神戸新聞社は地震により本社社屋が全壊。新聞編集用コンピュータシステム（CTS、社では「ホストコンピュータ」と呼んでいた）の機器および専用高圧電源が損傷し、新聞編集が不可能になったものの、前年に京都新聞社と締結していた災害時相互援助協定を発動。8時半にようやくつながった電話（同日夕方に途絶）で情報を送ったほか社員を京都へ派遣[104] し、同社社員とともに見開き4ページの夕刊を編集し制作した。印刷用原版のフィルムは京都新聞の下請け運送会社の社員がオートバイで6時間かけて神戸市西区の印刷工場まで輸送し、当日19時31分、夕刊発行に成功した（20時頃に刷了[104]）。その後、しばらくは京都へ社員を派遣しての制作が続いたが、全国の新聞社からの機材支援や取引先の全面協力により、10日後に一部のシステム再稼働に成功している。詳細は「神戸新聞の7日間」を参照

デイリースポーツは、日本経済新聞社および関連会社の全面協力を受けて東京で紙面を作成し発行を継続した。
ネット・パソコン通信・携帯電話

当時、日本のインターネットにおいて商用・個人利用はまだ始まったばかりであった[105][注釈 36]。また前述のとおり、電話回線も他のインフラ設備と同様甚大な被害を受けており、接続の切れたネットワークもあった[107]。

被害を受けた関西ネットワーク相互接続協会（WINC）やSINETのネットワークは、経路設定の変更[注釈 37]などにより、地震発生翌日には一部が復旧した。その後神戸市外国語大学のサーバーから積極的な情報発信がおこなわれ、日本国内外のマスコミにも報道された[107]。またこれに先立って奈良先端科学技術大学院大学では、地震発生当日から情報発信をおこなっている[108][注釈 38]。

大手パソコン通信ネットワーク（「ニフティサーブやPC-VANなど）は無料の「地震情報」コーナーを臨時開設し、当日中に数千件の安否情報が寄せられた[107]ほか、パソコン通信は大学の休講状況などの情報交換に役立った[要出典]。