藩債処分
□記事を途中から表示しています
[最初から表示]
^ 松尾正人、「廃藩置県」、中公新書、p154
^ 勝田政治、「廃藩置県」、講談社選書メチエ、p157
^ 中村定吉 編、「廢藩置縣ノ詔」『明治詔勅輯』、p18、1893年、中村定吉。[1]
^ 勝田政治 『廃藩置県 近代国家誕生の舞台裏』 角川ソフィア文庫 ［I-123-1］ ISBN 978-4044092153、10-11p
^ 落合弘樹、「秩禄処分」、中公新書、p74
^ 勝田政治、「廃藩置県」、講談社選書メチエ、p165
^ 松尾正人、「廃藩置県」、中公新書、p82
^ 落合弘樹、「秩禄処分」、中公新書、p55
^ 富田俊基、「国債の歴史」、東洋経済新報社、p211
^ 落合弘樹、「秩禄処分」、中公新書、p71
^ 富田俊基、「国債の歴史」、東洋経済新報社、p212
^ 「法令全書」通番 明治4年太政官布告 第559
^ 「法令全書」通番 明治4年太政官布告 第565
^ 「法令全書」通番 明治4年太政官布告 第566
^ 「法令全書」通番 明治4年太政官布告 第594
^ 「法令全書」通番 明治4年太政官布告 第595
^ 「法令全書」通番 明治4年太政官布告 第600
^ 「法令全書」通番 明治4年太政官布告 第601
^ 「法令全書」通番 明治4年太政官布告 第602
^ 「法令全書」通番 明治4年太政官布告 第608
^ 「法令全書」通番 明治4年太政官布告 第609
^ 「法令全書」通番 明治4年太政官布告 第614
^ “1879年3月27日「沖縄県」の設置”. あの日の沖縄. 沖縄県公文書館. 2022年5月14日閲覧。
^ 「法令全書」明治12年 太政官布告第14号
参考文献・関連書籍
勝田政治 『廃藩置県 近代国家誕生の舞台裏』（ 角川ソフィア文庫、2014年 ）ISBN 978-4044092153
松尾正人『廃藩置県―近代統一国家への苦悶―』（中央公論社、1986年） ISBN 978-4121008053
丹羽邦男『地租改正法の起源―開明官僚の形成』（ミネルヴァ書房、1995年） ISBN 4623025101
福地惇『明治新政権の権力構造』（吉川弘文館、1996年） ISBN 4642036628
石井孝『明治維新と自由民権』（有隣堂、1993年） ISBN 4896601157
関連項目ウィキソースに藩ヲ廃シ県ヲ置クの原文があります。
明治維新
王政復古 (日本)
版籍奉還
令制国
府藩県三治制
府県制
府県廃置法律案
郡制
都道府県
知事
道州制
地方自治
外部リンク
⇒都道府県の変遷
表
話
編
歴
大政奉還から廃藩置県までの間に存在した藩
慶応3年（1867年）旧暦10月 - 明治4年（1871年）旧暦7月
北海道地方
松前藩（館藩）
東北地方
黒石藩
弘前藩
八戸藩
●○盛岡藩（白石藩 → 盛岡藩）
盛岡新田藩（七戸藩）
一関藩
久保田藩（秋田藩）
秋田新田藩（岩崎藩）
亀田藩
本荘藩
★矢島藩
出羽松山藩（松嶺藩）
仙台藩
鶴岡藩（大泉藩）
新庄藩
○長瀞藩（大網藩 → 龍ヶ崎藩）
天童藩
○山形藩（朝日山藩）
上山藩
米沢藩
▲米沢新田藩（米沢藩）
○福島藩（重原藩）
下手渡藩
二本松藩
○会津藩（斗南藩）
中村藩
三春藩
○守山藩（松川藩）
磐城平藩
湯長谷藩
泉藩
○白河藩（棚倉藩）
関東地方
沼田藩
館林藩
伊勢崎藩
前橋藩
高崎藩
安中藩
●吉井藩
七日市藩
小幡藩
大田原藩
黒羽藩
○高徳藩（曾我野藩）
●喜連川藩
烏山藩
宇都宮藩
壬生藩
吹上藩
佐野藩
足利藩
水戸藩
宍戸藩
笠間藩
★松岡藩
下館藩
下妻藩
常陸府中藩（石岡藩）
★志筑藩
土浦藩
○谷田部藩（茂木藩）
牛久藩
麻生藩
結城藩
古河藩
関宿藩
高岡藩
小見川藩
多古藩
次ページ記事の検索おまかせリスト▼オプションを表示暇つぶしWikipedia
Size:154 KB
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
担当:undef