自由フランス（じゆうフランス、フランス語: France libre）は、第二次世界大戦中にナチス・ドイツによるフランス占領に反対して成立した組織である。亡命フランス人による独自の自由フランス軍（Forces Francaises Libres）を率いるとともに、フランス国内のレジスタンス（フランス語版、英語版）を支援した。1942年7月21日からは「戦うフランス（フランス語: France combattante）」と改称されている。
歴史
結成

1940年のドイツ軍の侵攻によるパリ陥落後の6月17日にイギリスのロンドンに亡命した前国防次官シャルル・ド・ゴール将軍は、6月18日にはイギリスの公共放送BBCを通じて歴史的な演説（Appeal of 18）を行い、国内外のフランス人に対独抵抗運動（レジスタンス）を呼びかけた。6月21日にフィリップ・ペタン率いるフランス政府はドイツに休戦を申し入れ、フランス南部を統治するヴィシー政権となった。

6月23日、ド・ゴールは自らを代表とし、フランスの正統な政治的権威を持つ組織として「フランス国民委員会（フランス語版）」を設置した[1]。委員会はイギリスにいるフランス人の指揮権・支配権を持つものと宣言した。同日、ウィンストン・チャーチル率いるイギリスはヴィシー政権の承認を拒否するとともに、同委員会設置を支持した。6月28日にはコミュニケを発表し、ド・ゴールを「連合諸国の理念の防衛のために彼に合流する全ての自由なフランス人（Francais libre）の主席」として承認した[2]。ド・ゴールは政府の独立性を高めるため、イギリスからの資金援助はフランスの負債とし、将来返済するものと取り決めた[3]。
結成に対する反応

メルセルケビール海戦などでフランス人の間に反英感情が高まったこともあり、当初は在外フランス人の間でも自由フランス支持の動きは鈍かった。7月の時点で自由フランスの指揮下にあったフランス軍人は7000名に過ぎなかった[4]。

さらにアルジェリア、仏領西アフリカ（セネガル等）、マダガスカル、マルティニク、グアドループ、仏領ギアナ、シリア、レバノン等はヴィシー政府影響下、または中立に留まり、ヴィシー政権（とドイツ政府）の黙認の下1940年に日本軍が進駐した仏領インドシナも同様であった。

また連合国を含む諸外国におけるド・ゴールの知名度は皆無に等しく、自由フランスに関する動きはほとんど見られなかった。
初期の活動赤が自由フランスの支持地域

自由フランスはBBCや独自の放送局からフランス内地のフランス人に対独レジスタンスを呼びかけ、フランス国内のレジスタンス勢力（フランス語版、英語版）による諜報・妨害作戦を行った。主な傘下組織にはマキなどがある。武装組織である自由フランス軍は、イギリスからの軍事物資の支援を受けて北アフリカやシリアなどで連合軍の作戦に参加した。

1940年9月には最初の軍事作戦としてダカール沖海戦に参加したが失敗した。10月27日にはコンゴのブラザヴィルで「海外領土防衛協議会」設置を宣言し、海外植民地の結集を図った。フランスの植民地のうち、フェリックス・エブエが総督であった仏領赤道アフリカとフランス領カメルーン（フランス語版、英語版）、南太平洋のニューカレドニアとフランス領ポリネシアはこれに応じた。この際ド・ゴールはヴィシー政府を違憲であると批難し、新しい政府が戦争を指導しなければならないと宣言した[5]。イギリスはこの協議会を翌1941年1月6日に承認したが、いまだ自由フランスを政府として承認してはいなかった。6月8日にはイギリスと自由フランスはエクスポーター作戦(Operation Exporter)を発動してシリアへ侵攻した。このシリア・レバノン戦役の結果、フランス委任統治領シリアと大レバノンを占領下に置いた。レバノンは1943年11月8日、シリアは1944年1月1日に独立を宣言し、連合国に加わった。

独ソ戦が始まると自由フランスはソビエト連邦に外交攻勢を掛け、関係を深めた。9月24日に自由フランスは国民委員会を「内閣に相当するもの」と宣言した。9月26日にはソ連がド・ゴールを承認し、10月16日以降、ロンドンにあった他の連合国亡命政府は次々に国民委員会を承認した。11月26日にはイギリスも「連合諸国の原理の支持のために『自由フランス』に参加する全ての自由なフランス人の代表」として承認した。またアメリカも自由フランスを「レンドリース法」の事実上の対象として武器援助を開始した[6]。
米英との軋轢チャーチルとド・ゴール。1944年1月17日

しかし、自由フランスの「独裁者」であったド・ゴールは尊大な態度で要求を貫いたために連合国間での評判が悪く、「ナポレオン」や「ルイ14世」気取りの俗物に例えられた[7]。12月24日に自由フランス海軍は無断でカナダのセントローレンス湾沖合いにあるサンピエール島とミクロン島を占拠し、実効支配下に置いた。両島を管轄するフランス領西インド総督はアメリカとの間に中立協定を結んでおり、激怒したコーデル・ハル国務長官は退去を要求した[6]。しかし、軍事作戦上の都合から、1942年4月に自由フランスの支配権は認められた。