基本的には、知能指数が100に近い人ほど人数が多い。しかし、知能指数の種類によっては最重度まで正確な存在数比率を出せない場合もある[9]。

歴史的には、Albert Julius LevineとLouis Marksは1928年の著書Testing Intelligence and Achievementにてカテゴリ分類を提案した[10]。この表で用いられている表現は、知的障害のある個人を分類するための現代的な用語に由来するものである。

教育の分野では、軽度の生徒を「教育可能」、中度の生徒を「訓練可能」と分類する。医学的に考えると精神年齢は12歳以下と推定される（厚生労働省などの発表）。
ボーダー（境界域）
知能指数は70 - 85程度（精神年齢に換算すると11歳3か月以上12歳9か月未満）で、境界知能と呼ばれる。知的障害者とは認定されない。
軽度 F70
知能指数は50 - 69程度（7歳6か月以上11歳3か月未満）。理論上は知的障害者の8割あまりがこのカテゴリーに分類されるが、本人・周囲ともに障害の自認がないまま社会生活を営んでいるケースも多いため、認定数はこれより少なくなる。生理的要因による障害が多く、大半が若年期の健康状態は良好。成人期に診断され、療育手帳が支給されないこともよくあるという。近年は障害者雇用促進のために、精神障害者保健福祉手帳（とくに3級程度）の所持者が増える傾向にある。[注釈 3]
中等度（中度）F71
知能指数は35 - 49程度（5歳3か月以上7歳6か月未満）。合併症が多数と見られる。精神疾患などを伴う場合は、療育手帳の1種(重度判定)を満たすこともできる。
重度 F72
知能指数は20 - 34程度（3歳以上5歳3か月未満）。大部分に合併症が見られる。多動や嗜好の偏りなどの問題が現れやすい。自閉症を伴う場合、噛み付きやパニック、飛び出しなど問題行為が絶え間ないケースが多い。精神障害者保健福祉手帳の対象とはならない。
最重度 F73
知能指数は19以下程度（精神年齢3歳未満）。大部分に合併症が見られる。寝たきりの場合も多い。しかし運動機能に問題がない場合、多動などの問題行為が課題となってくる。重度と同様、精神障害者保健福祉手帳の対象とはならない。
多元的アプローチによる分類

多元的アプローチによる分類としては、以下のようなものが挙げられる[11]。また、AAMR第9版においてなされている定義では、(1)精神遅滞の概念を広げること、(2)IQ値によって障害のレベルを分類することはやめること、(3)個人のニードを、適切なサポートのレベルに結びつけること、の3点を意図している。
一時的（intermittent）
必要なときだけの支援
限定的（limited）
期間限定ではあるが、継続的な性格の支援
長期的（extensive）
少なくともある環境においては定期的に必要な支援
全面的（pervasive）
いろいろな環境で長期的に、しかも強力に行う必要がある支援
大島分類表大島分類

運動能力と知能指数による分類として、大島一良による大島分類が使用されている。左の表は大島分類の表に障害別の大まかな分布範囲を表記したものであるが、個人差があることに注意されたい。

大島分類では、分類1 - 4に該当するものを定義上の「重症心身障害児」（ただし、児童福祉法上の話であり、学校教育法上は、重度重複障害の一種にすぎない）とし、分類5 - 9に該当するものを「周辺児」と呼んでいる[12]。
判定

日本では以下の通り公的機関による知的障害の判定が行われる。

18歳未満の場合は児童福祉法に基づく児童相談所が知能指数と生活能力、就学能力を総合的に判断して知的障害の判定を行う。18歳以上の場合は知的障害者福祉法に基づく知的障害者更生相談所（設置する地方自治体によって名称が異なる場合がある）が知能指数と生育歴、生活能力、就業能力を総合的に判断して知的障害の判定を行う。都道府県知事もしくは政令指定都市の長は判定機関の判定書に基づいて療育手帳の交付を行う。

障害者雇用促進法においては児童相談所及び知的障害者更生相談所の他、地域障害者職業センターや精神保健福祉センター、精神保健指定医が職業能力評価の一環として知的障害の判定を行うことができる[13]。ただし同法に基づいた判定書は障害者雇用促進法に関する事項にのみ使うことができる。例えば知的障害の判定を受けた者は障害者雇用の対象になり、雇用率算定の対象となる。しかし、所得税法による障害者控除の対象とならず、療育手帳の交付事務に対しては参考材料にしかならない。
知的障害とその他の発達障害の関連
知的障害と自閉症自閉症とアスペルガー症候群との比較[14]

「自閉症」という障害は、知的障害があるもの（古典的自閉症）と、知的障害がないもの（高機能自閉症・アスペルガー症候群;いわゆる高機能PDDと称される）に便宜的に分類されているが、その他の関連した障害を含めて自閉症スペクトラム障害という連続した障害と分類されている[14]。現在の精神障害の診断と統計マニュアル第5版では、(古典的)自閉症、アスペルガー症候群、高機能自閉症、特定不能の広汎性発達障害(PDD-NOS)の4つを包括し、自閉症スペクトラムと規定された。

広汎性発達障害(厳密には、知的障害のないものについては、高機能広汎性発達障害(いわゆる高機能PDD)となる)という用語がほぼ同義語として機能している。