陸軍では主に旅団長・団長、軍参謀長、陸軍省各局長・参謀本部各部長等を務めた。兵科の少将以上には兵科区分がなく、陸上自衛隊でも陸将補以上は職種に分類されない。 第二次世界大戦末期になると、若手将官登用のため、師団長にも充てられた。海軍少将の辞令書（御璽が押印されている）
海軍では主に戦隊司令官、艦隊参謀長、海軍省各局長・軍令部各部長等を務めた。当初は直接戦闘を指揮する提督のみ海軍少将とされていたが、1906年（明治39年）に機関科の海軍機関総監を海軍機関中将・海軍機関少将と改称、1924年（大正13年）に海軍少将（兵科将校）と海軍機関少将（機関科将校）を海軍少将に統合している（兵機の統合は少将以上のみ）。
陸海軍の少将並びに同相当官は高等官二等相当とされ、勲四等乃至二等に叙せられ、武功著しい場合は功三級乃至一級の功級に叙せられ金鵄勲章を授与された[46]。明治初期のアメリカ陸軍によると、本階級を准将相当とし、日本軍の将官を大将、少将、准将の三階級制と見做していた[47]。 これは、当時、フランス式の軍制を採っていた事に起因し、外套の袖、軍刀の護拳および刀緒の星章が大将が5つ、中将が3つ、そして少将が2つであったため、中将が師団将軍に、少将が旅団将軍に対応していたためである[48] · [49]。 陸上自衛隊の前身である警察予備隊では警察監補が、後の保安隊では保安監補が、そして海上自衛隊の前身である海上警備隊では海上警備監補が後の警備隊では警備監補が自衛隊発足時に将補に呼称を変更されている事から、少将相当とされているが、実際には、警察監は総隊総監たる警察監とそれ以外の警察監、保安監は長官の定める職に就く（甲）とそれ以外の職に就く（乙）に警備監は第二幕僚長たる警備監とそれ以外の警備監に分かれていた。なお、海上警備監は海上警備隊総監ただ一人であったため、そのような区分は無かった。階級章は総隊総監たる警察監および保安監（甲）は3つ星、総隊総監以外の警察監および保安監（乙）が2つ星、他方の海上警備監および第二幕僚長たる警備監は海軍中将が使用しているものと同一の袖章であったのに対し、第二幕僚長以外の警備監は太、細、中の配列の金線の袖章[50]であったため、将と将補の中間の上級少将あるいは下級中将とでも言うべき位置にあり、アメリカ軍などの2スターランク的な立ち位置にあり、海上警備監補や警備監補は海軍少将が使用している袖章と同一であったものの、警察監補や保安監補が1つ星であったため、少将相当でありながらアメリカ軍などの1スターランク的な立ち位置にあった。自衛隊発足時に保安監は(甲)、(乙)の、警備監第二幕僚長たる警備監とそれ以外の警備監の区分を廃止して3つ星の将に統一されたのを受けて、保安監補および警備監補は将補に改称され、同時に外国軍の少将と同じく2つ星の階級章とされた。 内閣官房では『内閣官房内閣審議官、内閣官房副長官補付』として内閣官房国家安全保障局(NSC)勤務となる。将補(一)が任命され、三幕の防衛部長もしくはそれに準ずる職に一度補職されたのち、即日内閣官房に出向する人事が発令される。出向後はまず内閣事務官に任命され、次に将補を兼任する。（例として表記は、内閣事務官 兼 陸将補。）出向解除の際は、一度将補の兼任を解除したのち、内閣事務官から将補に転任という形をとる。この人事の際、将に昇格する場合は内閣事務官から将に任命される。 また、外務省では在アメリカ日本大使館に駐在する米国首席防衛駐在官は将補（二）が指定される。 将補（一）及び（二）の官職組織将補（一）将補（二） 陸上自衛隊関東補給処副処長
警察予備隊（保安隊）、海上警備隊（警備隊）
自衛隊と、海将補はRear Admiral（この語源については単縦陣参照。）と訳されており、また海外の多くの軍隊の少将と同様、2つ星を階級章としており、 これは一般に少将と訳されるものである。なお、陸将補および空将補のフランス革命方式の呼称は「旅団将軍」となる。将補は、役職に応じて以下の2種類に分類される。なお、一覧表は2018年3月27日現在[51]。指定職及び自衛官#自衛官と防衛省内局及び他省庁の官僚との比較も参照のこと。
防衛省施設等機関等防衛研究所副所長、内閣官房国家安全保障局内閣審議官（内閣官房副長官補付）防衛大学校訓練部長、防衛学教育学群長
防衛監察本部監察官（定数3名）
情報本部情報官（3名の自衛官のうちの一人）
米国首席防衛駐在官
統合幕僚監部
共同の部隊統合幕僚監部総務部長、防衛計画部長統合幕僚監部指揮通信システム部長、報道官、首席後方補給官
統合幕僚監部運用部副部長、防衛計画部副部長
自衛隊情報保全隊司令
陸上幕僚監部
陸上自衛隊陸上幕僚監部人事教育部長、運用支援・訓練部長、防衛部長、装備計画部長
方面総監部幕僚長
旅団長
自衛隊福岡病院長
陸上自衛隊補給統制本部副本部長
陸上自衛隊教育訓練研究本部副本部長陸上幕僚監部監理部長、指揮通信システム・情報部長、衛生部長、監察官、法務官
陸上総隊司令部運用部長、日米共同部長
中央情報隊長（兼陸上総隊司令部情報部長）
方面総監部幕僚副長（行政副長、防衛副長）
副師団長
団長（方面混成団長を除く）
警務隊長
中央業務支援隊長兼市ヶ谷駐屯地司令
中央会計隊長
各職種学校長（富士学校長を除く）
自衛隊体育学校長
陸上自衛隊幹部候補生学校長
陸上自衛隊高等工科学校長
陸上自衛隊富士学校副校長、同校普通科、特科、機甲科部長
陸上自衛隊北海道・東北・関西・九州補給処長
陸上自衛隊教育訓練研究本部各部長
自衛隊東京・大阪・沖縄地方協力本部長
自衛隊仙台・熊本・阪神病院長
自衛隊中央病院第1歯科部長
海上幕僚監部
海上自衛隊海上幕僚監部人事教育部長、防衛部長、装備計画部長
