著作権法によると、二次的著作物は著作物を翻訳し、編曲し、若しくは変形し、又は脚色し、映画化し、その他翻案することにより創作した著作物」としている。
データベースの著作物

データベースとは、論文、数値、図形その他の情報の集合物であつて、それらの情報を電子計算機を用いて検索することができるように体系的に構成したものをいう（2条1項10号の3）。データベースでその情報の選択又は体系的な構成によつて創作性を有するものは、著作物として保護する（12条の2第1項）。しかし、このことは、当該データベースの部分を構成する著作物の著作者の権利に影響を及ぼさない（12条の2第2項）。
編集著作物
意義・特徴

データベース以外の編集物（著作権法上単に「編集物」という）で、その素材の選択又は配列によつて創作性を有するものは、著作物として保護する（12条1項）。

しかし、このことは、当該編集物の部分を構成する著作物の著作者の権利に影響を及ぼさない（12条2項）。

旧著作権法は「数多ノ著作物ヲ適法ニ編輯シタル者ハ著作者ト看做シ其ノ編輯物全部ニ付テノミ著作権ヲ有ス但シ各部ノ著作権ハ其ノ著作者ニ属ス」と規定しており、非著作物を素材とする編集物が編集著作物となるか疑義があった。[23]

そのため、現行法は素材の選択・配列に創作性が認められる編集物を広く保護すべしとの思想のもと、編集著作物に関する定義規定を設けた。[23]

編集著作物の法的性質については、編集著作物とその他の著作物との間に明確な境界線を引くことは困難であり、確認的規定に過ぎないとする見解もあるが、素材の選択・配列という行為が独立して著作権により保護されるという点で、創設的な規定であるとする見解も有力である。[24]

特に、非著作物を素材とする編集物については、素材そのものには特質性がない中で、もっぱらそれを選択・配列することに創作性が認められるという点で、通常の著作物とは大きく異なるとされる。[25]
編集方針の不保護

現行法が、素材の選択と配列に創作性を見出して、非著作物を素材とする編集著作物をも保護範囲に含めたことは、実質的には編集方針というアイデア保護に一歩踏み込んだものとされる。[26]

しかし、それでも現行法上は具体的な編集物を離れて、抽象的な編集方針というアイデアそれ自体が著作権により保護されるわけではない（アイディア・表現二分論)。[27]

そのため、（特に事実を素材とする編集物において）最も創造性を有する編集方針というアイデアが保護対象外であるという矛盾を抱えるとされる。[26]

また、編集方針が保護されないことの帰結として、編集著作物として保護されるのは、一定の素材を創作的に選択または配列した具体的な編集物である。

そのため、素材が全く異なる時には編集著作権侵害の余地はないとする見解もあるが、異論も多い。[28][29]
編集物における創作性

著作権法は投資保護法ではなく、人の精神的創作物の保護を企図している。[30]