認知症における疾患修飾治療（disease-modifying therapy）、いわゆる根治療法を企図した100以上の臨床試験がすべて失敗に終わり、少なくともMCIの段階からの治療開始が望ましいと考えられている。しかし、MCIから認知症への進行を確実に食い止める治療法はまだ見つかっておらず、認知症治療薬の効果はないとする研究が多い[24]。そのため予防的観点から、認知機能を維持する成分（DHA、イチョウ葉エキス、エルゴチオネインなど）を含んだ機能性表示食品の研究も活発に行われている。

MCIの段階では、軽症であるがゆえにその背景にある病気、つまりアルツハイマー病の前駆段階なのか、血管性認知症の前駆段階なのかを判定するのがしばしば困難であること、さらに2013年の報告 (Brain 2013) では、80歳以上のアルツハイマー病患者の8割が何らかの脳血管障害を伴っていることが明らかとなり、脳血管障害に対する介入が、血管性認知症はもちろんのこと、アルツハイマー病の前駆段階であるMCI（MCI due to ADと呼ばれる）に対しても有効なのではないかという期待が世界中で高まっている。日本でも、脳血管障害に対する治療薬がMCIに対して有効かどうかを確かめようとする医師主導治験 (COMCID Study) が2015年（平成27年）5月より始まっている[25]。

国立長寿医療研究センターの研究班がまとめた発表によると、認知症の前段階と言われるMCIの高齢者を4年間追跡調査してみたところ、14%が認知症になったものの、46%は正常に戻った。研究は、認知症患者ではない65歳以上の住民約4200人を2011年から4間追跡、国際的なMCI判定基準に基づく150項目に回答する形での認知機能検査により、最初の時点で約740人（18%）がMCIと判定された。4年後に同じ検査を行ったところ、MCIと当初判定された人の46%は正常範囲に戻っていた。この認知機能検査は、記憶力・注意力・処理速度・実行機能の4項目を検査するが、MCIの中でも、1項目だけスコアが低いタイプが正常に戻った割合が39?57%であるのに対し、複数の項目のスコアが低いタイプは20%台であった。MCIの中でも、問題のある項目が少ないほど回復率が高い傾向があった。また、4年の間に認知症と診断された人の割合は、当初MCIと判定された人では14%と、当初正常だった人の5%に比べ、大幅に高くなっていた。[26]
若年性認知症

65歳未満で発症する認知症[27]である場合は「若年性認知症（Young onset dementia, YOD）」と呼称されている。有病率は研究途中ではあるが、45-64歳の人口10万あたりの男性で101-120人、女性で61-77人というデータがある[27]。
3型糖尿病

アルツハイマー型認知症は糖尿病と深い関連があることから、別名として「3型糖尿病」と呼ばれる[28]。
原因
運動不足

毎週5時間の運動は、認知症の症例数の減少につながる[29]。
危険因子
年齢
最大の危険因子である（特にアルツハイマー型）ことが知られている。23の疫学研究を基にしたメタ分析では、年齢とともにアルツハイマー型の発症率が指数関数的に上昇することが示された。また、75?85歳の高齢者の追跡調査したthe Bronx Aging studyでは、認知症全体の発症率が85歳まではゆっくり上昇し、85歳を越えると急激に上昇する、というデータが得られている。
家族歴
片親が認知症の場合、本人が発症する危険は10?30%上昇する。特に、片親が早期発症のアルツハイマー型認知症の場合、本人発症の危険はかなり高くなる（例えば親の発症が50代前半なら、本人発症の危険は約20倍）。
遺伝因子
神経保護に関与するApolipoprotein Eの遺伝子型e4などがアミロイド沈着に関係すると言われる。他の遺伝子で危険因子として確定しているものはない。
各種薬物（医薬品や漢方薬、サプリメントなど）による薬害


認知症の数十万人｢原因は処方薬｣という驚愕 危険性指摘も医師は知らず漫然投与で被害拡大（東洋経済オンライン2020年１月22日記事）

血圧降下剤による薬害

抗コリン剤による薬害


⇒抗うつ、抗パーキンソン、泌尿科領域などの抗コリン剤が認知症リスクと強く関連(症例対照研究)（薬害オンブズパースン会議2018年7月23日記事）

ベンゾジアゼピン短期使用
ベンゾジアゼピンの短期使用は、認知症やアルツハイマー病のリスクを少し増加させる。しかし、長期使用はリスク増加に関連付けられていない。このことから、短期使用とリスク増加の関連は、前駆症状の治療を表した可能性が示唆される[30]。

⇒ベンゾジアゼピン系薬物に関する要望書（薬害オンブズパースン会議 2015年10月28日） ※　主に欧米各国においては、ベンゾジアゼピン系薬物の長期連用による依存を防止するために、何らかの方法により継続処方期間に規制をかけている（2?4週間としている国が多い）。日本の多くの医者は無頓着である。

睡眠薬で高齢者を｢寝かせきり｣病院･施設の闇 人手不足で現場は疲弊､危険性が伝わらない（東洋経済オンライン2020年1月26日記事）　※　記事では医療や介護の手間を省くため入所の高齢者にベンゾジアゼピン系の薬剤が恒常的に投与されている実態が報じられている。

Z薬（アルファベットのＺで始まる名称のものが多いことからの俗称。Z薬を参照。）
60歳以上の患者におけるZ薬の定期的な使用は、認知症のリスク増加と有意な関連を示した。補正後のオッズ比は 1.21 (95%CI: 1.13 - 1.29) であった。長時間タイプは関連が少し強かった[31]。
酒さ (Rosacea)
病院で酒? (Rosacea) の診断を受けた患者は認知症のハザード比が 1.42 (95%CI: 1.17 - 1.72)、アルツハイマー型認知症のハザード比が 1.92 (95%CI: 1.44 - 2.58) と報告された。酒さは認知症、特にアルツハイマー型と有意な関連を示した[32]。
動脈硬化の危険因子
高血圧・糖尿病・喫煙・高コレステロール血症などが、脳血管型やアルツハイマー型などの本症の危険因子となる。
加齢関連認知低下（Aging-associated Cognitive Decline：AACD）
記憶障害のみにとどまらず認知機能低下をも含む、「広義の軽度認知障害」の概念のひとつとして国際老年精神医学会が診断基準をまとめたもの。加齢関連認知低下とは、6か月以上にわたる緩徐な認知機能の低下が本人や家族などから報告され、客観的にも認知評価に異常を認めるが、認知症には至っていない状態である。認知機能低下は、(a)記憶・学習、(b)注意・集中、(c)思考（例えば、問題解決能力）、(d)言語（例えば、理解、単語検索）、(e)視空間認知、のいずれかの面に該当する。ある地域の高齢者を対象にした研究では、3年後での認知症への進行率は、軽度認知障害が11.1%、加齢関連認知低下では28.6%であった。しかも、軽度認知障害の一般地域高齢者に占める割合は3.2%のみだが、加齢関連認知低下は19.3%にも上る、と報告されている。
イソフラボンのリスク
イソフラボン摂取が多い対象者では、認知機能障害のリスクが高かった。一方で、大豆製品の摂取量、豆腐、みそ、納豆、発酵大豆食品の摂取量は、認知機能障害との統計学的有意な関連は認められなかった[33]。さらに、大豆の腸内細菌の代謝物であるエクオールに認知症リスクを低下させる可能性が報告されている[34]。
難聴との関係

アメリカ国立加齢研究所 (NIA) 縦断研究部門長ボルティモア加齢縦断研究責任者のLuigi Ferrucci博士らの研究で、難聴を有する成人はそうでない成人に比べて、認知症およびアルツハイマー病を発症するリスクが高く、難聴が重度であるほどリスクも高いことを突き止めた。この研究は、36-90歳の男女639人を対象に、難聴と認知症との関連性について調べたもので、1990年の研究開始時に認知症が認められた被験者はいなかった。研究グループは4年間にわたり、認知力と聴力検査を実施し、2008年まで平均約12年に及ぶ追跡調査を行い、認知症やアルツハイマー病の徴候をモニターした。その結果、125人の被験者が「軽度」、53人が「中等度」、6人が「重度」の難聴と診断された。最終的には、58例が認知症と診断され、そのうち37例はアルツハイマー病であった。軽度の難聴では認知症リスクがわずかに上昇し、中等度と重度の難聴を持つ患者ではリスクが大幅に増大していた。また、60歳以上の被験者では、認知症発症リスクの36%超が難聴と関連していることが分かった。難聴が悪化するほどアルツハイマー病のリスクは増大し、聴力が10デシベル低下するごとに、発症リスクは20%ずつ増大した。研究結果は、医学誌「Archives of Neurology（神経学）」2011年2月号に掲載された。この結果に関連して、アメリカのアルバート・アインシュタイン医科大学のリチャード・B・リプトン博士は『HealthDay News』2月14日付にて、「難聴は加齢の生物学的測定値の一種かもしれない。また、難聴は神経細胞の損傷の結果生じた可能性があり、仮に聴覚を介在するニューロンに障害があるなら、記憶やより高度の認知機能をつかさどる神経細胞の損傷マーカーにもなる」と述べた[35]。
診断

意識障害時には診断できない。ICD-10とDSM-IVでさえ診断基準は異なるが、一般に、日常生活に支障が出る程度の記憶障害・認知機能の低下の2つの中核症状が見られる時に診断する。周辺症状の有無は問われない。機能が以前と比べて低下していることが必須であり、生まれつき低い場合は精神遅滞（知的障害）に分類される。

記憶・認知機能などの程度を客観的に数値評価する検査としてWAIS-R（ウェクスラー成人知能検査）などがあるが、施行に時間を要し日常診療で用いるには煩雑である。簡便なスクリーニング検査としては、世界的にはミニメンタルステート検査 (MMS、MMSE) が頻用されている[36][37]。日本では聖マリアンナ医科大学の長谷川和夫らが開発した「長谷川式認知症スケール」(HDS-R)がよく利用される。

軽程度・疑わしい認知症患者については脳波検査も含めるべきである[38]。