キリスト教由来の紀年法として明示する場合は「キリスト紀元」と表記する。「紀元」と紀年法を明示せずに表記する場合、現在ではキリスト紀元（西暦）を指しているが、大日本帝国では神武天皇即位紀元（皇紀）を指していた。

英語では、2024または24と書くのが普通だが、まれに西暦である事を明示するためには、"AD 2024" と書く。紀元前ならば "123 BC" と書く。

英語のADは、ラテン語の Anno Domini（主〈イエス・キリスト〉の年に）に由来するが、他の多くのヨーロッパ諸語ではラテン語表現を使わない[注 4]。たとえばフランス語ならば、フランス語で「キリスト前/後」を意味するApres Jesus-Christ / Avant Jesus-Christ（を略したもの）を使う。
中立的な表現

キリスト教に基づく表現であるAnno Domini（AD）、Before Christ（BC）を、より中立的に、たとえば英語ではCommon Era（共通紀元）、 Before Common Era（共通紀元前）とする動きが起きている。

もともと18世紀ごろからユダヤ教徒の間で、Common EraやVE (Vulgar Era) を使う動きがあった。背景には、19世紀から20世紀初期にかけて、西洋のシステムがグローバルスタンダードになって行く中で、非キリスト教圏にも西暦が浸透して行き、特に欧米の非キリスト教徒には強い抵抗感があったことがある。

2002年に、イングランドとウェールズの公立学校が、CE、BCE を導入した[11]。『ワールド・アルマナック』2007年度版なども追随し、出版業界でも切り替えの動きが広がっている。また、アメリカの大学入試テストなどを運営する非営利団体のカレッジボードなども導入している[12]。

たとえば、Unicode Standard では.mw-parser-output span.smallcaps{font-variant:small-caps}.mw-parser-output span.smallcaps-smaller{font-size:85%}ceとbceを使っている。
西暦と各国の紀年法の関係
日本

日本には、16世紀にカトリック教会の宣教師によって西暦がもたらされた。しかし、江戸時代になって禁教令が出されると、西暦はキリスト教と結びついた紀年法であったため、使用が禁じられた。実際、1641年における、平戸のオランダ商館の出島への移転は、西暦が使われたことを、長崎奉行が問題視したために実行された。

再び西暦が使われるようになったのは、西洋に合わせる形で1872年（明治5年）に天保暦（太陰太陽暦）からグレゴリオ暦（太陽暦）への移行が決まってから（改暦の詳細については「明治改暦」を参照）のことであり、日常生活に普及し始めたのは第二次世界大戦後のことである。

日本の政府機関や地方公共団体などが作成する公文書（住民票など）における年の表記は、基本的に元号のみが用いられているが、日本国憲法の政教分離規定・信教の自由の観点から、国民が提出する申請書などへの西暦の使用が禁止されているわけではない（元号#元号使用の現状を参照）。

気象測器検定規則（平成14年3月26日国土交通省令第25号）[13]に定められた気象機器の検定証印の年表示（第13条）や、乳及び乳製品の成分規格等に関する省令（昭和26年12月27日厚生省令第52号）に定められた食品の賞味期限表示、日本国旅券の名義人の生年、運転免許証や個人番号カードの有効期限のように、（ごく一部の例外として）西暦を使用する法令も存在する。また外交青書は、西暦主体の表記となっている。

今日の日常生活では、「2000年（平成12年）」のように元号と併記する場合がある。主要なマスメディア（新聞・テレビなど）の多くは、主に西暦を使用しており、法令番号や判例など、元号で記される公文書を示す場合は、西暦に換算するか西暦を併記している（その他日本国内における元号との使い分け事例などについては「元号#元号使用の現状」を参照）。

西暦と同様の紀年法として、日本には神武天皇即位紀元（皇紀、神武紀元）が存在する。明治期から太平洋戦争終了までは元号と共に皇紀も用いられた。現在でも法令として有効である閏年の置き方に関する勅令（閏年ニ関スル件[14]、明治31年5月11日勅令第90号）では、閏年の判定を西暦ではなく、神武天皇即位紀元によって行うことが定められた。西暦は法制化されていないため、長期紀年法としては、神武天皇即位紀元が、今でも法制上かつ暦法上の唯一のものであるが、戦後は一般には用いられていない[15]。

西暦に対して、元号を用いた日本独自の紀年法のことを和暦、あるいは邦暦、日本暦と呼ぶことがある[16]。
「西紀」の語

この方式の紀年法の日本での呼び名は、今日では「西暦」と呼ばれる事が圧倒的に多いが、幕末から昭和時代にかけては「西洋紀元」を省略して「西紀」と言う表記も行われていた。本来なら西暦より西紀のほうがふさわしく、西暦と訳すのに適切なのは（西暦は「西洋の暦」の意であるから）グレゴリオ暦のはずである[17]。実際、村田文夫の『西洋聞見録 後編』（1871年）では、「西暦」は西洋の暦法であるグレゴリオ暦（あるいはユリウス暦）を指している。まれに「キリスト紀元」（「基督紀元」）の表記も見られる。
中国

中華民国では、辛亥革命勃発（1911年）の翌年に当たる1912年に元号を廃止し、中華民国が樹立された1912年を元年とする民国紀元（中華民国暦）を採用した。中華民国では宣統の次の元号のように「民国」という表記で扱われている。中華民国が台湾に逃れた1949年10月以降も、政府機関が公的な場で使用している紀年法であり、民間では西暦と共に使用されている。

1949年10月1日に成立した中華人民共和国では、民国紀元も廃止され、政府機関も民間も西暦（公元）に統一されている。歴史に関する話題で元号を使用（あるいは併用）していても、1912年以降は元号が廃止されているので、西暦のみを使用する（中華民国時代についても民国紀元を使わない）。
朝鮮半島

朝鮮半島で南北に存在する大韓民国（韓国）と朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）では、同一の朝鮮民族を主体とする2つの国家が独自の紀年法を西暦と併用して維持している。

韓国では朝鮮神話における最初の王朝、檀君朝鮮の初代王である檀君の即位年とされる紀元前2333年を紀元とした檀君紀元[注 5]が提唱され、建国直後の西暦1948年（檀君紀元4281年）から1961年（同4294年）までは公文書に記載されていたが[注 6]、1962年1月1日からは廃止された[注 7]。ただし、その後も檀君紀元は民間の中で使用が続けられている[注 8]。

北朝鮮では西暦1948年の建国から西暦のみが使われてきたが、1997年9月9日から主体年号の使用が告知され、公式行事や同国の報道機関[注 9]で使用されるようになった。これは同国の初代かつ唯一の国家主席である金日成の生誕年である西暦1912年を紀元としたもので[注 10]、結果として民国紀元（中華民国暦）と同年となる。日本語で表記する場合には「主体□□年」、ないし朝鮮語の発音をカタカナにした「チュチェ□□年」となる[注 11]。
東南アジア・南アジア地域

東南アジア・南アジア地域のうち、仏教、特に上座部仏教の信徒が多数を占めているタイ・カンボジア・ラオス・ミャンマー・スリランカなどでは、仏教の開祖である釈迦の入滅（死去）した年を基準とする仏滅紀元（仏暦）が普及している。なお、ミャンマーとスリランカでは釈迦の入滅年とされる紀元前544年を紀元元年、タイ・カンボジア・ラオスではその翌年である紀元前543年を紀元元年とし、1年のずれが生じている。

特に王室が仏教を厚く保護するタイ王国ではこの仏暦が公式文書で使われている。