東京、横浜、大阪、神戸の四都市に本社をおく財閥を中央財閥、その他を地方財閥と定義されるが、全国的規模の企業活動を行っていた財閥を中央財閥、各地域に限定された企業活動を行っていた財閥を地方財閥と分類することもできる。また大阪・神戸周辺には中央財閥だけでなく中堅・零細の財閥も多数集中していた。これらを阪神財閥と総称する。財閥形成の過程として、片倉財閥のように製糸業に注力するなど、一つの事業に集中して投資し、芋づる式に発展する場合が多い。また、在日中国人の呉錦堂財閥[2][3]や、大地主の小曽根喜一郎が創設した後その長男小曽根貞松が継いだ小曽根財閥 (日本毛織・阪神電鉄・オリエンタルホテル等への資本参加・経営参加) のように、中心的な生産事業を保有せず、統轄司令部としての持株会社が、様々な企業に投資することで財閥を形成する多角的投資財閥がある。江戸時代の日本最大の豪商、鴻池財閥は、家業以外への進出を禁じた家憲によって、金融業から他の事業へ営業分野の拡大は図らなかったが、明治期以降は同家の名声を欲する財界の要請で、鴻池家が様々な企業の発起人となり、大株主として君臨したことから、投資財閥の性格をもっていたとも言える。

財閥解体には繋がらなかった場合も多く、存続企業としては松坂屋、旧東海銀行（ → UFJ銀行 → 三菱UFJ銀行）（ともに伊藤財閥）、キッコーマン（茂木財閥）、栗林商船(栗林財閥)などがある。
十五大財閥

四大財閥に、GHQによる財閥解体指令を受けた11財閥を加えたものを、特に十五大財閥と呼ぶ。その多くは解散し、6大銀行グループに取り込まれていった。

三菱財閥（創業者: 岩崎弥太郎）

住友財閥（創業者: 住友政友）

三井財閥（創業者: 三井高利）

鮎川財閥（創業者: 鮎川義介）

浅野財閥（創業者: 浅野総一郎）

古河財閥（創業者: 古河市兵衛）

安田財閥（創業者: 安田善次郎）

大倉財閥（創業者: 大倉喜八郎）

中島財閥（創業者: 中島知久平）

野村財閥（創業者: 野村徳七）

GHQは以上を10大財閥と指定した。

渋沢財閥（創業者: 渋沢栄一）

神戸川崎財閥（創業者: 川崎正蔵）

理研コンツェルン（創業者: 大河内正敏）

日窒コンツェルン（創業者: 野口遵）

日曹コンツェルン（創業者: 中野友禮）

GHQは以上を15大財閥と指定した。
財閥の影響
1. 経済成長
財閥は、資本や技術を集約することで、大量生産や効率化を実現した。また、各社が相互に競争することで、技術革新や新商品の開発が進み、結果的に国民経済の発展につながった。
2. 財政力の強化
財閥は、多額の納税を行い、国の財政力を強化することになった。また、財閥は銀行や保険会社などの金融機関を傘下に置くことが多く、国の金融政策にも影響力を持つようになる。
3. 社会福祉の充実
財閥は、企業福祉や社会福祉に多額の投資を行い、社会保障制度の充実にも貢献。また、財閥の創業者や後継者たちは、慈善活動や文化振興にも積極的に取り組んだ。
４.独占的な地位の確立
財閥は、多くの場合、独占的な地位を占めることで、競争を排除。これにより、消費者にとっては選択肢が限られ、価格や品質が低下することがあった。
５.不正な手段での利益追求
一部の財閥は、不正な手段で利益をあげることもあった。たとえば、政治家や官僚に賄賂を渡すことで、有利な法律や規制を通過させたり、競合他社を排除することもあった。
６.社会的不平等の拡大
財閥の創業者や後継者たちは、多くの場合、財産や権力を集中。これにより、貧富の差が拡大し、社会的不平等が生じる。

以上のように、財閥がもたらしたメリットだけでなく、デメリットも存在した。この問題は、戦後の民主化改革により、財閥解体政策が進められることとなった。
韓国「財閥 (韓国)」および「大韓民国の経済#財閥による支配」も参照

大韓民国の財閥（チェボル、朝: ??、英: Chaebol）は、創業者一族の家族経営が特徴である。財閥のトップは、自グループ内はもちろんのこと政界や経済界にも強い影響力を発揮する。1997年からのアジア通貨危機とIMFによる韓国救済の中で、当時第2位の財閥だった大宇財閥が解体された。