第15方面軍（近畿・中国・四国方面担当）

第55軍

第11師団

第155師団

第205師団

第344師団

独立混成第121旅団

第10砲兵司令部

第20野戦輸送司令部


第59軍

第230師団

第231師団

独立混成第124旅団


第15方面軍直轄

第144師団

第225師団

高射第3師団

独立混成第123旅団

由良要塞司令部

第16方面軍（九州方面担当）

第40軍

第146師団

第303師団

独立混成第125旅団

第4砲兵司令部


第56軍

第145師団

第312師団

第351師団

独立戦車第4旅団

第6砲兵司令部

壱岐要塞司令部

下関要塞司令部


第57軍

第86師団

第154師団

第156師団

独立混成第98旅団

独立混成第109旅団

独立戦車第5旅団

独立戦車第6旅団

第1砲兵司令部

第16方面軍直轄

第25師団

第57師団

第77師団

第206師団

第212師団

第216師団

高射第4師団

独立混成第64旅団

独立混成第107旅団

独立混成第118旅団

独立混成第122旅団

独立混成第126旅団

対馬要塞司令部

脚注[脚注の使い方]^ 広島駅北西約500m
^ 戒厳令の記載は広島県発行『広島県戦災史』1988年、また ⇒広島平和記念資料館・企画展（防空・救援体制に関する年表）の13:25の項など。なお戒厳令は大日本帝国憲法第14条「天皇ハ戒厳ヲ宣告ス」で規定されており、軍が独断で戒厳令布告するのは違法であるという意見があるが、戒厳令(明治15年太政官布告第36号)第6条では「軍団長師団長旅団長鎮台営所要塞司令官警備隊司令官若クハ分遣隊長或ハ艦隊司令長官艦隊司令官鎮守府長官若クハ特命司令官ハ戒厳ヲ宣告シ得ルノ権アル司令官トス」とあるので天皇直隷の司令官として統帥に参画する第2総軍司令官にも当然戒厳宣告の権限はある。また戒厳宣告の条件「戦時ニ際シ鎮台営所要塞海軍港鎮守府海軍造船所等速カニ合囲若クハ攻撃ヲ受クル時」（同第4条）は被爆時の広島の状況に合致する。（これを「軍事戒厳」という。なお日露戦争講和時の日比谷焼打事件や関東大震災、二・二六事件などに際して宣告されたのは法的にはこの「戒厳令」によるものではなく、緊急勅令によって戒厳令の規定を一部準用した行政措置であり「行政戒厳」と呼ばれる）ただ被爆下の混乱で一次資料が無いこともあり、この戒厳令布告を疑問視する意見もある。

関連項目

第1総軍