日本における看護の歴史を遡ると、古くは聖徳太子が四天王寺の建立(593年)に際して採用した「四箇院の制」のうち、悲田院が病者・老人のための福祉施設であり、施薬院と療病院が薬局・病院だったとされる[101]。鎌倉時代の僧良忠(1199-1287)が著した『看病用心鈔』には、病人看護の仕方が詳細に綴られている[102]。とはいえ江戸時代でも、自宅療養の病人を医師が往診して薬を処方する形が一般的であり、患者を入院させて治療するような病院施設はなく、病人の近親者が自宅で看護する程度だった（1722年の小石川養生所は例外）[103]。幕末から明治へと移行する戊辰戦争で各地に臨時の戦時病院が設置され、1868年に横浜軍陣病院で働いていたイギリス人医師ウィリアム・ウィリスが、傷病人を看護するために女性を雇い入れたのが日本初の職業看護師だとされている[104]。

1877年に博愛社（後の日本赤十字社）が創設されると、1885年に日本初の看護教育機関である有志共立東京病院看護婦教育所（現:慈恵看護専門学校）が発足。その後各地で看護師養成機関が発足するも、法整備はまだ立ち遅れていた。全国一律の法規制については、1899年に「産婆規則」が発布されて最初に産婆の免許制度が確立した[105]。同様の資格制度が看護婦に対して導入されたのは1915年に「看護婦規則」が発布された時のことで[106]、大正時代にこの職業への法的な制度が確立された。

昭和に入って第二次世界大戦が終わると、戦時中からの悪辣な衛生状態や乏しい医療水準を改善するため、日本政府はGHQ指導のもと、患者の看護あるいは罹患の予防に関わる看護職の業務や免許を規定するための「保健婦助産婦看護婦法」を1948年に制定した[107]。以降この法律は、現代医療に即した看護職務や制度を規定する形へと幾度も改正されており[108]、例えば2001年には男女共同参画社会実現に向けて呼称を男女とも「看護師」に統一すると共に、同法も「保健師助産師看護師法」に改められた。

日本では看護職の改善に向けた取り組みが継続実施されており、1992年には看護師等の人材確保の促進に関する法律が成立した。同法では看護師養成に向けた新しい大学プログラムが作られ、教育の場が養成所から大学・大学院へと急速な転換を遂げるようになった。同プログラムによって日本の看護師の教育水準は向上しており、高度な専門知識と技術を持ち合わせる専門看護師(1996)や認定看護師(1997)なども生まれている[109]。
種類
日本では、看護師、准看護師、保健師、助産師の4種が看護職として認定されている。

看護師 - 国家資格の看護師試験に合格して厚生労働大臣の免許を交付された者をいう。欧米のレジスタード・ナースに相当するもので「正看護婦」とも呼ぶ。