江華島事件
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^ 清国大使には、これを認めていた
^ 江華島事件の頃は、日本以外にも仏、露、米、英の船が朝鮮沿岸を、頻繁に測鉛法により水深測量をしていた。清国の開国がなったアヘン戦争以降、欧米列強の船は朝鮮、日本との将来の通商交易に備えて両国の近海で給水、食料補給、漂流民の送還等を名目にして海岸に近づき無断測量を試みた。日本が開国した後は、日本周辺は国際法に則り事前通知/承認測量が実施されたが、国際交通を拒絶し国際法秩序を共有していなかった朝鮮に対しては、引き続き欧米列強国の無断測量が行われた。なお、朝鮮政府は日本の軍艦雲揚・丁卯等を欧米列強国と同一とは見なさず、無断測量として即攘夷の対象にしていなかったのは以下の対応から分かる。@軍艦雲揚の迎日湾測量にあたり、上陸し朝鮮地方官と面談したが、抗議を受けたという記録はない。A窓口である釜山の大日本公館(草梁倭館)にも測量に対して東莱府から質問はあったが抗議はなかった。なお測量については訓導玄昔運の「案ずるにもあらず、案ぜざるにもあらず」の発言にあるように、歓迎はされていない。
^ 「既にして本艦号火の暗令に応じ、国旗を檣上に掲げ航來し」
^ 田保橋潔氏は、9月29日付の報告書が未発見の1934年(昭和9年)の段階で「10月8日付報告書」について『日時地名に不正確な点が多く、かつ1日間の戦闘にしては無理があり信頼性に欠ける』と指摘している。
^ 手漕ぎのボートでカッターと呼ばれる。日本カッター連盟の主催で行われるカッター競技大会には9m端艇(オール数12挺、長さ9m、中央部幅2.45m、深さ0.83m、排水量1.5t、最大乗員45名)が使用される。日本海海戦時においては、巡洋艦、戦艦に9m端艇が搭載されていた。他に7m、6m端艇がある[23]
^ 草芝鎮(江華島南東端)から永宗島に至るサリー河(?河)の東岸は、現在は埋め立てられているが、事件当時は干潮時には広大な干潟が露出、満潮時は冠水し水没する地形であった[24]
^ 1875年(明治8年)9月20日の済物浦(仁川港)の満干潮時刻。満潮8時0分頃/20時35分頃、干潮1時55分頃/14時05分頃。(海上保安庁所有の調和定数による推測計算)
^ 2011年(平成23年)9月20日のソウルの日没時刻は18時30分である。
^ …該城ハ周囲僅ニ八、九町過ギザル小砦ニシテ壁ノ高サ七、八尺ニ満タズ。其ノ結構粗造ニシテ丸石ヲ積ミ粘土ヲ以テ之ヲ塗リ銃眼ヲ穿ツノミ。断ジテ砲弾ヲ抗拒スベキ者ニアラズ。…此処ハ旧邑ト称シ、元来砦内民家六十余戸アリシガ、往年雲揚艦ノ一挙ニ兵火ニ罹リ、今僅ニ十一戸ヲ余スノミ。…土民砦内ノ丘腹ヲ墾シ、麦綿等ヲ作ル。城内井二箇アリテ、水質純良ナリ。就中城ノ西北隅ニアル者ハ満潮ニ際シ端舟ヨリ、喞筒ヲ以テ水ヲ取ルヲ得ベシ。… ? [25]

出典[ソースを編集]^ a b c 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)「江華島事件」中塚明[2]
^ 平凡社世界大百科事典 第2版「江華島事件」[3]
^ 月岡 1876
^ 苅安 2008
^ 「海軍旗章(右大臣通達 明治6年12月24日)」 アジア歴史資料センター Ref.A07090083600 
^ 金 2007, pp. 5, 6, 7, 9
^ 雲揚号事件とはコトバンク
^ 吉野 1999, p. 14
^ 「朝鮮始末(一)公文別録・朝鮮始末・明治六年?明治八年・第一巻・明治六年?明治八年」 アジア歴史資料センター Ref.A03023629100  P-19?20
^ 井上 2006, p. 209
^ 吉野 2000, p. 14の脚注6より引用。
^ 多田 1968, pp. 46?49
^ 姜 1990
^ 「対韓政策関係雑纂/朝鮮交際始末 第三巻 自 明治七年 至 明治九年/2 同八年乙亥 1」 アジア歴史資料センター Ref.B03030192800  p17 『軍艦を派遣し對州近海を測量せしめ、以て朝鮮國の内訌に乗じ以て我応接の聲援を為んことを請うの議』
^ 「在朝鮮国森山理事官ヘ指令副加伺」 アジア歴史資料センター Ref.A01100099100 
^ 「朝鮮理事誌(正本)/2 自明治八年二月至同年十一月四日」 アジア歴史資料センター Ref.B03030132600 p40(廣津が建議のために出頭した際の記録)「同廿九日 正院に出頭して五月一日再発の議を伺う。此日指令案の通、太政大臣の批判あり。」
^ 「朝鮮理事誌(正本)/2 自明治八年二月至同年十一月四日」 アジア歴史資料センター Ref.B03030132600 p40『軍艦発遣北海西海測量伺書』
^ 「6.朝鮮理事誌(正本)/3 自明治八年二月至同年十一月四日」 アジア歴史資料センター Ref.B03030132700 p32?
^ 「6.朝鮮理事誌(正本)/3 自明治八年二月至同年十一月四日」 アジア歴史資料センター Ref.B03030132700 p43 6月29日の記事を参照の事

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