1998年（平成10年）の学校教育法（昭和22年法律第26号）の改正により、中高一貫教育（中学校における教育〔義務教育として行われる普通教育〕と高等学校における教育〔高度な普通教育および専門教育〕を一貫して施すこと）を行う6年制の学校である「中等教育学校（secondary school）」が新たに創設された。中高一貫教育を行う中学校・高等学校の一部は中等教育学校の前期課程・後期課程への改組がされ始めており、国立学校、公立学校、私立学校の全部で、中等教育学校が増えつつある。私立の多くは実質的に中高一貫教育を行い、高校からの入学者を受け入れないが、法律上は中学校と高等学校に分かれたままの態勢になっている。

修業年限（卒業までに教育を受ける期間）が3年又は3年以上の高等学校の一般的な課程を本科といい、この項目では主に本科について扱う。これ以外にも別科と専攻科があるが、専攻科については専攻科の項目で詳述している。ただし、通常は本科という言葉は使われない。

日本の高等学校分類[4]prog.no.ISCED
レベル日本語英語
prog.03.013A全日制-本科普通課程upper secondary school, full day general course
prog.03.023A定時制-本科普通課程upper Secondary school, day/evening general course
prog.03.033A通信制-普通課程upper secondary school, correspondence general course
prog.03.043A全日制-本科総合課程upper secondary school, full day integrated course (general)
prog.03.053A定時制-本科総合課程upper secondary school, day/evening integrated course (general)
prog.03.063C全日制-本科専門課程upper secondary school, full day specialized course
prog.03.073C定時制-本科課程upper secondary school, day/evening specialized course
prog.03.083C通信制-専門課程upper secondary school, correspondence specialised course
prog.03.093C全日制-定時制別科（普通/総合/専門）upper secondary school, (full day/evening school), short-term course (general, integrated, specialized)
prog.04.014全日制/定時制-専攻科（普通/総合/専門）upper secondary school, (full day, day/evening), advanced course (general, integrated, specialized)
「日本の高等学校一覧」および「日本の職業高等学校一覧」も参照
学校数・生徒数

2020年（令和2年）5月1日現在で学校教育法に基づく高等学校は全日制・定時制合わせて全国に4,874校あり、その内、国立15校、公立3,537校、私立1,322校。在校生は3,168,262人であり[5]、男子1,562,983人、女子1,529,081人である[6]。このほか通信制の高等学校がある。

2000年（平成12年）国勢調査統計表の通り、日本の高等学校の在学者には15歳から18歳の生徒が多く、19歳以上の生徒は少ない。高等学校に入学できる最低年齢は、学校教育法の規定およびその法解釈によって15歳となっているが、上限は日本国の法令では規定されておらず、法令上、最低年齢を超えていれば年齢は何歳でも構わない。また、高校無償化法の対象にはならないものの、「高等学校」「中等教育学校」「特別支援学校の高等部」「高等学校に相当すると認定された日本国外の課程」を卒業した人が、再び高等学校に入学・学習することも法令上、制限されていない。普通科高等学校卒業者が職業技術を身につけるために工業科の高等学校に編入する例が挙げられる。

このため、地方公共団体の条例等で特殊な規制がされていない限りは、設置者（地方公共団体、学校法人、学校設置会社、学校設置非営利法人）および高等学校（最高責任者は校長である）の入学許可が得られれば、「全日制の課程」「定時制の課程」「通信制の課程」の全ての課程から、いずれかを選択して入学・学習を行うことが可能である[注釈 8]。

ただし、極端に高年齢の生徒は、「定時制の課程」や「通信制の課程」で学んでいることが多い。
歴史「高校三原則」も参照

戦前（明治?大正・昭和初期?第二次世界大戦終結まで）は、男子は旧制中学校および実業学校、女子は高等女学校がその役割を担っていた。新制高校発足当初は高校三原則によって、公立高校は希望者全入、普通教育と職業教育を併せた総合制、男女共学にすることが目指されていたが、その後の諸事情で、希望者全入、総合制は実現されなかった。男女共学も、私立の大半は男子校、女子校のまま存続し、また東日本では公立校でも男女別学が残った。しかし全国的に見れば概ね共学に移行し、新設校の大半は共学として発足し、また近年では生徒数減少のため共学化に踏み切る学校も増加しており、現在では概ね確立している。また現在は高校進学率が9割を超え、学費の無償化も進んでいるため、進学する学校を選ばなければ事実上高等学校へ全入できる。