社会学、心理学、経済学等の社会科学研究は、自然科学との比較で用語の定義が曖昧かつ研究の再現性も低い問題が指摘されている。そのため、2016年11月にアメリカ国立衛生研究所(NIH)は社会科学分野の現状の是正の方向性を示す戦略や指針を発表した[5]
再現性の危機は、特に心理学や医学で最も激しいと言われることがあるが、機械学習や人工知能の手法などで解決しようとする試みもある[11]。また、大学生を実験者とする社会科学研究は、一般社会に適用できる場合とそうでない場合がある[12]。 以下に挙げる学問分野が明確に社会科学とされる代表的なものである。 なお人文科学と区分されたり、人文社会科学として曖昧にしている学問分野もある。以下、そうした学問分野を列挙する。 自然科学との隣接分野としては以下が代表例である。 社会科学の諸分野を包括的に学習することができる「社会科学部」が早稲田大学など一部の大学に存在するが、その数は非常に少ない。 アメリカでは人文系卒業者と共に、社会科学系学部卒業者の就職率が低下していることによる不人気から、学部の縮小傾向にある。アメリカでは、日本よりも「大学の専攻分野」と「就職内容」の一致率が高く、工学系や自然科学系学部出身者の就職率が高くなってきているのに対して、人文科学・社会科学系の学部は就職率が悪化し、それに気付いた若者の間で人文系志望者・人文系専攻学生の減少が起きている。その結果、一部有名大学でも縮小や閉鎖が進んでいる。クーリエ・ジャポンは、「どの学科専攻ならば大学4年間の学費と卒業後のリターンが得られるのか」。15位まで調査した。結果として、1位は医学部卒業、2位がコンピュータシステム工学部卒、3位が薬学部卒となった。15位までをリストアップされたが、人文系科学・社会科学系の中でランクイン出来たのは、13位の経済学卒のみであった。更には、順位外の「就職には役に立たない」という枠外扱いが「リベラルアーツ(学)卒業」だった[注 1]。
学問分野の分類詳細は「学問の一覧#社会科学」を参照
社会科学へ分類される学問
法学[4]
政治学[4]
政策科学[4]
経済学[4]
経営学[4]
社会学[4]
心理学(社会心理学)
人文科学へ分類される学問
哲学
倫理学
社会福祉学
文化人類学
教育学
歴史学
地理学・地政学
地域研究
言語学(社会言語学)
社会科学要素がある自然科学
社会工学
統計学
情報学(情報社会学、メディア・スタディーズなど)
都市工学
数理経済学・経済物理学
経営工学
データサイエンス
アメリカ合衆国における就職不利・縮小傾向
脚注
注釈^ そして、アメリカのスタンフォード大学では、人文科学系の教員は全体の45%いるが、学生はわずか15%にまで下がっている。同国のハーバード大学でも1954年の36%から、2012年には20%まで人文科学系の学生割合が落ち込んだ。2010年には全米で人文科学系を卒業した人はわずか7%で、1966年から半減している。また、アメリカでは大学を卒業した学生の失業率は人文科学系の学生は自然科学系の2倍だった。志願者数の減少傾向から人文科学系学部の閉鎖や縮小が進んでいる。」[13]
出典^ a b c 世界大百科事典 第二版
^ “社会学コース
^ https://eow.alc.co.jp/search?q=sociology
^ a b c d e f g バウマン社会理論の射程 ポストモダニティと倫理 - p268 中島道男 ,2009
^ a b c d Nast, Conde (2017年2月20日). “「社会科学」は崩壊した。米国の新たな指針は救いとなるか?
^ “社会科学(しゃかいかがく)とは? 意味や使い方
^ https://www.hss.shizuoka.ac.jp/soci/study/