特異例として広島で被爆後親戚を頼って長崎へ疎開していた人物が再び長崎で被爆・または出張などで広島を訪れていた人物が被爆し、実家のある長崎で再び被爆したという事例（二重被爆）も確認されている[注釈 29][注釈 30]。
広島原爆の惨状を体験し、長崎に戻って、長崎原爆の犠牲となった長崎医科大学学長、角尾晋のような人もいる。
1955年、アメリカのニューヨーク・タイムズの記者だった（1954年から61年と64年から68年まで2度、ニューヨーク・タイムズ東京支局長）ロバート・トランブルは二重被爆について関心を持ち、長崎の原爆傷害調査委員会（ABCC）の資料などを調査し、18人の生存を確認した。そして、取材に応じた9人の証言を1957年アメリカで出版した。この中に、山口彊、西岡竹次郎などが含まれている。この翻訳本が2010年日本で出版された。この時点で165人の二重被爆者がいることがわかった[39]。
が望まれています。当時、長崎県庁の防空本部は、市内諏訪神社下の山腹に設けられた地下壕にあり、被爆時たまたまここで空襲対策会議中だったこともあって、永野若松県知事以下の防空本部機構は健在であった。しかしながら、被爆直後現地とは一時通信が途絶し、また火災が急速に拡大する中で救護活動の立ち上がりは困難を極めた。
市外では、15時頃に警察から市内に火災が発生し死傷者多数の電話があった大村海軍病院が救護隊を派遣した[22]。現地では、薬品や器材が不足する中、生き残った永井隆を初めとする医師や看護婦たちによって救護活動が開始されたが、原爆は事前に定められていた医療救護体制にも大きな打撃を与えたため、負傷者に対して応急処置などを十分に施せるような状態ではなかった。所轄警察署（稲佐署・長崎署）や警察警備隊からも救護隊が出動したが、道路の途絶や激しい火災が活動の立ち上がりを阻んだ。
こうした混乱の中、国鉄の救援列車（市内被爆のため長与駅で抑止されていた下り旅客列車を転用したもの[注釈 31] ）が、原爆投下から3時間後で炎がまだ燃え盛る爆心地近くまで接近し、多数の負傷者を乗せて沿線の病院などへ搬送した。
夕方には、近郊の病院などの救護隊が、夜には県下の警防団などで組織された救護隊がそれぞれ救護活動を開始し、県警が周辺県警などに救援隊派遣を要請した。救援列車は、夜半頃までの間、最初の列車を含めて4本が運転され、負傷者を諫早、大村、川棚、早岐方面の医療施設へ搬送した。大村海軍病院は、17時頃に山口尚章大村市長から1,000人収容の要請があり、864人の医療要員が収容準備に入り、20時に大村駅に負傷者を乗せた列車が到着[41]。消防車とトラックで数十人ずつ大村海軍病院に搬送した[34]。 東京帝国大学が、1945年8月6日の広島と9日の長崎の原爆による被爆者を使って、戦後2年以上に渡り、日本国憲法施行後も、あらゆる人体実験を実施したことを、NHKが2010年8月6日放映のNHKスペシャル『封印された原爆報告書』にて調査報道した。その報道の内容は次の通り[42][43]。 字幕：昭和20年8月6日、広島。昭和20年8月9日、長崎。 ナレーター：広島と長崎に相次いで投下された原子爆弾、その年だけで、合わせて20万人を超す人たちが亡くなりました。
被爆者を使った人体実験
