各校種の意義は時代、地域によってそれぞれだが、高等教育の目指すものの内容についても議論が行なわれており、ユネスコ高等教育世界宣言[注 12]などの文書もある。欧州圏ではボローニャ・プロセスにより、各国の高等教育レベル互換性を定める作業が進んでいる。
種別

高等教育の制度は国によって若干の相違があるが、基本的には、大学とその他の専門的教育・職業的教育のための学校とに区別される。
一般教育「研究大学」も参照

一般的な高等教育は、大学やカレッジといった教育施設にて実施される。

リベラルアーツ教育 - 環境学、グレート・ブックス、歴史、言語、言語学、文学、数学、音楽、哲学、政治科学、心理学、宗教学、科学、社会学、演劇

工学教育 - 下位分類には、航空学、生物学、都市工学、化学、コンピュータ、電気、産業工学、機械化学などがある

パフォーマンスアート - 舞踊学校、ドラマ学校、音楽学校など

視覚芸術 - 映画学校、美術学校

職業教育「職業教育」、「職業大学」、「養成学校」、「技術・継続教育」、および「継続教育 (イギリス)」も参照

高等職業教育は大学以外の中等後教育（non-university tertiary level）に分類される。
高度専門職業教育「高度専門職業人」、「専門職大学院」、および「プロフェッショナル・スクール」も参照

高度専門職業教育（Professional higher education）は、一般の高等教育とは区別されており、それはエンプロイアビリティを高め、資格を身に付けさせ、技術革新を刺激し、本人と社会に利益をもたらすことを目的とする。

教育施設の例としては、建築学、ビジネス、ジャーナリズム、法学、図書館学、眼科、薬学、公共政策、医療、工学、足病学、歯科、獣医学などがある。
世界各国の高等教育各国の高等教育達成率については「国際標準教育分類#統計」を参照各国の高等教育機関における卒業率については「第3期の教育#統計」を参照各国の国公立および私立の分布については「学校の設置者#第3期の教育」を参照
日本詳細は「日本の高等教育」を参照

日本において高等教育とは、狭義には、学校教育法第1条に定められる学校（一条校）のうち、後期中等教育[注 13]に続く上位の学校種で実施される教育を意味する。具体的には大学[注 14]・高等専門学校で行われる教育である[8]。

また広義には、国家が国民に対して保証すべき教育（学校教育）のうち、基礎的教育（初等教育[注 15]、中等教育[注 16]）に続く上位の教育であって、一般教育と専門教育の双方を充分に行うものを意味する。