大日本帝国海軍
官衙
海軍省
軍令部
海軍艦政本部
海軍航空本部
外局等一覧
地方組織
鎮守府
警備府
要港部
駐満海軍部
艦隊
連合艦隊
北東方面艦隊
中部太平洋方面艦隊
南東方面艦隊
南西方面艦隊
第十方面艦隊
支那方面艦隊
海上護衛総司令部
海軍総隊
他作戦部隊
海軍航空隊
海軍陸戦隊
主要機関
学校一覧
歴史・伝統
日本海軍の歴史
日本海軍の軍服
その他
階級一覧
艦艇一覧
兵装一覧
表
話
編
歴
連合艦隊（れんごうかんたい、聯合艦隊）は、大日本帝国海軍が二個以上の常設の艦隊で編成した艦隊。海軍部内での略称はGF[1]。 連合艦隊は2個以上の艦隊で編成された帝国海軍の中核部隊である。明治初期、海軍はそれまで有力艦・新鋭艦で編成された主力部隊を「常備艦隊」、老巧艦などで編成された沿岸防備のための二線級部隊を「警備艦隊」と称していた。しかし、日清戦争開戦がせまってくるにつれ「警備艦隊」というのは戦時にふさわしくないという意見がでてきた。一時は警備艦隊を常備艦隊に統合する案が出たが、当時の軍令部官房主事である山本権兵衛大佐が警備艦隊を「西海艦隊」と改名し、常備艦隊と西海艦隊をもって「連合艦隊」を組織するという案を出した。これが連合艦隊編成のきっかけとなり、日清戦争開戦の6日後にはじめて連合艦隊が編成された。以降日露戦争など戦時や演習時のみ臨時に編成されていたが、大正12年（1923年）以降は「艦隊」の上位編成として常設された。後年連合艦隊を基幹に編成された海軍総隊と同様、編成は概ね陸軍における総軍に匹敵するもので、現在でも海上自衛隊の自衛艦隊やアメリカ海軍のアメリカ艦隊総軍など、連合艦隊に類似した編成の総軍相当艦隊が存在する。 なお、太平洋戦争（大東亜戦争）開戦の頃までは、「連合艦隊」は「第一艦隊＋第二艦隊」であり、「艦隊」と略称した[2]。単に「艦隊」と呼称する場合、中華民国の上海を拠点とする常設艦隊である第三艦隊（昭和12年以降は支那方面艦隊）は含まなかった[2]。 連合艦隊は天皇に直隷する連合艦隊司令長官が指揮し、軍令に関しては軍令部総長の、軍政に関しては海軍大臣の指示を受ける。 連合艦隊司令部には、司令長官を補佐する幕僚として、 などの士官が配属されていた。 長い間、連合艦隊が帝国海軍の戦力のほとんどを占め、戦艦など主力艦はいうに及ばず、駆逐艦・輸送艦のような補助艦まで、大多数が連合艦隊に取り込まれた。また、連合艦隊こそが実戦部隊のエリートであり、そこに有能な人材を集中し、局地警備部隊や海上護衛隊の人材育成を軽視した。また、列強に対抗するには国力が足りない為、艦隊決戦を志向した日本海軍の戦略もあり、本来、海軍の重要任務になるべき海上交通・シーレーンの確保に充当すべき艦艇と人材に不足を来たしてしまった。日本海軍は、戦艦中心の砲雷撃戦を主体にした艦隊決戦の思想を残しながらも、空母機動部隊を編成し、斬新な艦隊運用のさきがけとなった。海軍航空隊の育成も、戦艦による艦隊決戦、次いで空母艦隊決戦を目標としていた。空母艦隊決戦の思想は1944年6月のマリアナ沖海戦の敗北により放棄されたが、1944年10月のレイテ沖海戦まで、連合艦隊中心主義の艦隊編成・運用をおこなった。連合艦隊中心主義の結果、海上護衛部隊・対潜哨戒部隊（ハンターキラー）の編成に後れをとった。 その結果として、レイテ沖海戦での敗北により、連合艦隊は事実上の壊滅状態となった。 1945年4月の戦艦大和以下第二艦隊の沖縄への海上特攻は、第二艦隊を解散するという決断ができないままに、レイテ沖海戦と同じく、航空部隊の援護なしの無謀な突入作戦の繰り返しとなった。沖縄戦に敗北すると、生き残った戦艦「長門」のような大型艦艇は、事実上、局地警備隊の海岸砲台として使用された。そして、特攻兵器である回天・海龍・震洋などを配備した特攻隊が海軍の主力となっていた。沖縄戦以降、終戦を待たずして、連合艦隊は事実上の解散状態にあったと言える。 連合艦隊旗艦が出撃した海戦のみ示す。
概要
参謀長
参謀副長（昭和19年に新設）
先任参謀[注釈 1]
砲術参謀、水雷参謀、航空参謀、通信参謀、航海参謀、機関参謀、戦務参謀、政務参謀など[注釈 1]
主計長
軍医長
機関長
戦史
日清戦争
黄海海戦 (日清戦争)（明治27年（1894年）9月17日）：旗艦 防護巡洋艦松島
威海衛海戦（明治28年（1895年）2月12日終結）：旗艦 防護巡洋艦松島
日露戦争
黄海海戦 (日露戦争)（明治37年（1904年）8月10日）：旗艦 戦艦三笠
日本海海戦（明治38年（1905年）5月27、28日）：旗艦 戦艦三笠
太平洋戦争
