陸軍徽章を増補改定しているが下等士官の釦は真鍮桜花、前面章は真鍮日章であるのに対して、兵卒・伍長共に釦は真鍮隊号を附け、前面章は塗色日章とし、軍曹は軍帽・袖章とも大1条で変わりない[41]。また、兵部省陸軍・士官兵卒・給俸諸定則でも、下等士官については食料として毎月金5両を賜るのに対し、伍長以下は現賄を賜るとした[42]。

1873年（明治6年）3月19日の陸軍武官俸給表では、官名として軍曹、分課として砲兵・騎兵・歩兵、等級として一等・二等、所属として近衛と鎮台があり、これらの組み合わせで俸給額に違いがあった、また列外増給として書翰掛・給養・会計・倉庫掛・火工下長軍曹には増給の規定がある[43]。

1873年（明治6年）5月以前に用いられた各種名義の軍人について、当時の官制に於いて規定した明文がないものの、例えば心得、准官のような名義の者であっても当時は戦時に際して上司の命令を以て実際に軍隊・官衙等に奉職しその任務を奉じたことから、明治25年5月に陸軍大臣の請議による閣議に於いてこれらを軍人と認定しており[44] [45]、これらのうち軍曹に相当するものには次のようなものがある[46] [47]。

軍曹心得[46] [39] [48]
明治3・4・5年の頃にあってその本官の職を取る。本官とは、軍曹は半小隊長の職を取る[47]。

七等下士並び試補[46]
明治元年以降、明治4年頃までのものであって七等下士は軍曹相当であってその職を取り、試補はこれに等しいもの[47]。
1873年（明治6年）5月の軍曹

1873年（明治6年）5月8日の陸海軍武官官等表改正で軍曹の官等を15等のうちの十三等から十二等に繰上げた[33] [注釈 13]。曹長の下、伍長の上であり[33]、このとき下士の最下級は軍曹から伍長に代わる[注釈 11]。曹長・軍曹の人事手続きには伍長との違いがあった[注釈 14]。軍曹一等・軍曹二等と表記することがあるが[52]、官名は軍曹（曹長・伍長も同様）であり給料に関係するためやむを得ない場合の表記である[53]。権曹長を廃止したことから、従前の列外書翰掛権曹長については改定するまで当分の内は二等の曹長としたが、追って編制替えの上で軍曹を以て書翰掛に充てることとなる[54] [43]。

1874年（明治7年）11月30日改正の部隊編成では、軍曹は歩兵連隊書記・会計附属・喇叭長、歩兵大隊書翰掛・会計附属・給養掛、歩兵中隊給養掛・中隊附、騎兵大隊給養掛・厩掛・大隊附、山/野砲兵大隊会計附属、山/野砲兵小隊（本隊）砲車長、山野砲兵小隊（予備隊）火工下長・器械掛・給養掛、工兵小隊器械掛・給養掛・小隊附、輜重兵小隊給養掛・厩掛・小隊附である[55]。

1874年（明治7年）に北海道に屯田憲兵を設置することを定め[56]、1875年（明治8年）3月4日に開拓使の中で准陸軍軍曹の官等を定め、その官等は正官と同じとした[57] [58]。

1875年（明治8年）11月24日に改正した陸軍武官服制では、軍曹の袖章は金線1条内記打1条である[59]。

1875年（明治8年）12月17日に定めた陸軍給与概則では、軍曹の俸給は科目として砲・工、騎・輜、歩、等級として一等・二等があり、これらの組み合わせで俸給額が決まる[60]。職務増俸については軍曹は書記・会計附属・器械掛・給養掛・書翰掛・厩掛を務める場合に増俸がある[60]。

1877年（明治10年）1月に官等を17等に増加しているが[61]、1879年（明治12年）10月10日達陸軍武官官等表では軍曹は引き続き十二等としており、このとき官名に憲兵・歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵など各兵科の名称を冠することにした[62]。

1882年（明治15年）2月8日に開拓使を廃止したことから[63]、屯田兵の準陸軍軍曹を陸軍省に管轄させた[64] [58]。

1883年（明治16年）5月4日太政官第21号達で陸軍武官官等表を改正し、憲兵・歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵の各兵科軍曹の官名から陸軍の2字を除いた[65] [66]
1884年（明治17年）の軍曹

1884年（明治17年）に部隊編制の変更があり、従前は軍曹は主として半小隊長の職務を務め伍長は主として分隊長の職務を務める者であるところ、これでは差し支えることが多いため軍曹を一等軍曹（いっとうぐんそう[67]）に伍長を二等軍曹（にとうぐんそう[68]）に任じてともに半小隊長の職務を務めさせて分隊長を上等兵に務めさせることにしたため、屯田兵を除いて伍長を廃止して再び軍曹が下士の最下級となる[69]。明治17年6月から明治18年7月までの間を予定して編制替えを行いこれが完了するまでは軍曹・伍長と一等・二等軍曹を併用した[69]。

1885年（明治18年）5月5日太政官第17号達により陸軍武官官等表を改正して輜重兵一等軍曹の次に屯田兵軍曹を置いた[70]。従前の准陸軍軍曹は屯田兵軍曹の官名に換えた[71] [注釈 15]。

1886年（明治19年）3月9日勅令第4号で陸軍武官官等表を改正して再び官名に陸軍の2字を冠することとし、憲兵・歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵については各兵一等軍曹・各兵二等軍曹の官名をそれぞれ陸軍各兵一等軍曹・陸軍各兵二等軍曹に改め、屯田兵軍曹・屯田兵伍長の官名をそれぞれ陸軍屯田兵一等軍曹・陸軍屯田兵二等軍曹に改めた[72]。

1886年（明治19年）4月29日に判任官官等俸給令（明治19年勅令第36号）を定めて判任官を10等に分け[73]、陸軍准士官・下士の官等は判任一等より四等までとしたことから陸軍各兵一等軍曹並び相当官は判任三等、陸軍各兵二等軍曹並び相当官は判任四等となる[74] [75]。

1890年（明治23年）3月22日に判任官官等俸給令を改正・追加して判任官を6等に分けるが[76]、陸軍准士官・下士の官等は判任一等より四等までとしたことに変更はない[75] [77]。

1890年（明治23年）6月27日に陸軍武官官等表を改正し、砲兵火工下長は他の諸工長とその性質をことにし一般戦列下士と同様のものであるためこの際に工長の名称をやめ本科の下士に加えて、火工一等軍曹に改めその下に火工二等軍曹を設けた[77]。

1891年（明治24年）3月20日勅令第28号により陸軍武官官等表を改正し、屯田兵の兵科を廃止して屯田歩兵・騎兵・砲兵・工兵はその兵科を区別できる官名を加えた[注釈 16]。