2000年（平成12年）国勢調査統計表の通り、日本の高等学校の在学者には15歳から18歳の生徒が多く、19歳以上の生徒は少ない。高等学校に入学できる最低年齢は、学校教育法の規定およびその法解釈によって15歳となっているが、上限は日本国の法令では規定されておらず、法令上、最低年齢を超えていれば年齢は何歳でも構わない。また、高校無償化法の対象にはならないものの、「高等学校」「中等教育学校」「特別支援学校の高等部」「高等学校に相当すると認定された日本国外の課程」を卒業した人が、再び高等学校に入学・学習することも法令上、制限されていない。普通科高等学校卒業者が職業技術を身につけるために工業科の高等学校に編入する例が挙げられる。

このため、地方公共団体の条例等で特殊な規制がされていない限りは、設置者（地方公共団体、学校法人、学校設置会社、学校設置非営利法人）および高等学校（最高責任者は校長である）の入学許可が得られれば、「全日制の課程」「定時制の課程」「通信制の課程」の全ての課程から、いずれかを選択して入学・学習を行うことが可能である[注釈 8]。

ただし、極端に高年齢の生徒は、「定時制の課程」や「通信制の課程」で学んでいることが多い。
歴史「高校三原則」も参照

戦前（明治?大正・昭和初期?第二次世界大戦終結まで）は、男子は旧制中学校および実業学校、女子は高等女学校がその役割を担っていた。新制高校発足当初は高校三原則によって、公立高校は希望者全入、普通教育と職業教育を併せた総合制、男女共学にすることが目指されていたが、その後の諸事情で、希望者全入、総合制は実現されなかった。男女共学も、私立の大半は男子校、女子校のまま存続し、また東日本では公立校でも男女別学が残った。しかし全国的に見れば概ね共学に移行し、新設校の大半は共学として発足し、また近年では生徒数減少のため共学化に踏み切る学校も増加しており、現在では概ね確立している。また現在は高校進学率が9割を超え、学費の無償化も進んでいるため、進学する学校を選ばなければ事実上高等学校へ全入できる。また、学校統廃合に伴い、普通科と専門学科が併設された高校が増えており、普通教育と職業教育の両方から選択履修することが可能な総合学科の制度も新設され、設置する高等学校が増えている。
教育の目標

学校教育法の第51条に高等学校における教育の目標が規定されている。
義務教育として行われる普通教育の成果を更に発展拡充させて、豊かな人間性、創造性及び健やかな身体を養わせ、国家及び社会の形成者として必要な資質を養わせること。

社会において果たさなければならない使命の自覚に基づき、個性に応じて将来の進路を決定させ、一般的な教養を高め、専門的な知識、技術及び技能を習得させること。

個性の確立に努めるとともに、社会について、広く深い理解と健全な批判力を養わせ、社会の発展に寄与する態度を養わせること。

平成19年法律第98号（2008年〔平成20年〕4月1日施行）による学校教育法の改正前の規定と若干字句が異なる。

学校教育法施行規則（昭和22年文部省令第11号）に基づき、高等学校の教育課程は、各教科に属する科目、特別活動、総合的な学習の時間によって編成されている。教科には、普通教育に関する各教科と専門教育に関する各教科があるが、専門教育に関する各教科は、学校によって開設されないこともある。

普通教育に関する各教科

国語 - 現代の国語、言語文化、論理国語、文学国語、国語表現、古典探究(古文・漢文)

地理歴史 - 地理総合・探究、歴史総合、世界史探究、日本史探究

公民 - 公共、倫理、政治・経済

数学 - 数学I・II・III、数学A・B・C

理科 - 科学と人間生活、物理基礎、物理、化学基礎、化学、生物基礎、生物、地学基礎、地学

保健体育 - 体育、保健

芸術 - 音楽I・II・III、美術I・II・III、工芸I・II・III、書道I・II・III

外国語 - 英語が主流。英語コミュニケーションI・II・III、論理・表現I・II・III、

家庭 - 家庭基礎、家庭総合

情報 - 情報I・II

学校設定教科 - 宗教（私立学校のみ）、環境、国際、チャレンジなど

※各項目の最初に挙げられているのが教科である。授業は教科の下位区分である科目によって行われるが、実際の科目はたとえば数学ならば「数学I」「数学A」のようにより細かく分けられている。各学校は適宜学校設定科目が設置できる。