イタリアの教育においては以下が存在する。
Formazione professionale(職業高等学校) - EQFレベル4
Scuola universitaria professionale (職業大学)
オーストラリア「豪州資格フレームワーク」および「技術・継続教育」も参照
オーストラリアの職業教育は、その多くは二次教育後において認定教育機関(Registered training organisation
)にて行われる。一部の学校では、10-12歳から職業教育を始めている所もある。制度においては公立と私立の両者が存在し、認定についてはNQFとして豪州資格フレームワーク(AQF)が存在する[14]。AQFはレベル1-10まで分類されている。公立機関としては、技術・継続教育(Technical and Futher Education, TAFE)と呼ばれる州立の職業教育学校があり、2004年では全国に79校存在する[15]。
職業教育と高等教育の境界はより曖昧になってきている。メルボルン・ポリテクニック、ボックスヒル機関、ウィリアム・アングリースTAFE機関などの多くの職業教育機関が、現在、大学では中核的に提供されていない特定分野において、特定の学士号を提供している。それら応用コースには、馬額、ワイン造りとブドウ栽培、水産養殖、情報技術、音楽、イラストレーション、料理マネジメントなどがある[16]。 オランダの教育では、以下の職業教育機関がある。統計的な文献分析によると、オランダにおける職業教育の成功には職場学習の質が求められている[17]。 オーストリア、ドイツ、リヒテンシュタイン、スイスなどのドイツ語圏ではジャーマンモデルを採用しており、職業教育は徒弟制度によって行われるデュアルシステムである[18]。たとえばドイツにおいては義務教育は15-16歳で終了するが、しかし18歳になるまでは、フルタイム制の学校に通学していない者は就業するかたわら、パートタイム職業学校(ベルーフスシューレ)に通学する義務がある(デュアルシステム)。 ドイツの15歳以上人口では、およそ8%が5Bレベルの高等職業教育認定を所持しており、これは5Aレベル所持者の12%と比較される(2010年)[19]。 ノルウェーにはFagskoleutdanning フィンランドでは一般大学のほか、Ammattikorkeakoulu(AMK,ポリテクニック)が存在し、ポリテク学士号、ポリテク修士号を付与する。 フランスの教育においては、1989年教育基本法(ジョスパン法)によって、すべての国民を最低CAPまたはBEPレベルの水準に、80%をバカロレア水準に到達させることを目標とされた[21]。 どの職業教育認定を取得するかは、以下の前期中等教育終了後の進路によって変化する[22]。
オランダ
準職業的中等教育(VMBO) - 12歳で入学するISCED-2レベルの職業教育
MBO(中等職業教育)- 第3期の教育。VMBOから進学することが多い。
HBO(Hoger beroepsonderwijs) - 専門職学位を付与する高等職業教育機関
ドイツ語圏
中等教育レベル
ベルーフスシューレ(Berufsschule) - デュアルシステムのためのパートタイム職業学校。
職業学校(Berufsfachschule
職業上級学校(Berufsoberschule, 4A) - 既に3Bレベルの職業教育を受けた者を対象とする、2年間の職業学校。
高等教育レベル
ファッハホーホシューレ(FH, 5B) - 4年制の技術系高等教育機関。修了者には専門職学位(FH Degree)が付与される。
ファッハシューレ(Fachschulen, 5B) - 2年制の技術系高等教育機関。修了者にはマイスター資格を付与する[19]。
ノルウェー
フィンランド
フランス
職業適性証(CAP),職業教育免状(BEP) - 職業リセに進学して取得
上級技術者免状(BTS) - 職業リセ付属のSTSコース過程後、試験にて取得
職業・技術バカロレア(Bac) - 職業リセ3年過程後、試験にて取得
技術短期大学部修了証
グランゼコール卒業 - 一般・技術リセに進学、その後CPGEを経てグランゼコールに入学
通常はCAP Automobile、BTS Electrotechniqueなどというように各職種のタイトルが後につく国家資格になっている[23]。
さらに、フランスの教育の基準であるバカロレア(BAC, 高校卒業資格・大学に進む能力検定)が加味され、「CAP」の「BAC」無、「BTS」で「BAC取得者+2年の最低授業年数」などのような条件設定とされている。日本でも大学に入学し卒業をするまで試験を多く課せられて大変なように、フランスでも高校を卒業するだけで様々な単位資格を取得し、さらに卒業試験といったものが科せられ、「BAC」取得までもさまざまな難関が待っている。 明治初年には、職業教育という言葉ではなく「実業教育」や「技芸教育」の用語が使用されたが、1899年(明治32年)の「実業学校令」の公布以降、「実業教育」に統一された[24]。戦後は、産業教育振興法(1951年)の成立により、産業教育の語にとって代わられた[24]。日本版NVQ制度であるキャリア段位制度は平成24年度から始まった。
日本
高等学校[注釈 1]の専門学科(専門高等学校(旧:職業高等学校)) - 3Bレベルの後期中等教育機関であり[25]、企業の実務において中核を担うべき技術者・技能者、産業の発展を担う実務者を育成する役割を持っている[26]。さらには国際に関する教科でも国際的な社会人を目指す職業教育も行われている。現在では専門教育、一般教育的な面も出始めている部分もある。
大学のうち、以下に掲げるもの
専門職大学[注釈 2] - 深く専門の学芸を教授研究し、専門性が求められる職業を担うための実践的かつ応用的な能力を展開させることを目的とする[27]。2017年の法改正により成立。
専門職大学院 - 大学院のうち、学術の理論及び応用を教授研究し、高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことを目的とする[28]。