米国では主に「CEO（最高経営責任者）」や「COO（最高執行責任者）」が社長にあたる一般的な役職であるが、州法に設置や選任に関する規定のある「president（プレジデント）」を社長の英訳に当てることが多い。社長がCEOまたはCOOを兼任することはよく見られる。日本でも、最近では社長がその会社の最高経営責任者 (CEO) や最高執行責任者 (COO) を兼任することも多い｡英連邦諸国など、西アジア、南アジア、東南アジアの諸国では「managing director（マネージング・ディレクター）」が取締役社長にあたる。米国内等に本社を置いている企業では、他国法人での最高責任者「country manager（カントリーマネージャー）が現地での社長にあたる。

香港では広東語と英語を公用語としており、取締役社長にあたる役職は広東語で「董事總經理」、英語で「managing director（マネージング・ディレクター）」と表記する。中華人民共和国では「総裁」、「董事総経理」という役職が社長に当たる。

また、日本の銀行では頭取と呼ばれるが、例外的に社長と称する銀行（スルガ銀行や新たな形態の銀行など）もある。
日本赤十字社社長

日本赤十字社を代表し、その業務を総理する役員も社長である。株式会社の社長は定款に定めるその企業独自の呼称であるが、日本赤十字社の社長は日本赤十字社法に定められた法的な職位である（歴代の社長については日本赤十字社#社長参照）。日本赤十字社定款では、功労ある社長に対し日本赤十字社名誉社長の称号を授与している。
その他

似たような用語に「社主」があり、主に新聞社で好まれる肩書きであるが、「社の主」という綴りが示すように、本来オーナー社長のような立場を示す用語といえる。

公社では、社長と呼ぶところもあり、総裁や理事長と呼ぶところもある。日本郵政公社や国鉄はトップの役職名は総裁であった。

会社法人でない個人事業主であっても、便宜上「社長」の呼称を用いることがままある。
脚注[脚注の使い方]
注釈^ 例としてジョイフル現社長の穴見くるみがあげられる。2012年3月に夫の穴見陽一から社長職を譲られたが、代表権は相談役となった陽一だけが持ち、対外的対応を行った。
^ ライブドア事件後にライブドア（現LDH）の執行役員社長に就任した平松庚三など。

出典^ 神社の類を除く。
^ “社長（しゃちょう）の意味”. goo国語辞書. 2019年12月1日閲覧。
^ “全国社長出身大学分析（2019年）”. 帝国データバンク. 2019年12月20日閲覧。

関連項目

代表取締役

取締役

最高経営責任者

最高執行責任者

名誉社長

表

話

編

歴
企業の役職
取締役会/理事会

取締役/理事 - 代表取締役/理事長 - 社外取締役 - 会長（チェアマン）- 監査役
執行役

社長（プレジデント・頭取）

バイスプレジデント（VP）

シニア・バイス・プレジデント（SVP）

Chief
officer

最高経営責任者（CEO）

最高執行責任者（COO）

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最高知識責任者（CKO）

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最高インパクト責任者（CHIMPO）


中間管理職

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関連項目

コーポレート・ガバナンス - 役員 (会社) - 役職