通勤
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近年の地価下落による都心回帰傾向や、郊外遠方に自宅を購入した世代の退職により、遠距離通勤者の比重は減少する方向にある[2]

通勤時間が片道1時間異なると、40年間(週2日前提)では単純計算で、19,200時間=800日=2年2ヶ月余りを余分に通勤に費やすこととなり、まさにこれはライフスタイルの問題であり、「通勤時間の有効活用」を題材にした書籍類が話題となる背景である。
国境を越える通勤

欧州連合(EU)加盟国を中心とするヨーロッパ諸国の多くは、国境での出入国検査を省略するシェンゲン協定に参加している。こうしたシェンゲン圏諸国は経済の一体化が進んでおり、約170万人が隣国へ毎日通勤している[3]

アジアにおいても、シンガポールマレーシアのように相互往来が盛んな国境では、越境通勤、通学のためジョホール・シンガポール・コーズウェイでは、朝夕に渋滞が起きている。
脚注・出典^ “統計局ホームページ/IV 利用交通手段”. www.stat.go.jp. 2024年1月12日閲覧。
^ 定期券、職住近接映す 都市圏の私鉄、単価下落 郊外の中高年、通勤「卒業」『日本経済新聞』朝刊2018年4月22日(2018年5月19日閲覧)
^ 【景気指標】欧州に忍び寄る国境復活の影『日本経済新聞』朝刊2016年2月29日

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