従来の行動と感情だけに焦点をあてたものから、思考や言語といった認知への焦点を加えた[1]。
自己教示訓練（Self Instruction Training）
ドナルド・マイケンバウムによって1970年代に開発された[9]。認知行動療法という名称が最初に現れたのは、ドナルド・マイケンバウムの著作のタイトルである。
問題解決療法（Problem-Solving Therapy）
D'ZurillaとGoldfriedが1971年に提唱した[9]。

1980年代に、認知療法と行動療法を、認知行動療法へと積極的に統合したのはイギリスのポール・サルコフスキスであり、彼は強迫性障害の治療に応用した[16]。精神分析の伝統が強迫性障害の治療に過去の記憶の抑圧に原因を求めてうまくいかなかったが、強迫観念に対して理性的な評価を下すための認知療法と、避けている者に徐々にさらす脱感作という行動療法とを結びつけた[16]。
第三世代の認知行動療法

文脈的認知行動療法ともいう。認知の機能に注目し、マインドフルネスとアクセプタンスを重視しているという共通点があると指摘されている[17]。
マインドフルネス認知療法（MBCT）
マインドフルネス認知療法は、瞑想の技法を取り入れ、自動生起する思考にとらわれることなく、あるがままの状態に集中するという訓練である。1979年に仏教的な実践を痛みの患者に応用したマインドフルネスストレス低減法（MBSR）を基として、1990年代にうつ病の治療のためにマインドフルネス認知療法（MBCT）へと変換された。他にアクセプタンス&コミットメント・セラピー（ACT）があり、これは受容という面に焦点を当てている。
弁証法的行動療法 （Dialectical Behavior Therapy：DBT）
弁証法的行動療法は、1980年代から90年代にかけてマーシャ・リネハンが境界性パーソナリティ障害に特化させて技法を開発し、感情が不適切だと感じたなら、正反対の行動をとることや、禅の技であるマインドフルネスという、自分の呼吸や、感情が生じては去っていくまでを行動せずにただ観察することといった、要素を持つ[18]。その著作は、原著名で『境界性パーソナリティ障害の認知行動治療法』Cognitive-Behavioral Treatment of Borderline Personality Disorderである[19]。
アクセス

CBTの強度[20]高強度

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低強度個人CBT
集団CBT
グループ単位の精神教育
支援付きセルフヘルプ
（セラピストと共に実施）
支援なしセルフヘルプ
（書籍、ワークブック、コンピュータプログラムなど）

個人CBTの場合、30から60分ほどのセッションを1から2週間に1セッションを実施し、全体で5から20セッションほどとなる[4]。合併のないうつ病や不安に対する、多くの認知行動療法は、12から16のセッションで終了する[9]。パーソナリティ障害では、1年以上の時間がかかることも多い[9]。
セルフヘルプ「セルフヘルプ」も参照

認知行動療法は、それぞれの問題に対応したセルフヘルプマニュアルが多数出版されている。そのため、自分で行うことが可能である。
イギリスの心理療法アクセス改善詳細は「心理療法アクセス改善」を参照

イギリスは、認知行動療法の普及を図り、軽症ではインターネットで認知行動療法を受け、中等度から精神科医が診察し、薬物療法は重症の場合に認知行動療法と併用できるようにした[20][21]。ブレア政権の1997から2007年で、自殺率は15.2%減少した[21]。軽中程度の患者に対しては根拠に基づいた心理療法が施され、経済協力開発機構(OECD)は、他国が参考にすべき先進的な精神保健制度を持っていると評している[22]。
日本の保険制度

2010年4月より、うつ病など気分障害の患者を対象として、16回を限度として、認知療法・認知行動療法の健康保険が適用可能となっている。
科学的根拠との親和性

認知や行動は、精神分析とは異なり、現在利用可能な研究技術によって観察できるため、研究することができる[12]。伴って、膨大な数の調査研究が行われてきた[3]。
診療ガイドライン

イギリスやアメリカでは、うつ病と不安障害の治療ガイドラインで第一選択肢になっている[23][24][25]。

統合失調症に対する認知行動療法は、アメリカ精神医学会の治療ガイドラインでも推奨されており[5]、英国国立医療技術評価機構（NICE）は、すべての患者に推奨されるとしている[26]。

世界保健機関のトラウマ後のケアに関するガイドラインは、抗うつ薬より優先して「トラウマに焦点化した認知行動療法」やEMDRを推奨している[27]。

イギリスの境界性人格障害の診療ガイドラインは、繰り返される自傷行為の改善を優先する場合に弁証法的行動療法を推奨している[28]。
有効性

薬物療法と効果は同等であり、効果の持続時間はそれ以上であることが承認されている。多くの臨床研究によりうつ病と不安障害に対して効果が高いというエビデンスがある[23]。

精神病症状に対する認知行動療法（Cognitive Behavioral Therapy for psychosis:CBTp）は、34のランダム化比較試験と、いくつかのメタアナリシスによって、症状の重症度の有意な減少が見いだされており、また陰性症状や否定的な気分や社交不安の大幅に改善が見いだされている[5]。統合失調症では、薬学的治療によっても25% - 55%は症状から完全には回復せず、4分の3は18カ月以内に薬を中断しているため、認知行動療法による介入が推奨される[5]。