米国の12歳以上人口では、1ヶ月有病率は9.4%（2013年）[18]、豪州における12ヶ月有病率は5.1%[19]、カナダにおける12ヶ月有病率は5.9%[20]であった。

2002年初頭にWHOは、世界では1.4億人がアルコール依存、4億人がアルコール利用障害を抱えていると報告している[21]。
児童青年

薬物・アルコールの初回使用は、多くは青年期であり、青年期後期では物質使用経験は一般的である[22]。

米国においては、2010年の全国Monitoring the Futureサーベイによれば、12学年生（17-18歳）の48.2%について、これまでに何らかの違法薬物使用経験があった[23]。同調査では、過去30日について、12学年生の41.2%がアルコール使用、19.2%がタバコを使用していた[23]。CDCによれば、2009年には米国の約21%の高校生が、処方箋なしで処方薬を保持していた[24]。

また英国においても、16-24歳の青年において最も罹患率が高い疾患は薬物乱用であり、これは環境的、家庭、経験、精神保健、教育などの面でディスアドバンテージを抱える青年層においては有病率は24%に跳ね上がる[22]。
規制条約

国際的には、1961年に麻薬の乱用を防止する国際条約である麻薬に関する単一条約が公布された。その後、1960年代に医薬品として広く流通した幻覚剤のLSDや鎮静催眠剤の非バルビツール酸系やベンゾジアゼピン系の乱用により、1971年に向精神薬に関する条約が、その乱用を防止する目的で公布された。1988年には、麻薬及び向精神薬の不正取引の防止に関する国際連合条約が公布された。

2011年には、NGOの薬物政策国際委員会が、麻薬に関する単一条約にはじまる薬物との戦いの失敗を宣言し、社会や市民に悲惨な結果がもたらされたという言及とともに薬物政策の見直しを求め、有害性と法律が合致していないことも指摘されている[25]。