各空港に所在する。それぞれ地域分掌組織と同等であり、本来ならば分ける必要はないが、業務が大きく異なるため別記した。
航空地方気象台 - 5気象台東京・成田
かつては気象台と併せて100か所を超える測候所での有人観測観測を行っていたが、観測技術の高度化や経費節減の要請により基本的に無人化された。地方気象台の管轄が広い北海道十勝地方の帯広と鹿児島県奄美大島の名瀬の2か所が有人の測候所として存続している。詳細は「測候所#特別地域気象観測所へ移行」を参照 航空地方気象台や航空測候所の下に所属し各地の空港に設置されていた空港出張所や空港分室は、観測の機械化や観測業務の民間委託が進められ、航空気象観測所に移行した。 1920年から2013年9月まで、海洋や海上気象を主な担当とする組織として存在したが、組織改組によって消滅した。詳細は「海洋気象台」を参照 特別地域気象観測所、ほとんどの地方気象台などでは、地上気象観測装置の観測と気象衛星やレーダーのデータを組み合わせ、目視で行われていた天気の記録(晴れ・曇りの判別、雨雪判別)や雷の記録を代替している[6]。 航空気象観測でも、自動観測の導入が進められている[7]。 測候所や気象台(気象官署)ではないものの有人拠点となっている観測所としては、小笠原諸島・父島(東京都小笠原村)の父島気象観測所、南鳥島の南鳥島気象観測所、館野(茨城県つくば市)の高層気象台が挙げられ、いずれも高層気象観測(ラジオゾンデ放出)などが行われている[8]が、予報・警報は行わないため、施設等機関に位置付けられている[6]。
組織再編
測候所の縮小
空港出張所等の廃止
海洋気象台の廃止
観測の自動化
気象官署ではない有人観測所
関連項目.mw-parser-output .side-box{margin:4px 0;box-sizing:border-box;border:1px solid #aaa;font-size:88%;line-height:1.25em;background-color:#f9f9f9;display:flow-root}.mw-parser-output .side-box-abovebelow,.mw-parser-output .side-box-text{padding:0.25em 0.9em}.mw-parser-output .side-box-image{padding:2px 0 2px 0.9em;text-align:center}.mw-parser-output .side-box-imageright{padding:2px 0.9em 2px 0;text-align:center}@media(min-width:500px){.mw-parser-output .side-box-flex{display:flex;align-items:center}.mw-parser-output .side-box-text{flex:1}}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .side-box{width:238px}.mw-parser-output .side-box-right{clear:right;float:right;margin-left:1em}.mw-parser-output .side-box-left{margin-right:1em}}ウィキメディア・コモンズには、気象台に関連するカテゴリがあります。ポータル 気象と気候
脚注
出典[脚注の使い方]^ ラジオゾンデによる高層気象観測について
^ ウィンドプロファイラの概要について
^ 鯉沼寛一「内務省における気象観測の開始の経緯と気象台の名称
^ 「グロッサリー > 中央気象台
^ 鯉沼寛一「日本における初期の気象組織の形成