江田島に通った軍人は、寝食を共にした海軍兵学校の同期生（クラスと呼ばれた）を何よりも大切にした。日本海軍にいる限り、どうしても出世に差が生じ、クラスでも上官と部下の上下関係になることもあったが、職務を離れれば「貴様と俺」で話が通じる対等の立場であるという不文律があった。クラス同士の会合は準公務として扱われた。また、同級生が戦死した場合は、残された家族を生き残った同級生が可能な限り面倒を見るという暗黙の了解が存在していた[注釈 3]。こうしたことは美風として語られ、戦後に至るまで海軍兵学校出身者の絆は強かった。

第二次世界大戦中、国内の諸学校で英語教育が敵性語であるという理由で廃止縮小されるなか、井上成美校長の強い信念で従前通り英語教育が継続され、徹底した教養教育もなされた。このことが礎になって、坂元正一東京大学名誉教授（皇族の産婦人科担当医を長年務める）や、建築家池田武邦（日本の高層建築のパイオニア）、板橋興宗曹洞宗管長など、戦後、各界でリーダーとして活躍していた卒業生、元生徒も多い[注釈 4]。

戦後の学制改革に伴い、学歴としての「海軍兵学校卒業」は、その他の「海軍生徒学校卒業」および「陸軍生徒学校卒業」とともに、国・地方自治体・民間企業等における学歴免許等資格区分では短期大学卒と同等と扱われるようになった[5]。
批判

行過ぎたエリート意識、貴族趣味、排他性が機関科将校、特務士官や、大東亜戦争（太平洋戦争）中の学徒出身の予備士官に対する差別、下士官兵への露骨な差別に繋がったとの批判もある[注釈 5]。
沿革海軍兵学寮の碑（左）及び海軍軍医学校の碑（右）　国立がん研究センター築地キャンパス構内　兵学寮の碑の揮毫者は齋藤實大講堂（2010年代に撮影）教育参考館（2010年代に撮影）海軍士官 短剣海軍兵學校の卒業證書

1869年10月22日（明治2年9月18日）、前身の海軍操練所が東京・築地の元芸州蔵屋敷内に創立開設された[6][7]。1870年12月25日（明治3年11月4日）、海軍兵学寮と改称し[6]、1876年（明治9年）、改称されて海軍兵学校が開校。築地時代に明治天皇が皇居から海軍兵学校まで行幸した道が、現在のみゆき通りである。

1888年（明治21年）に呉市の呉鎮守府に近接した広島県の安芸郡江田島町（現在の江田島市）に移転した。「本校舎の赤煉瓦は一つ一つ紙に包まれ軍艦でイギリスから運ばれた」と伝えられている。

海軍機関学校は関東大震災で校舎が全焼したため、一時期江田島の海軍兵学校の校舎を借りて教育が行われた。海軍兵学校の52期から55期まで、海軍機関学校の33期から36期までの生徒が同じ地で教育を受けて関係を深めた。

1939年（昭和14年）より、採用生徒数（71期）は1936年（昭和11年）の採用生徒数（300人）と比較して倍増（600人）した。これは1937年（昭和12年）の第3次軍備拡張計画により、大型戦艦の建造、航空隊が倍増されるための要員確保のためであり、1941年（昭和16年）には採用生徒数（73期）は900人となり、その後の採用生徒数は拡大の一途を辿った。

1943年（昭和18年）11月15日には岩国分校が、1944年（昭和19年）10月1日には大原、舞鶴分校、1945年（昭和20年）3月1日には針尾分校がそれぞれ開校した。

このうちの舞鶴分校は、制度改正により海軍機関学校が兵学校に統合され、「海軍兵学校舞鶴分校」に改称したものである。ただし、舞鶴分校の教育内容は「当面の間は機関学校と同じ」とされ、敗戦時までそのままであった。「海軍機関科問題#太平洋戦争中の改正」を参照

針尾分校は1945年（昭和20年）7月に防府の通信学校に疎開して閉校となった。1945年（昭和20年）12月1日までに全校が廃校となり、消滅した。

江田島の兵学校跡は、1956年（昭和31年）以降、海上自衛隊の第1術科学校および幹部候補生学校になっており、明治時代の赤煉瓦の校舎や、大講堂、教育参考館などが残されている。
生徒の採用

以下の事柄は時代によって多少の相違があるが、必要受験資格は、まず男子であること（旧日本軍では女性の入隊は、認められていなかったため）と受験年齢は16歳から19歳の年齢制限があり、身体条件を満たす者、中学校第四学年修了程度の学力、独身者、犯罪歴の無い者とされた。

銓衡にあたり、最初に身体検査、運動機能検査で学術試験受験者が決定され、学術試験は5日間連続で行われた。

学術試験は数学に始まり、英語（和訳）と歴史、物理、化学と国語（漢文も含む）、英語（英作文、文法）と地理の順に行われ、それぞれの学術試験の採点結果は当日に発表され、所定の合格点数に達した者のみが次の学術試験を受験できる篩い落とし選考であった。

その後、面接試験を経て最終合格者が決定された。志願者の増加と共に内申書による事前選考が行われるようになった。日本海軍の人事政策では兵学校出身者は特別の事情がない限り、大佐まで昇進させる方針を採っており、採用生徒数は海軍の軍備政策と密接な関係にあった。

海軍兵学校設立の明治時代から、この海軍兵学校に入学するための予備校的な学校が、全国に存在していた。主な予備校的な学校には、明治初期から、東京の攻玉社があり、明治中期以降になると、東京の海軍予備校[注釈 6]、神奈川の湘南中、横須賀中、逗子開成中、兵庫の鳳鳴義塾、広島の修道中、山口の鴻城中、高知の海南学校、佐賀の三養基中などが知られるようになった。その後、大正時代頃になってくると、先駆的な私立の予備校的学校の進学実績は減少していった。なお、これらの予備校的な学校は、戦後の学制改革により制度が変更され、海上自衛隊との関連はなくなった。

また、第65期（昭和9年4月入学）から第69期（昭和13年4月入学）の入学試験倍率は20倍を超えていた[9]。この期は、東京府立ナンバースクールに、湘南中、横須賀中、横浜一中などの他、仙台一中、麻布中、神戸一中、広島一中、呉一中、済々黌、佐賀中、鹿児島一中に、外地の朝鮮・竜山中、台湾・台北一中なども含めた全国の数多ある中学が上位合格者数を競いあっていた[10]。

海軍兵学校は、兵科上級将校になるためには必ず通らねばならない学校であった[注釈 7]。