購買力平価の一つ。マクドナルドが販売しているビッグマックの価格で各国の購買力を比較し、算出した購買力平価のこと。イギリスの経済誌『エコノミスト（The Economist）』が発表したものが起源となっている。

ビッグマックによる購買力平価＝日本でのビッグマックの価格（円）÷海外でのビッグマックの価格（現地通貨）

物価感覚の比較の簡便で実用的方法ではあるが、次のような理由で、限界もある。

たった1品目では厳密な比較ができない。例えばビッグマック1つ分のお金を稼ぐのに必要な労働時間が世界一短いのは、比較的物価が高いはずの日本である。これは、ファストフード店が激しい価格競争に晒されているかそうでないか、といった各国独自の特殊な事情[注釈 1]が絡むからである。

牛肉などの価格は、その国の農業政策による補助金などが影響するが、その分も考慮されていない。

間接税（消費税）の分は考慮されていない。したがって消費税が高率である国（北欧）では、価格がその分だけ高くなるが、それについての補正はされていない。
そして、エコノミストによる2023年7月時点のビッグマック指数[9] を見ると、ビッグマック価格の高いユーロ圏を除く上位10カ国の内3カ国が間接税が高率である北欧（但し、フィンランドはユーロ圏の国であり除いていることに留意する。）であった。また、価格が5.5米ドル以上の国は、高い順にスイス(7.73米ドル)・ノルウェー（6.92米ドル）・ウルグアイ（6.86米ドル）・アルゼンチン（5.99米ドル）・ユーロ圏（5.82米ドル）・スウェーデン（5.74米ドル）・デンマーク（5.65米ドル）・アメリカ（5.58米ドル）・スリランカ（5.56米ドル）のユーロ圏と8カ国であった。なお日本の価格は、3.17ドルであり日本円で450円であった。

エコノミストはビッグマック指数のほか、トール・ラテ指数（スターバックス指数）などの指数も発表している。
エコノミストとは異なるサイト「finder」が発表した2019年9月時点のトール・ラテ指数の場合、アメリカ（ニューヨーク）は4.30米ドル、日本（東京）は3.79米ドルであった[10]。また、この場合の円については、2019年9月時点のスターバックスのトール・ラテは380円[11]である為、ニューヨークの消費税8.875%[12]を考慮して計算すると380÷(4.30÷1.08875)≒96.22（円）となり、ビッグマック指数と同様に円高となる。但し消費税の有無がある為、単純比較できないが、ビッグマック指数と比べて約28円の円安であり、ビッグマック指数とは結果が大きく異なっている。
脚注[脚注の使い方]
注釈^ 人口密度に起因する土地代の影響等

出典^ 高橋洋一 『高橋教授の経済超入門』 アスペクト、2011年、156頁。
^ 第一勧銀総合研究所編 『基本用語からはじめる日本経済』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、77頁。
^ 片岡剛士 (2010年10月13日). ⇒“円高は経済政策の失敗が原因だ” (日本語). シノドス. ⇒http://synodos.jp/economy/2298 
^ ⇒2012年インタビューFNホールディング
^ 国際通貨研究所「主要通貨購買力平価（PPP）Q＆A」[1]
^ 統計局, 総務省 (2017年2月6日). “国際比較プログラム（ICP）への参加”. 総務省HP. 2019年11月11日閲覧。
^ 世界銀行. “International Comparison Program (ICP)”. 2019年11月11日閲覧。
^ “ ⇒Monthly comparative price levels” (英語). 経済協力開発機構 (2023年12月). 2024年3月16日閲覧。