独立行政法人の研究所においても特別研究員の制度がみられ、理化学研究所、国立健康・栄養研究所、国立情報学研究所などに事例がある。大学共同利用機関法人は国立遺伝学研究所なども特別研究員制度を定めている。
大学における特別研究員

近年、従来の教授、准教授、助教の職位に加え、特別研究員の職位を設けている大学も存在する。
その他

企業・その他の研究所などにも特別研究員が置かれる場合がある。
脚注[脚注の使い方]
注釈^ 2016年4月1日現在の就職状況調査によるとDC採用経験者の75.1%[2]、PD採用経験者の91.6%[3]がそれぞれ5年経過後には常勤研究職に就いている。
^ a b 博士後期課程又はそれに相当する課程。
^ 一貫制の博士課程の場合は3年次相当。
^ 一貫制の博士課程の場合は4年次以上の年次相当。
^ 2019年度採用分をもって募集停止。
^ 2023年度採用分をもって募集停止。

出典^ a b 日本学術振興会 制度の概要（PD・DC2・DC1）
^ “特別研究員-DCの就職状況調査結果について” (PDF). 日本学術振興会. 特別研究員 (2016年4月1日). 2023年3月24日閲覧。
^ “特別研究員-PDの就職状況調査結果について” (PDF). 日本学術振興会. 特別研究員 (2016年4月1日). 2023年3月24日閲覧。
^ https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/53-1a.html
^ ⇒http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shinkou/039/shiryo/1356903.htm, 資料5（別紙3）　イノベーションの観点からの大学改革?これまでのWGでの指摘事項及び残された論点?
^ “特別研究員-CPD 制度の概要 特別研究員｜日本学術振興会”. www.jsps.go.jp. 2020年9月10日閲覧。
^ a b c d e “採用状況”. 日本学術振興会 (2024年1月1日). 2024年3月6日閲覧。
^ “採用状況（CPD）”. 日本学術振興会 (2023年10月1日). 2024年3月6日閲覧。
^ “研究環境向上のための若手研究者雇用支援事業”. 日本学術振興会. 2024年3月6日閲覧。
^ “雇用制度導入機関一覧”. 日本学術振興会. 2024年3月6日閲覧。
^ a b c d 『学制百二十年史』 三　フェローシップ制度の充実
^ 日本学術振興会70周年記念行事「日本学術振興会の歩み」 （国会図書館インターネット資料収集保存事業）

外部リンク

⇒特別研究員?日本学術振興会