現行の決算公告においては、"資産 - 負債 = 純資産" という関係にある。
主要科目

各区分の表示は、b:会社計算規則第74条 - 76条に定められている。

貸借対照表の主要科目例資産の部負債の部


流動資産現金預金受取手形売掛金短期貸付金未収入金商品・製品仕掛品貯蔵品前渡金前払費用立替金仮払金

固定資産有形固定資産建物・構築物機械・装置車両・運搬具工具・器具備品土地建設仮勘定無形固定資産ソフトウェアのれん特許権借地権投資その他の資産投資有価証券関係会社株式長期貸付金破産更生債権長期前払費用敷金・保証金繰延税金資産

繰延資産開業費新株発行費


流動負債支払手形買掛金短期借入金コマーシャル・ペーパー1年以内返済長期借入金・社債未払金未払法人税等未払消費税等未払費用前受金預り金仮受金

固定負債社債長期借入金退職給付引当金繰延税金負債

純資産の部


株主資本資本金資本剰余金※資本準備金利益剰余金※利益準備金※任意積立金※繰越利益剰余金△自己株式

評価・換算差額等有価証券評価差額金○為替換算調整勘定

新株予約権

○非支配株主持分

（注）○は連結決算固有、※は主に単独決算。
貸借対照表と経営指標

「×100」はパーセンテージを示す。

流動比率 (%)＝流動資産÷流動負債×100 → 企業の短期支払能力（200%以上が妥当）

当座比率 (%)＝当座資産÷流動負債×100 → 即座支払能力（100%以上が妥当）

固定比率 (%)＝固定資産÷自己資本×100 → 自己資本に対する固定資産の比率（100%未満が妥当）

固定長期適合率＝固定資産÷（固定負債＋自己資本）→長期的な視点での支払能力（100%未満が妥当）

資本固定比率 (%)＝自己資本÷固定資産×100 → 自己資本の固定化の比率（100%以上が妥当）

負債比率 (%)＝負債÷自己資本×100 → 自己資本に対する負債の割合（100%未満が妥当）

資本負債比率 (%)＝自己資本÷負債×100 → 自己資本に対して負債が適当かを判断（100%以上が妥当）

自己資本利益率 (%)＝純利益÷自己資本×100 → この比率が高い程、収益力が大

自己資本比率 (%)＝自己資本÷総資本×100→この比率が高いほど会社の経営は安定（40%以上が妥当）

脚注[脚注の使い方]
出典^ "Complete set of financial statements ... a statement of financial position" IASB. (2020). IAS 1 - Presentation of Financial Statements.

関連項目

勘定科目

キャッシュ・フロー計算書

クリーンサープラス関係

財務分析

資産負債アプローチ

損益計算書

貸借対照表日

連結貸借対照表

取得原価主義

簿記検定

公認会計士

税理士

高橋洋一 (経済学者)

日本経営学会

参考文献

『日本は世界1位の政府資産大国』（講談社、2013年10月） 高橋洋一 ISBN 978-4062728232

外部リンク

企業会計原則 第三 貸借対照表原則　一 貸借対照表の本質

典拠管理データベース
国立図書館

ドイツ

その他

公文書館（アメリカ）