2002年に、JIS規格で測定法が制定されている。

JIS Z8817 可燃性粉塵の爆発圧力及び圧力上昇速度の測定方法

JIS Z8818 可燃性粉塵の爆発下限濃度測定方法

独立行政法人産業安全研究所からも指針が出されている。危険性評価は、頻度と強度の両面から評価される。一般的なリスク管理では、発生頻度が低いほど安全ではあるが、爆発事故が発生した場合の被害は、設備被害、人的被害の両面で極めて大きいため、僅かな発生頻度でもリスクが高いと評価される。粉塵爆発の場合には一般的な火薬学の理論は適用できないため、リスク評価にはFK理論と呼ばれる熱爆発理論を用いた計算が利用されている。
特性値

爆発の危険性は、以下の特性値を基に判断される。

爆発発生特性

爆発下限濃度

爆発上限濃度

発火温度

最小着火エネルギー

爆発限界酸素濃度


爆発強度特性

爆発圧力

圧力上昇速度

火炎伝播速度

爆発跡ガス


可燃性粉塵の法規制
日本

日本においては、アルミニウム、亜鉛を始め多くの金属の粉末は消防法上第2類危険物（可燃性固体）に指定されている。
中国

中国においては、粉塵爆発防止安全規程（GB 15577-2007）などが定められている[1]。
発生状況

過去46年間[いつ?]の統計では、281件の事故が発生し、負傷者587人、死者110人が出ている（粉塵爆発火災対策より引用）。

種類負傷者死者
石炭417
金属15842
農産物11117
化学合成品626
有機化学薬品6813
繊維948
その他257

事例ワッシュバーン製粉所大爆発の遺構

1878年 - ミネソタ州・ミネアポリスのワッシュバーン製粉所で、小麦粉による粉塵爆発。18名が死亡。

1899年 - 豊国炭鉱にて、日本初の炭塵爆発事故が発生。死者210名を出す大惨事となり、以後、炭鉱内での対策が進むこととなった。

1963年 - 三井三池炭鉱三川坑で、炭塵爆発が発生（三井三池三川炭鉱炭塵爆発）。死者458名、一酸化炭素中毒患者839名を出す、戦後最悪の炭鉱事故となった。

1977年 - 12月22日にルイジアナ州ニューオーリンズ近郊の穀物エレベーターで穀物の粉塵爆発が発生し、37人が死亡。5日後にはテキサス州ガルベストンでも同様の爆発が起き、10人が死亡した（穀物エレベーター連続爆発事故）。

2007年 - 新潟県上越市にある信越化学工業の直江津工場で爆発事故が発生し、17人が負傷した[2]。

2008年 - ジョージア州・ポート・ウェントワースの砂糖精製工場で、砂糖の封入作業中に粉塵爆発が発生。死者8名、負傷者62名。

2009年 - 釜山広域市の室内射撃場で爆発を伴う火災が発生、日本人観光客10人を含む15人が死亡し、日本人観光客1人が負傷した。粉塵爆発の可能性が示唆されている。(釜山射撃場火災)

2010年 - 北海道苫小牧市の飼料会社工場内で、爆発が発生。溶接作業の際に、粉塵に引火したとみられる。

2015年6月27日 - 中華民国（台湾）新北市にある遊園地のプールで行われた音楽イベントで、観客席に向かって撒いていたカラーパウダー（着色したコーンスターチ）に引火し粉塵爆発が発生。約500人が負傷し、その後15人が死亡した[3]（八仙水上楽園爆発事故）。屋外で発生した数少ない事例。

2017年12月1日 - 静岡県富士市厚原の荒川化学工業富士工場で、粉塵爆発の連鎖を原因とする爆発火災が発生、2人が死亡し13人が重軽傷を負った[4]。

2021年7月6日、8月7日 - コニカミノルタの長野県の工場で粉塵爆発が発生した[5]。

脚注[脚注の使い方]
出典^ a b c d e f g h i j k l m 于飛. “粉塵爆発事故発生の原因分析と予防策”. 中央労働災害防止協会. 2022年1月25日閲覧。