20世紀頃から、工業化、文明化が急速に進行して異常気象が多く起こるようになったとされている。しかし、増加の原因は異常気象自体の増加のみによるものだけではなく、通信技術の発達や開発により多くの異常気象が報告されるようになったこと、人口の増加や貧困、建築物の長寿化などにより社会的に異常気象による災害に対するリスクが高まったこと、気象に関する知識の普及や気象学の進展なども一因である。太陽の活動状態の変動も地球の気候に非常に大きな影響を与えている。
気候モデルの推定によれば、地球温暖化により今後数十年?数百年後には、現在よりも異常気象が増えると考えられている。しかし、氷期においては低緯度と高緯度の気温差が大きく、異常気象が現在よりも多かったとの研究もある。
一般的に古気候学では、地球規模の温暖期は極地と赤道の気温差が小さくなり気象現象が穏やかになる一方、寒冷期は気温差が大きくなり気象現象が激しくなるとされている。しかし、温暖期や寒冷期は地域的に発生することも少なくなく、その場合は例外が起きる。ただ、気象現象の激しさの推定に関してはまだ正確ではなく、異論もある。
また、暖冬や猛暑、局地的な雷雨や突風、強い台風などの1つ1つの異常気象について、その原因(人為的要因、特に地球温暖化の関連性)を探る向きがある。偏西風の偏り、広域的な気温や海水温の偏り、エルニーニョなどの大気変動を間接的な要因として挙げることはできるが、地球温暖化が原因かどうかを推定することは、気象のカオス性から考えて非常に難しい部分がある。地球温暖化との関連性をはっきりと断言できるものはほとんどなく、多くは「分からない」としか言えない程度の関連性しかない。
一方、ヒートアイランド現象や砂漠化などは、気象に与える影響が割とはっきりしており、異常気象の原因と推定できることもある。なお2015年は世界の平均気温が過去最高を記録する年となった[4]。 気象庁では毎週水曜日に前日までの1週間に発生した世界の異常気象や気象災害の状況を公表している。これにおける異常気象の定義は、 となっている。 気象庁は、1974年から5年ごとに異常気象レポートをまとめている。内容は、日本と世界の長期的な気候を考慮して、近年の気象を観測した結果や将来の予測をまとめたものである。[5] 異常気象への対応といっても、それは「激しい気象」や「荒天」「悪天候」などへの対応とほぼ同じもので、同一視されることが多い。いわゆる気象災害への対応としてまとめて行われることが多い。 企業や組織においては、リスクマネジメントやリスクアセスメントによって気象災害のリスクの軽減を図る。気象災害による損害を見越した天候デリバティブという金融派生商品もある。 ただ、「異常気象」は地球温暖化などによって今後増加しうるものだという見方が強く、「異常気象の増加」や「異常気象のリスクの増加」に対する備えもなされている。中央防災会議の「大規模水害対策に関する専門調査会」など、分野別の対応がとられている場合が多い。 この記事には参考文献や外部リンクの一覧が含まれていますが、脚注による参照が不十分であるため、情報源が依然不明確です。適切な位置に脚注を追加して、記事の信頼性向上にご協力ください。(2023年8月)
異常気象の観測と統計
全球異常気象監視速報
異常高温・低温 1週間の平均気温の平年値との差が同月における標準偏差の3倍以上
異常多雨 1週間の降水量が平年の月降水量を上回る
異常少雨 前30日間の降水量が同期間中において1971年?2000年の間で最も少ない(一部の乾燥区域を除く)
熱帯低気圧
その他の気象災害
異常気象レポート
異常気象への対応と備え
参考文献
大規模水害対策に関する専門調査会 内閣府 防災情報 中央防災会議
異常気象?
異常気象リスクマップ 大雨が増えている
脚注
^ “気象庁 Japan Meteorological Agency
^ “気象庁 。エルニーニョ/ラニーニャ現象とは
^ 小池誠「気象災害を防止するための気象改変及び気象制御
地球気候史
氷河時代 / 最終氷期 / ヤンガードリアス
完新世温暖期
ネオグラシエーション / 中世温暖期
小氷期 / ハイエイタス
過去の気温変化 …その他
問題の経過
地球寒冷化
世界気候会議
スターン報告
IPCC第4次評価報告書
IPCC第6次評価報告書
近年の地球温暖化対策
原因
要因と
メカニズム