読売新聞
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1905年4月8日 紙齢10,000号を達成[7]。
1906年10月2日 現在のスポーツ面にあたる「運動界」欄を新設。
1914年
『身の上相談』(現在の『人生案内』)連載開始。
4月3日 現在の生活家庭面(くらし面)にあたる「よみうり婦人附録」新設。与謝野晶子が詩や評論を執筆。
8月1日 横浜市に初の地方支局を開設。
1915年4月3日 1面が全面広告になる(?1923年9月11日、1923年11月11日?1936年12月31日)[10]。
1917年12月1日 商号を「日就社」から「読売新聞社」に改称。
1919年1月5日 紙齢15,000号を達成[7]。
1923年9月1日 関東大震災で社屋が炎上[8]。1920年代初めには13万部を超えていた部数が5万部台にまで落ち込む[8]。
1924年2月25日 関東大震災後の経営難から、前警視庁警務部長、後の自民党衆議院議員である正力松太郎が買収。正力の社長就任で今日に至る読売新聞発展の基礎を築いた。
1925年11月15日 「よみうりラジオ版」新設(テレビ・ラジオ欄=番組表の先駆け)。
1931年
6月1日 社説の掲載を開始。
11月25日 夕刊の発行を開始。
1932年10月22日 紙齢20,000号を達成[7]。
1934年12月26日 大日本東京野球倶楽部(現・読売ジャイアンツ)創設。部数拡大に大きく貢献する。
1938年 朝刊発行部数が100万部を突破[8]。
1942年8月5日 新聞統制により、報知新聞社を合併。「讀賣報知」に改題。
1944年 朝刊発行部数が191万部を達成[8]。
1945年
5月25日 東京大空襲で銀座社屋が炎上、築地本願寺に仮事務所を設置。
5月27日 読売報知・朝日新聞・毎日新聞・日本産業経済・東京新聞の5社共同による「共同新聞」を発行。
7月27日に論評なし公表されたポツダム宣言を、翌7月28日「笑止、対日降伏條件」と報道し、同日、鈴木貫太郎首相の記者会見上の「黙殺」発言を7月29日に報道。海外にも受信され連合国が硬化する一因となる。
戦後は朝刊発行部数160万部からスタートする[8]。
9月15日 本社が千代田区(当時: 麹町区)有楽町の読売別館(現在の読売会館の場所)に移転。
10月23日 経営方針をめぐり、第1次読売争議が発生(12月11日終結)。
11月12日 「漢字を廃止せよ」との社説を掲載し漢字廃止(国語国字問題参照)を推進。
12月12日 第一次読売争議が終結。会社側が論説委員ら5人の解雇を撤回、正力松太郎社長の退陣も決まる[11]。
正力松太郎社長がA級戦犯容疑で逮捕。巣鴨拘置所に収容される(1947年不起訴で釈放後公職追放)。
馬場恒吾、社長就任。
1946年
5月1日 題号「讀賣新聞」に復帰。
6月13日 第2次読売争議が発生(10月16日終結)。
7月1日 従来の縦書き楷書体題字に代えて印南渓龍が書いた横書きの隷書体による現行題字の使用を開始。
8月10日 紙齢25,000号を達成[7]。
9月1日 「読売信条」を発表。
10月6日 ラジオ欄が一時的になくなる(?25日)[10]。
1947年12月6日 読者投票による「日本十大ニュース」の募集を開始(海外版は1989年から開始)。
1949年
3月1日 朝刊コラム「編集手帖」スタート(1953年8月から「編集手帳」に改題。「編集手帖」以前のコラムのタイトルは「明窓」であった)。
11月26日 「夕刊読売」創刊(夕刊が復活、1951年9月に朝夕刊セット制再開により読売本紙に統合)。秋好馨の4コマ漫画『轟先生』が連載開始[注釈 3]。
1950年6月1日 読売新聞社が株式会社に改組。
1951年 正力松太郎の公職追放解除。
1952年11月25日 大阪市で「大阪讀賣新聞」創刊(後の読売新聞大阪本社)し、務臺光雄(後の読売新聞社社長・名誉会長)が初代社長に就任した。それまで東日本のブロック紙にすぎなかったが、関西・西日本に本格進出を果たした。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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