なお、沿岸警備隊員は、米国等では軍人（武官組織）扱いだが、例えば日本の海上保安官は警察官扱いである。また、そもそも十分な装備を有する独立した沿岸警備隊を持つ国は日本（海上保安庁）、韓国（海洋警察庁）、中国（海警局）、米国など少数である。英国のように海軍がその業務を担う国やブラジルの様に沿岸警備隊が海軍の一部隊に過ぎない国も多い。
役種による分類詳細は「役種」を参照

現役（英: active duty）

予備役（英: reserve）

退役（英: veteran）

階級による分類

軍人はその軍隊における階級によって大きく以下のように大別される。

士官/将校（英: (commissioned officer）

将官（英: general officer, flag officer）

将軍（英: general） - 陸軍等[注 6]の将官、狭義には大将（英: full general）。

提督（英: admiral） - 海軍等[注 7]の将官、狭義には大将（英: full admiral）。


佐官（英: senior officer）

尉官（英: junior officer）


准士官（英: warrant officer、WO）

下士官（英: non-commissioned officer、NCO）

兵（英: enlisted[注 8]） - 下士官の下に位置し、比較的に若い人材が2年程度の任期制で採用されることが多い。軍隊の末端にあたる。

責任

軍人は戦争という国家の緊急事態において、場合によっては負傷、死の危険もある最前線に出て職務を遂行することが求められる。その業務の性質上、「無制限の責任」を負うことが求められる。ゆえに軍人は緊急事態において生命の危機を賭してでも職務に当たることが必要である。交戦においても、その行動には交戦規定によって制約される。また、平時においても、緊急事態に速やかに対応出来るように居住可能な地域を限定され、秘密保守や品位の維持なども、その職業の性質上求められる重要な責任である。
制度

軍人の制度として、国民にある一定期間軍隊に入ることを義務化する徴兵制と、募集を行い志願者を募る志願制がある。

国民国家の成立期や総力戦である世界大戦の時代においては徴兵制が広く採用されていた。安全保障上、また軍事地理的に危険度の高い地理に位置する国家では現在でも徴兵制が行われている場合が多い。ただし、徴兵制といえどもその内容は国によって千差万別であり、兵員削減中で志願者のみで定員を充足していたり（中華人民共和国など）、良心的兵役拒否が認められて合法的な代替役務制度が確立されて、実質的に志願兵制と変わらない国が多い（北欧諸国など）。一方、国民皆兵に近い厳格な制度を採る国は現在では北朝鮮、韓国、イスラエル、トルコなど少数に留まる。また比較的に安全な地理的環境にあり、また軍事的な緊張が高まっていない国家では志願制が採られる傾向が認められる。志願者の多くは職業軍人とも呼ばれ、安定した雇用や高給取りを目指す若者にとっては人生の跳躍台としての希望も多い。

徴兵・志願いずれも、基準に満たない者は不採用となる。義務である徴兵制の場合は不平感の原因となり、しばしば免除者への非難につながる。