1916年のヴェルダンの戦いでフランス軍は機関銃射撃、爆弾投下でドイツ軍の行軍縦隊、予備隊などを攻撃し戦果を上げた。これによって低空からの対地攻撃など偵察機、駆逐機で歩兵の突撃を支援する航空戦術が広がる[12]。

イギリス空軍参謀長ヒュー・トレンチャードは独立した爆撃機集団の必要を各界に説き、次の戦争に生き残るためにイギリスに必要なのは「敵の銃後を破壊するための強力な爆撃機集団。敵住民の戦意と戦争継続の意思を低下させるための爆撃機による攻撃」だと主張した[13]。1919年、トレンチャードは、植民地の法と秩序は在来の守備隊よりも機動力の優れた空軍によるほうが安上がりで効果的に維持できるという旨を述べて、植民地での使用の経済的効果にも注目した[6]。1920年、イラクがイギリスに委任統治されることが伝わるとイラクで反乱が発生、その鎮圧が始まり、1921年3月に英植民相チャーチルのもとカイロ会議が開かれる。その席上で、トレンチャードはイギリス空軍（RAF）がイラクでの軍事作戦を統括すること、作戦軍の主力を空軍とすることを正式に提案した[14]。反乱に対しRAFが4個飛行中隊を派遣して鎮圧に貢献したこともあるが、トレンチャードの提案が歓迎されたのはそれ以上に、「空からの統治」が安上がりで済むと信じられたためであった。提案は採用され、1922年10月1日イラクにおける軍権は正式にRAFに渡ってイギリス陸軍は撤退して、RAFに属する8個航空部隊と4個装甲車連隊が守備軍となった[15]。後にトレンチャードはケニア、ウガンダなどアフリカ植民地でもRAFが防衛の責任を持つことを提案した。こうして、「空からの統治」は、東アフリカからインド、ビルマに至るまで、イギリスの植民地支配の恒常的な手段となった。納税拒否のような非協力的な行為にも空軍が出動して懲罰作戦を行った[16]。

1921年、航空戦力の本質を攻勢とし空中からの決定的破壊攻撃を説いたジュリオ・ドゥーエ（イタリア）の『制空』が発刊され、世界的反響を生んだ[17]。ドゥーエやウィリアム・ミッチェルに代表される制空獲得、政戦略的要地攻撃を重視するには戦略爆撃部隊の保持が好ましく、1930年代には技術的にも可能となり、列強は分科比率で爆撃機を重視するようになった[18]。

スペイン内戦の1937年4月26日、スペイン北部・バスク州の小都市ゲルニカがフランコ将軍を支援するナチスのコンドル軍団によって空爆（ゲルニカ空襲）を受けた。これは焼夷弾が本格的に使用された最初の空襲となり、世界初の無差別爆撃でもあった。日中戦争では、1937年8月に日本軍による渡洋爆撃が行われ、1938年-1943年まで継続的に重慶爆撃も行われた。
第二次世界大戦ドイツ軍によるロンドン空襲（1941年）アメリカ・イギリス軍による空襲後のハンブルク（1944年または1945年撮影）

1939年に第二次世界大戦が開始すると、イギリス空軍参謀部が「いまや作戦の目標は敵の非戦闘員、特に工場労働者の戦意に集中されるべきである」とするなど、この時期イギリス空軍関係者の多くは敵都市の物理的破壊が勝利のカギという思想を共有するようになった。1942年3月から焼夷弾を中心とする都市破壊爆撃の実験をドイツのリューベック、ロストックに対して行い、ドイツも報復として1942年4月からベデカー爆撃を行った[19]。しかし、爆撃機軍団司令官アーサー・ハリスはさらに野心的な空爆を計画した。単一の都市に一時間半にわたり1000機もの爆撃機をなだれこませ、都市防衛―対空砲火だけでなく消防や救護活動をも無力化し、爆弾と焼夷弾を集中して焼き払うというアイデアである。飛行機には容量の許す最大限の焼夷弾を積み、2400メートルの高度から落とす。発生する火災現場に後から駆けつける消防夫をその時点で殺傷するために遅発性の信管をつけた11キロ爆弾を混ぜるなどの発想が試みられた[20]。

1943年8月27日、米陸軍航空軍司令官ヘンリー・アーノルドは日本敗北のための空戦計画を提出し、日本都市の産業地域への大規模で継続的な爆撃を主張した。その中で焼夷弾の使用に関しても言及していた[21]。第二次世界大戦末期の1945年、アメリカはドレスデン爆撃で無差別爆撃を行い、日本本土空襲では精密爆撃から無差別爆撃まで焼夷弾の使用も含む爆撃を継続的に実施した[22]他、バンコク空襲など、アジアの枢軸国タイ王国においても200回以上の空襲が実施された。