経済評論家
ヴィルヘルム・ロッシャー(1817 - 94) - 歴史学派[21]
カール・マルクス(1818 - 1883、プロイセン、ドイツ)[22][10][23]
レオン・ワルラス(1834 - 1910、フランス) - 限界効用理論[24][22][25][26][27]
ウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズ (1835-1882、イギリス) - 限界効用理論[24][8][28][29]
グスタフ・フォン・シュモラー(1838-1917) - 歴史学派[8]
カール・メンガー(1840-1921、ガリツィア、オーストリア) - 限界効用理論[24][22][25][22][30]
アルフレッド・マーシャル(1842 - 1924、イギリス)[22][9][25] - ケンブリッジ学派[8][31]
ゲオルク・フリードリヒ・クナップ(1842-1926、ドイツ)[22]
フィリップ・ヘンリー・ウィックスティード(1844-1927) - 限界生産力理論における完全分配の定理[32]
F.Y.エッジワース(1845-1926)[33]
ジョン・ベイツ・クラーク(1847-1938、アメリカ)[25]
ヴィルフレド・パレート(1848 - 1923、イタリア)[22][25][34]
クヌート・ヴィクセル (1851-1926) - スウェーデン学派[8][35][32]
オイゲン・フォン・ベーム＝バヴェルク(1851 - 1914、オーストリア)[22][25][36]
フリードリヒ・フォン・ヴィーザー(1851-1926、オーストリア)[22]
ソースティン・ヴェブレン(1857 - 1929） - 制度学派[8][37]
フランク・タウシッグ(1859-1940、アメリカ)[22]
マックス・ヴェーバー(1864-1920)[38] - 『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』(1905)、歴史学派[8]
グスタフ・カッセル (1866-1945、スウェーデン) [39]
アーヴィング・フィッシャー(1867 - 1947、アメリカ)[22][25][8][40]
Ladislaus von Bortkiewicz (1868-1931、ロシア)[22]
Wesley Clair Mitchell (1874-1948、アメリカ)[22]
アーサー・セシル・ピグー(1877-1959) - ケンブリッジ学派[8][41]
ルートヴィヒ・フォン・ミーゼス(1881 - 1973、オーストリア)[25] - オーストリア学派
ジョン・メイナード・ケインズ(1883 - 1946、イギリス)[22][9][25][42][43] - ケインズ以前の新古典派では完全雇用国民所得が前提として、個々の市場に着目して競争への障害をとりのぞくミクロ経済学的政策に限られていたが、ケインズによって政府によるマクロ経済学的観点からの財政金融政策が創出された[8]。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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