少尉には次の者が任命された。「陸軍少尉候補者#少尉候補者教育」および「少尉候補生#海軍少尉候補生」も参照
陸軍
陸軍士官学校もしくは陸軍航空士官学校を卒業した見習士官（曹長）で、所属部隊の兵科将校全員からなる選考会議がその任官に合意した者
准尉（特務曹長）・曹長より志願して試験に合格し陸軍士官学校で少尉候補者教育を受けた者
甲種幹部候補生（旧制の一年志願兵）教育を受けた見習士官（曹長）で、所属部隊の兵科将校全員からなる選考会議がその任官に合意した者。役種は予備役。
特別甲種幹部候補生もしくは特別操縦見習士官の教育を受けた見習士官（曹長）で、所属部隊の兵科将校全員からなる選考会議がその任官に合意した者。こちらも役種は予備役。
陸軍経理学校を卒業した主計見習士官
日露戦争中に戦時特例で特務曹長より少尉に進級した者。
現役定限年齢となった准尉（特務曹長）の優秀者より選抜されて予備役少尉に進級した者。
海軍
海軍兵学校（旧海軍機関学校の舞鶴分校や岩国海軍航空隊に併設された岩国分校[注釈 18]等を含む）生徒課程を卒業した少尉候補生[43]（将校たる士官）
海軍経理学校生徒課程を卒業した主計少尉候補生（将校担当官たる士官）
海軍委託生徒、二年現役士官[注釈 19]、その他見習医官制度等にて定められた課程を修了した等（将校担当官たる士官）
高等商船学校（清水本校・東京分校・神戸分校）本科を卒業した海軍予備生徒（予備士官）
海軍予備学生の課程を修了した者（予備士官）
大学や高等学校等に在学中の者から採用された海軍予備生徒出身の予備員たる少尉候補生[注釈 20]（予備士官）
1920年それまでの兵曹長が特務少尉へ改称、それ以降は（旧､上等兵曹から改称された）兵曹長まで累進した者が更に選ばれて特務少尉（後に、特務士官たる少尉）へ進級（特務士官）
銓衡により選ばれた、5年の実役停年を有する予備准士官たる兵曹長（予備士官[注釈 21]）
商船学校、短期高等海員養成所、無線電信講習所高等科、朝鮮総督府交通局高等海員養成所、高等航空機乗員養成所高等科等を卒業し、所定の期間服役[注釈 22]した海軍予備練習生出身の予備准士官（予備士官）
この他に特別攻撃隊で出撃して未帰還となった飛行兵曹が、軍歴を終えるにあたり特進により少尉の階級で戦死公報を出されることも多かった。詳細は「殉職#二階級特進」および「関行男#戦死」を参照「下士官 (日本海軍)#昭和17年の海軍」および「石丸進一#応召・戦死」も参照
少尉に任官されると官報および将校相当官名簿に名前が載り、帝国臣民として有数の名誉とされた。「官報#広報」も参照
自衛隊に相当する[44]。
陸上自衛隊：3等陸尉、英訳例 second lieutenant
海上自衛隊：3等海尉、英訳例 ensign若しくはacting sub-lieutenant
航空自衛隊：3等空尉、英訳例 second lieutenant
尚、以下の条件に当てはまる者は、各自衛隊のそれぞれの陸上自衛隊幹部候補生学校、海上自衛隊幹部候補生学校、航空自衛隊幹部候補生学校に入校して規定の教育期間を経た後の階級昇任により現役の3等陸・海・空尉に任官される。
航空学生課程を修了し所定の期間勤務した者（海、空）
陸曹航空操縦学生課程を修了し所定の期間勤務した者（陸）
以上の2者はパイロット候補。
防衛大学校を卒業した者
自衛隊幹部候補生試験に合格した者
其の他、階級名の前に「予備」が付くが、以下の予備自衛官（補）も3尉（予備3尉）に任官される。
一部陸上予備自衛官補（技能）の訓練課程を修了した者
海上予備自衛官補（技能）甲の訓練課程を修了した一部の者[注釈 23]
予備准尉より昇進する者
陸上自衛隊での職務は、基本的に普通科・戦車・施設等の実戦部隊における小隊長職を拝命する他、部隊本部の係幹部等の任に就く。航空学生や陸曹航空操縦学生出身者は3尉に昇任することで編隊長や機長となる資格を得る。
諸外国
イギリス
イギリス陸軍 second lieutenant
イギリス海軍 sub-lieutenant（イギリス海軍は中尉と少尉の区別がなく、少尉のすぐ上が大尉。）
イギリス空軍 pilot officer
アメリカ合衆国
アメリカ陸軍 second lieutenant
アメリカ海軍 ensign
アメリカ空軍 second lieutenant
アメリカ海兵隊 second lieutenant
ドイツ
ドイツ陸軍 Leutnant
ドイツ海軍 Leutnant zur See
ドイツ空軍 Leutnant
フランス
フランス陸軍 sous-lieutenant
フランス海軍 enseigne de vaisseau de 2e
フランス空軍 sous-lieutenant
脚注[脚注の使い方]
注釈^ 法令全書では布達ではなく「沙汰」としている[9] [10]。また、第604号はいわゆる法令番号ではなく法令全書の編纂者が整理番号として付与した番号[11]。
^ 兵部省は弁官宛に海陸軍大佐以下の官位相当表を上申していたが決定に日数がかかっており、明治3年7月28日に官位相当表の決定を催促をしている[12]。
^ 1870年6月1日（明治3年5月3日）には、横須賀・長崎・横浜製鉄場総管細大事務委任を命ぜられた民部権大丞の山尾庸三に対して、思し召しにより海軍はイギリス式によって興すように指示している[13]。
^ a b 1870年10月26日（明治3年10月2日）に海軍はイギリス式[注釈 3]、陸軍はフランス式を斟酌して常備兵を編制する方針が示され、各藩の兵も陸軍はフランス式に基づき漸次改正編制させていった[14]。