飛行機、回転翼航空機（ヘリコプター）、飛行船、滑空機の種別であったが、現在の航空法では飛行機又は回転翼航空機のみである。
航空法第65条で「構造上、操縦者だけでは発動機及び機体の完全な取扱いができない航空機」には航空機関士を乗り組ませなければならないとしている[注釈 1]。
国家試験は年2回実施される（実施は国土交通省）。試験には18歳以上で、なおかつ一定の飛行経歴（飛行時間）が必要になる。飛行経歴については航空従事者を参照のこと。
2009年（平成21年）7月31日、日本航空のボーイング747クラシックの引退をもって、日本の航空会社が運航する旅客機は、全て航空機関士の乗務が不要な機種に置き換えられ、日本では航空機関士という職種自体がなくなった。最後のフライトであったホノルル→東京便では、航空機関士が操縦室からマイクで最後の挨拶をし、その言葉に対して乗客が拍手を送る一幕もあった[2]。その後の航空機関士は、航空機器取扱のスキルを活かして、別の部署に配属転換となった。 自衛隊の部内資格では機上整備員、またはFLIGHT ENGINEERの略でFEと呼ばれる。自衛隊機に搭乗し、エンジンの操作、緊急事態の処置をもってパイロットを補佐する。詳細は「航空士 (自衛隊)」を参照
試験科目
飛行機、ヘリコプター、飛行船
学科
航空力学並びに重心位置計算
機体知識
発動機知識
装備品知識
航法
航空気象
航空通信
航空法規
実技
機体・発動機・装備品の取扱・検査
重量・重心位置計算
発動機制御及び燃料計算
故障の際の措置
滑空機
学科
航空工学
航空気象
空中航法
航空通信
国内航空法規
実技
装備品取扱・整備・検査
重心位置計算
自衛隊におけるフライトエンジニア
脚注[脚注の使い方]
注釈^ かつてこの規定は「一.4基以上の発動機を有する航空機 二.3基の発動機を有し、且つ、35,000kg以上の最大離陸重量を有する航空機 三.構造上、操縦者だけでは発動機及び機体の完全な取扱いができない航空機」となっていたが、時代とともにその項目が減っていった。
出典^ 「航空用語辞典」（鳳文書林出版。同名の本があるので注意。）。
^ “「747を愛している」と最後の航空機関士 空の安全守り28年”
外部リンク
⇒航空実用事典
表
話
編
歴
国土交通省所管の資格・試験
不動産・建設経済局
宅地建物取引士
不動産鑑定士
管理業務主任者
賃貸不動産経営管理士
施工管理技士
土木
建築
管工事
造園
電気工事
建設機械
電気通信
解体工事施工技士
監理技術者
主任技術者
浄化槽設備士
都市局
土地区画整理士
水管理・国土保全局
ダム管理主任技術者
住宅局
建築士
建築設備士
建築基準適合判定資格者
特定建築物調査員
建築設備検査員
防火設備検査員
昇降機等検査員