は国によって若干の相違があるが、基本的には、大学とその他の専門的教育・職業的教育のための学校とに区別される。 一般的な高等教育は、大学やカレッジといった教育施設にて実施される。
種別
一般教育「研究大学」も参照
リベラルアーツ教育 - 環境学、グレート・ブックス、歴史、言語、言語学、文学、数学、音楽、哲学、政治科学、心理学、宗教学、科学、社会学、演劇
工学教育
パフォーマンスアート - 舞踊学校、ドラマ学校、音楽学校など
視覚芸術 - 映画学校、美術学校
職業教育「職業教育」、「職業大学」、「養成学校」、「技術・継続教育」、および「継続教育 (イギリス)」も参照
高等職業教育は大学以外の中等後教育（non-university tertiary level）に分類される。
高度専門職業教育「高度専門職業人」、「専門職大学院」、および「プロフェッショナル・スクール」も参照
高度専門職業教育（Professional higher education）は、一般の高等教育とは区別されており、それはエンプロイアビリティを高め、資格を身に付けさせ、技術革新を刺激し、本人と社会に利益をもたらすことを目的とする。
教育施設の例としては、建築学、ビジネス、ジャーナリズム、法学、図書館学、眼科、薬学、公共政策、医療、工学、足病学、歯科、獣医学などがある。
世界各国の高等教育各国の高等教育達成率については「国際標準教育分類#統計」を参照各国の高等教育機関における卒業率については「第3期の教育#統計」を参照各国の国公立および私立の分布については「学校の設置者#第3期の教育」を参照
日本詳細は「日本の高等教育」を参照
日本において高等教育とは、狭義には、学校教育法第1条に定められる学校（一条校）のうち、後期中等教育[注 13]に続く上位の学校種で実施される教育を意味する。具体的には大学[注 14]・高等専門学校で行われる教育である[8]。
また広義には、国家が国民に対して保証すべき教育（学校教育）のうち、基礎的教育（初等教育[注 15]、中等教育[注 16]）に続く上位の教育であって、一般教育と専門教育の双方を充分に行うものを意味する。18歳から30歳までの在籍者数が多く、成人年齢に達した若者世代に対する学校教育という色彩も持っている。専門学校のうち、修了者に専門士または高度専門士の称号が授与される課程も高等教育に分類される。
文部科学省が所管する教育機関については、以下の機関が高等教育機関として分類されている[8]。
ISCED-5 - 短期大学、高等専門学校[注 17]、専修学校専門課程（専門学校）[注 3][注 18]、各種学校（後期中等教育修了後、修業年限が2年以上）
ISCED-6 - 大学学部、短期大学および高等専門学校に設置された平成27年法改正後の基準を満たしている修業年限2年間の専攻科
ISCED-7 - 大学院修士課程、専門職学位課程
ISCED-8 - 大学院博士課程
文部科学省のまとめによれば、2003年度（平成15年度）の18歳人口に対する高等教育機関進学率は72%以上[注 19]となっている。学生数の割合は21%が国公立、79%が私立であった（2012年）[9]。