1940年には、矢崎為一、渡辺扶生、飯盛武夫 (飯盛里安長男)が、嵯峨根遼吉がかつて所属した米国のローレンス・バークレー国立研究所を査察。
1941年(昭和16年)、陸軍の要請を受け、仁科芳雄が中心となって原子爆弾開発の極秘研究(ニ号研究)を開始。
敗戦に伴う解体から株式会社科学研究所へ株式会社科学研究所時代の広告
1957年
1946年(昭和21年)、太平洋戦争終結とともにGHQの指令により財閥に指定され、理研グループ持株会社の理研工業(元・理化学興業)は11社に解体され、理化学研究所の仁科研究室のサイクロトロンも海中に投棄された[6]。大河内所長は公職追放処分を受け、11月には仁科芳雄が第4代所長に就任した。元財団法人理化学研究所の田島英三によれば、研究室は王子の元陸軍の資材倉庫から資材を払い下げて再建された[注釈 1][7]。
1948年(昭和23年)、1946年の財団法人理化学研究所に関する措置に関する法律の規定を受け、仁科芳雄を初代社長とする「株式会社科学研究所」、通称科研が発足し、財団法人理化学研究所は正式に解散した[8]。
1952年(昭和27年)、株式会社科学研究所(新社)設立。旧社は科研化学株式会社に改称し、純民間企業となる(のちの科研製薬株式会社)。
1956年(昭和31年)、株式会社科学研究所法(衆法)が制定され、政府の出資を受ける[9]。 1958年(昭和33年)、理化学研究所法(閣法)が制定され、特殊法人理化学研究所として新たに発足[10]。 1966年(昭和41年)、重イオン加速を主目的としたサイクロトロン再建計画が進み、前年には予定地(自衛隊朝霞駐屯地の隣のブロック)に建物、同年には160cmサイクロトロンが組みあがり、10月に試運転が開始された。このサイクロトロンは25年後の1990年まで稼働し、その後安全管理室により解体された。 1967年(昭和42年)、本拠地を東京都文京区駒込から、新たに埼玉県北足立郡大和町(現・和光市)に開設された大和研究所(現・理化学研究所 研究本館)に移転。 1984年(昭和59年)、ライフサイエンス筑波研究センター(現: 筑波研究所)を筑波研究学園都市(茨城県つくば市)に開設。 2003年(平成15年)10月、独立行政法人化され、2001年(平成13年)にノーベル化学賞を受賞した野依良治を理事長に迎えた。 2005年(平成17年)8月、「感染症研究ネットワーク支援センター」発足。 2012年(平成24年)9月、計算科学研究機構のスーパーコンピュータ「京」運用開始。 2015年(平成27年)4月、国立研究開発法人に法人格変更[4]。 2016年(平成28年)、アジアで初の合成元素(113番)にニホニウムと命名。同命名により第48回星雲賞自由部門を受賞。 2020年(令和2年)4月、宇宙航空研究開発機構(JAXA)と連携協力協定を締結[11]。 2021年(令和3年)、スーパーコンピュータ「富岳」の運用を開始する。
新生理化学研究所として
特殊法人としての再建
独立行政法人時代
国立研究開発法人時代
著名な在籍者body:not(.skin-minerva) .mw-parser-output .columns-list__wrapper{margin-top:0.3em}body:not(.skin-minerva) .mw-parser-output .columns-list__wrapper>ul,body:not(.skin-minerva) .mw-parser-output .columns-list__wrapper>ol{margin-top:0}body:not(.skin-minerva) .mw-parser-output .columns-list__wrapper--small-font{font-size:90%}
湯川秀樹
朝永振一郎
利根川進
鈴木梅太郎
寺田寅彦
中谷宇吉郎
長岡半太郎
嵯峨根遼吉
池田菊苗
本多光太郎
仁科芳雄
菊池正士
竹市雅俊
Size:95 KB
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
担当:undef