旧・協定世界時は、基本的に世界時 (UT1) の補正版である世界時 (UT2) を採用し[20]、現在とは異なる秒の定義を用いており、1971年まで使用された。

国際原子時 (TAI) が1958年1月1日0時（世界時での時刻）に開始されたときはTAI=世界時 (UT2) と起点を定めた[20]。その後1967年に1秒の定義がセシウム133原子を用いた現行の定義へ変更された[2][20]。

1972年1月1日0時に現行の協定世界時 (UTC) が、TAIと同じくSI秒の定義を用い、UTC = TAI - 10秒として開始された[2]。その後、1972年7月1日実施の第1回から2017年1月1日実施の第27回まで、いずれも正の閏秒（1秒追加）による調整が実施され、現在はUTC = TAI - 37秒となっている[3]。
閏秒による協定世界時調整の仕組み

以下の記述では、特に断らない限り、日本標準時における時刻表示である。

調整実施日（日本標準時の午前9時直前に実施）年1月1日7月1日
1972年0+1秒
1973年+1秒0
1974年+1秒0
1975年+1秒0
1976年+1秒0
1977年+1秒0
1978年+1秒0
1979年+1秒0
1980年+1秒0
1981年0+1秒
1982年0+1秒
1983年0+1秒
1984年00
1985年0+1秒
1986年00
1987年00
1988年+1秒0
1989年00
1990年+1秒0
1991年+1秒0
1992年0+1秒
1993年0+1秒
1994年0+1秒
1995年00
1996年+1秒0
1997年0+1秒
1998年00
1999年+1秒0
2000年00
2001年00
2002年00
2003年00
2004年00
2005年00
2006年+1秒0
2007年00
2008年00
2009年+1秒0
2010年00
2011年00
2012年0+1秒
2013年00
2014年00
2015年[36]0+1秒
2016年00
2017年[37]+1秒0
2018年00
2019年00
2020年00
2021年00
2022年00
2023年00
計16秒11秒
27秒
TAI?UTC
37秒
日本標準時 (JST) の実施日付。
すべて正の閏秒による調整である[3]。
実施時刻はすべて当日の午前8時59分59秒（日本標準時）の直後である。

UTCとUT1とのズレ。
垂直な緑の線は閏秒が追加されたことを表す。赤の線は予測。

基準とタイミング

UTCとUT1との差(DUT1)を±0.9秒以内に保つよう[1]、閏秒による調整が実施される。これまでの実際の運用では、調整はすべて正の閏秒（後述）で、典型的にはUT1-UTCが-0.5秒程度のとき挿入され、そのためにUT1-UTCが+0.5秒程度にジャンプする。差が-0.2秒台で早々と挿入されて+0.7秒台にジャンプすることも、-0.6秒台になってからようやく挿入され+0.3秒台にジャンプすることもあった。しかし、差の絶対値が最大0.7秒台となることはあっても（1972年の導入直後の初期状態を例外として）0.8秒台にはならないように運用されてきている ⇒[18]。これはDUT1が0.8秒を超えないようにするというCCIR勧告460-2[38]（現 ITU-R勧告TF.460-6[39]）とも合致している。

この調整は、国際地球回転・基準系事業（IERS。国際観測を実施）が決定する[40]。実施日は日本標準時の月の1日とされ、年12回の可能性があるが、第一優先が1月1日又は7月1日、第二優先が4月1日又は10月1日で[41][42][43]、これまでの実際の運用では第一優先の1月1日又は7月1日だけで間に合っている。実施日の8時59分59秒の後に1秒が追加または8時59分59秒が削除される[44]。

現行の協定世界時 (UTC) が始まった1972年当時は、世界時 (UT1) との差を±0.7秒以内に保つように調整することとされていたが、1975年1月1日から基準が緩和され、調整を実施しうる日も増やされた[45][46]。
正の閏秒

今までに計27回実施された閏秒調整はいずれも、追加される1秒（正の閏秒、英: positive leap second[44]）による調整で、日本時間の1月1日または7月1日に1秒が追加された[3]。

実施日の8時59分59秒の直後に、通常であれば存在しない8時59分60秒を追加して[44]、時間を1秒だけ遅らせる仕組みである。

実施例[3]→ウィキニュース

2006年1月1日8時59分59秒の1秒後が、

2006年1月1日8時59分60秒、ここで1秒追加されて次が

2006年1月1日9時0分0秒となった。


負の閏秒

2019年5月までに実施例は一度もないが[3]、削除される1秒（負の閏秒、英: negative leap second[44]）による調整方法も次のように定められている。

実施日の8時59分58秒の1秒後に通常なら毎日存在する8時59分59秒が削除され、9時0分0秒とされる[44]。つまりは8時59分59秒を飛ばして、時間を1秒だけ進める仕組みである。
時刻情報サービスでの対応
協定世界時と日本標準時

日本では、総務省が所管する（担当部局課は国際戦略局技術政策課）[47]、国立研究開発法人情報通信研究機構 (NICT) 電磁波計測研究所の時空標準研究室が協定世界時 (UTC) を高精度で生成し ("UTC (NICT)")、これに9時間を加えたものを日本標準時 (JST) として提供している[48][49]。

日本標準時では、閏秒による調整のタイミングは、実施日の8時台の最後（午前8時59分）となる。