「調布」の由来は、古来この地で朝廷に調（「みつぎ」。租税の一種）として手作りの布を納めていたことによるものである。
駅構造

島式ホーム2面4線を有する地下駅[18]。外側は東横線、内側は目黒線が使用する[18]。横浜方面と日吉方面、渋谷方面と目黒方面は同一ホームで乗り換えが可能である[18]。目黒線、東横線共にホームドアが設置されている。

改札口は地上1か所のみで、有人通路は「シースルー改札」である[18]。

トイレは東急管理のものが改札内にあり、ユニバーサルデザインの一環として多機能トイレも設置されている[18]。改札外にも自治体管理のトイレが設置されている[18]。

改良工事前は3面4線の形態で、東側は目蒲線が、西側は東横線が使用し、駅舎も地上にあったが[2]、改良工事中は橋上駅舎となり、同時に現行の形態に変更された。
のりば

番線路線方向行先
1 東横線下り横浜・元町・中華街・新横浜・二俣川方面[19]
2 目黒線日吉・新横浜・二俣川方面[20]
3上り目黒・赤羽岩淵・浦和美園・西高島平方面[21]
4 東横線渋谷・池袋・川越市・所沢方面[22]


東急スクエアガーデン内にある現行駅舎（2009年2月）

改札口（2022年12月）

1・2番線ホーム（2022年12月）

3・4番線ホーム（2022年12月）

特徴

東西方向に傾斜があるため、東側の街区は改札口と同じ高さだが、西側の街区はおよそ建物1階分高くなっている。

当駅 - 多摩川園駅（当時）間は、東横線複々線化工事[23]に伴い、利便性向上を目的に同一方向・同ホーム化のため、駅全体の地下化工事が実施された[24][6]。

工事延長：東横線1,800 m・目蒲線（現・目黒線・東急多摩川線）2,000 m[6]

当駅部のトンネル延長は431 mで、目黒線は奥沢方面に288 mのトンネルとなっている[24]。


事業費：750億円[6]

掘削量：35万 m3[6]　いずれも田園調布 - 多摩川園間改良工事

地下化工事にあたっては沿線住民との話し合いから、振動・騒音を少なくすること（昼間作業を主体とする）や工期の短縮を図るため、線路の移設回数が多くなる工法を採用した[24]。このため、田園調布駅部では2回にわたって仮線路・仮ホームの移設（海側に移設する1次仮線→山側に移設する2次仮線）が行われたほか、大小合わせた線路の切り替え工事は48回にも及ぶ[6]。工期は8.5年（田園調布-多摩川園間改良工事全体）であり、東急電鉄では前例のない大規模な改良工事となった[24]。

この改良工事では当初、田園調布・多摩川両駅へのエレベーター設置の予定はなかったが、地元住民の運動により設置が決定され、その後の日本の鉄道駅の本格的なバリアフリー化の嚆矢となった。

西側に面した洋館風の旧駅舎（矢部金太郎設計[8]）は東横線複々線化事業の一環としての田園調布 - 多摩川間改良工事に伴い1990年（平成2年）[9]9月4日に使用停止となり解体されたが[8]、改良工事が完成した2000年（平成12年）1月15日に復元された[8][9]。復元後は駅舎としての機能は持っていないが[8][9]、入口の裏側にエレベーター乗り場がある[18]。駅舎の復元工事に要した費用は、約1億円である[25]。

埼玉高速鉄道線浦和美園駅および都営地下鉄三田線高島平駅を発着する臨時列車「みなとみらい号」は、2006年（平成18年）8月運転分まで武蔵小杉駅で目黒線から東横線への転線を行っていたが、同年12月運転分より目黒線の日吉駅延長までの間と、最後の運転となった2011年12月24日の運転分では当駅で転線を行っていた。

2013年（平成25年）3月16日の東横線の東京メトロ副都心線乗り入れに伴う優等列車（急行・特急・通勤特急）の10両編成化に対応できるように、地下化当時から渋谷方に2両分ホームが延長された[17]。

東横線・目黒線の多摩川駅寄りには、東急多摩川線への連絡線が設けられており、同線の多摩川駅（5・6番線ホーム）へ続いている。この連絡線は2000年（平成12年）8月5日以前に目蒲線の営業列車が使用していた。
利用状況

各線の2022年度の1日平均乗降人員は以下の通りである[東急 1]。

東横線 - 18,507人

目黒線 - 10,148人

年度別1日平均乗降人員

近年の1日平均乗降人員・乗換人員の推移は下表の通り。

年度別1日平均乗降人員[26][27][28]年度東横線乗換人員目黒線
1日平均
乗降人員増加率1日平均
乗降人員増加率
2003年（平成15年）24,337−0.1%11,5458,8572.9%
2004年（平成16年）23,900−1.8%26,5548,623−2.6%
2005年（平成17年）24,0810.8%26,4768,8292.4%
2006年（平成18年）24,4501.5%26,6379,2194.4%
2007年（平成19年）25,7305.2%29,3699,9798.2%
2008年（平成20年）25,8410.4%24,89210,5005.2%
2009年（平成21年）25,715−0.5%23,01610,6381.3%
2010年（平成22年）25,335−1.5%23,12010,578−0.6%
2011年（平成23年）25,3480.1%23,77310,573−0.0%
2012年（平成24年）25,5550.8%24,73010,9553.6%
2013年（平成25年）24,321−4.8%24,45111,9839.4%
2014年（平成26年）23,768−2.3%25,25712,0710.7%
2015年（平成27年）23,8710.4%26,07812,1430.6%
2016年（平成28年）24,1601.2%26,98312,4722.7%
2017年（平成29年）24,4351.1%27,98412,7402.1%
2018年（平成30年）24,148−1.2%12,7540.1%
2019年（令和元年）[東急 2]23,342−3.3%[東急 2]12,572−1.4%