この間以下のような役職も務めた。

ミシガン大学客員研究員（1971年 - 1973年）

カールトン大学客員教授（1974年）

ニュー・サウス・ウェールズ大学客員教授（1979年 - 1980年）

オックスフォード大学客員教授（1988年、1992年、1995年）

ボッコニー大学客員教授（1988年、1993年、1996年、1998年）

財団法人トヨタ財団理事（非常勤）

財団法人住友財団理事

政府税制調査会会長[18]

国立大学協会副会長

中央教育審議会大学分科会臨時委員

国立大学等の独立法人化に関する調査検討会審議委員

財政制度等審議会特別委員

社団法人如水会理事

公益財団法人坂口国際育英奨学財団評議員

財団法人大蔵財務協会理事（非常勤）

国立大学法人新潟大学経営協議会委員（2008年4月 - 2010年3月）

財団法人日本法制学会理事

財団法人日本証券奨学財団理事

東京都参与（1987年 - 1991年）

日本学術会議委員（1994年 - 1997年）

経済企画庁経済研究所システム分析室長（1980年 - 1982年）

大蔵省財政史編纂委員（1985年 - 1997年）

国家公務員採用第1種試験（経済）専門委員（1989年 - 1998年）

日本銀行金融研究所顧問 （1994年 - 1997年）

国立学校財務センター運営委員及び評議員（1998年 - 2004年）

大学評価・学位授与機構評議委員（2001年 - 2006年）

放送大学学園運営審議会委員（2001年 - 2005年）

国立教育政策研究所評議員会評議員（2001年 - 2005年）

学校法人ものつくり大学理事

社団法人日本専門医制評価・認定機構理事

受賞

毎日エコノミスト賞（『財政構造の安定効果』）1976年

日経・経済図書文化賞（『租税政策の効果』）1979年

サントリー学芸賞（『財政改革の論理』）1983年

瑞宝大綬章 2012年秋叙勲[19]

学会活動

1984年4月1日 - 1987年3月31日 日本経済学会常任理事

著書
単著

『財政構造の安定効果--ビルトイン・スタビライザーの分析』（勁草書房, 1976年）

『租税政策の効果--数量的接近』（東洋経済新報社, 1979年）

『ケインズ政策の功罪』（東洋経済新報社, 1980年）

『財政改革の論理』（日本経済新聞社, 1982年）

『財政理論』（有斐閣, 1984年）

『税制改革をどう進めるか』（日本経済新聞社, 1986年）

The Japanese Tax System, (オックスフォード大学出版局 Clarendon Press, 1989, 2nd ed., 1993).

『税制のリストラクチャリング』（東洋経済新報社, 1990年）

『土地税制改革--いま、なぜ地価税か』（東洋経済新報社, 1991年）

『利子・株式譲渡益課税論--所得税のアキレス腱を検証する』（日本経済新聞社, 1993年）

『税金の論理』（講談社現代新書 1994年）

『国の借金』（講談社現代新書 1997年）

『環境税とは何か』（岩波新書 1999年）

Making Fiscal Policy in Japan: Economic Effects and Institutional Settings, (オックスフォード大学出版局, 2000).

『税制ウォッチング--「公平・中立・簡素」を求めて』（中公新書 2001年）

『大学はどこへ行く』（講談社現代新書 2002年）

『税の負担はどうなるか』（中公新書 2004年）

『税制スケッチ帳』時事通信出版局 2005

『政策の現場から--バブル崩壊後の日本経済・財政を考える』（ぎょうせい, 2006年）

『タックスよ、こんにちは！--茶の間で語らう親子のために』（日本評論社, 2006年）

『現代税制改革史 終戦からバブル崩壊まで』（東洋経済新報社 2008年）

『税制改革の渦中にあって』（岩波書店, 2008年）

『消費税の政治経済学 税制と政治のはざまで』日本経済新聞出版社 2009

『新・学問のススメ 生涯学習のこれから』2012 講談社現代新書

『癌を追って ある貴重な闘病体験』2010 中公新書ラクレ

『増税時代 われわれは、どう向き合うべきか』ちくま新書、2012

『末期がんでも元気に生きる』ブックマン社 2017

編著

『わが国における資本所得課税の実態』（日本経済研究センター, 1990年）

『環境税--実態と仕組み』（東洋経済新報社, 1993年）

共編著

（貝塚啓明・野口悠紀雄・宮島洋・本間正明）『シリーズ現代財政（全4巻）』（有斐閣, 1990-1991年）

（飯野靖四）『現代財政のフロンティア--高齢化・国際化・分権化』（東洋経済新報社 1992年）

（寺西俊一）『岩波講座環境経済・政策学(4)環境保全と公共政策』（岩波書店 2002年）

訳書

ステファン・J・ターノフスキー『マクロ経済分析と安定政策』（マグロウヒル好学社, 1980年）

J・A・ペックマン『税制改革の理論と現実』（馬場義久と共訳、東洋経済新報社 1988年）

脚注[脚注の使い方]^ “石弘光プロフィール”. 首相官邸. 2021年12月8日閲覧。
^ “一橋大元学長・石弘光さん死去 政府税調会長など歴任”. 朝日新聞デジタル. 朝日新聞社. (2018年8月28日). https://www.asahi.com/articles/ASL8X5Q6QL8XULFA029.html 2018年8月28日閲覧。 
^ a b ⇒!/news_20170908-118-OYTPT50340/list_JIDAINOSHOGENSHA%2509%25E7%25A8%258E%25E5%2588%25B6%25E4%25B8%2580%25E8%25B7%25AF%25E3%2580%2580%25E7%259F%25B3%25E5%25BC%2598%25E5%2585%2589_0/list_JIDAINOSHOGENSHA 「［時代の証言者］税制一路 石弘光＜2＞日本経済と一緒に成長」読売新聞
^ 「『末期がんでも元気に生きる』が話題に」（平尾光司元如水会鎌倉支部長）
^ 「【大学の国際化最前線】一橋大学 国際・公共政策大学院 アジア公共政策プログラム」国際開発ジャーナル社 2016年5月
^ ⇒大学を変える」ということの意味国立大学協会報「会報」173号」-2001.08.00
^ 論風】安倍政権、目に余る「官邸主導」 民主的な政策決定に回帰を (3/3ページ産経BIZ