震度階級の定義は何度か改定されている場合が多く、研究資料として用いる場合の連続性が問題となる場合がある。気象庁震度階級を例にとれば、計測震度が導入された1996年10月1日の改正前後で大きな差がある。また、気象庁震度階級は観測点数が1990年代から2000年代にかけて急増し観測密度が高くなったため、震度の統計には補正が必要である。
脚注[脚注の使い方]
注釈^ 現在までの計測の最大は平成28年熊本地震（本震）で熊本県益城町で観測された計測震度6.7の震度7である。
^ アメリカ地質調査所（USGS）も既知の地盤強度データをもとに推計震度分布を発表している。

出典^ 大崎（1983） p.49
^ 武藤（耐震設計1） pp.1 - 2、 ⇒15 耐震設計と今後の課題
^ 大地（1984） p.13
^ 大地（1984） p.15
^ 境有紀、神野達夫、纐纈一起、震度の高低によって地震動の周期帯を変化させた震度算定法の提案 日本建築学会構造系論文集 2004年 69巻 585号 p.71 - 76、doi:10.3130/aijs.69.71_4
^ 大崎（1983） p.48
^ 大崎（1983） pp.48 - 49
^ 地震百問 震度 - 台湾中央気象局
^ China（Taiwan）, Ministry of Foreign Affairs, Republic of (2019年12月19日). “中央気象局、地震の揺れの大きさ示す震度階級を改訂” (jp). Taiwan Today. 2020年1月6日閲覧。

参考文献

大崎順彦『地震と建築』岩波書店〈岩波新書〉、1983年。 

大地羊三『耐震計算法入門 付・マイコンによる計算プログラム』鹿島出版会、1984年。 

武藤清『耐震計算法』丸善〈耐震設計シリーズ〉、1963年。 

外部リンク

気象庁 。震度について（日本語）

⇒表層地盤のゆれやすさ全国マップ（内閣府）（日本語）

社団法人日本地震学会：なゐふる：vol.9 (PDF) （日本語） - （日本における震度の歴史）